最新記事

軍事

ロシアに先を越された極超音速兵器の開発急ぐアメリカ

The Pentagon Invests in New Weapon to Defeat Russia’s Hypersonic Missiles.

2020年2月6日(木)17時55分
トム・オコナー

極超音速の滑空弾頭を迎え撃つグライド・ブレイカー(右、想像図) DEFENSE ADVANCED RESEARCH PROJECTS AGENCY

<ロシアと中国に音速の5倍で飛ぶ極超音速ミサイル配備で先を越されたアメリカは、極超音速の迎撃を目指すが>

米国防総省は極超音速ミサイルを迎撃できる防衛システムの開発を加速させるため、大手軍事企業と新たな契約を結んだ。軍事力の増強を進めるロシアは既に「あらゆるミサイル防衛網を突破できる」と称する極超音速の新型ミサイルを実戦配備している。

米国防総省の下部機関、防衛先端技術計画局(DARPA)は1月28日、航空宇宙・防衛大手ノースロップ・グラマンが進める「グライド・ブレイカー」開発計画に130億ドルを提供する契約を結んだ。DARPAによればこの計画は、「極超音速システムに対する防衛技術を開発・実証するため」2018年に始まった。新契約は迎撃能力を獲得するための投資だと、国防総省は述べている。


「この契約により、極超音速システムに対する高度な迎撃能力の獲得に不可欠な研究開発および実証が可能になる」と、国防総省は声明で説明した。

極超音速とはマッハ5、つまり音速の5倍以上の速度のこと。中国とロシアは既に極超音速ミサイルの配備を発表しているが、アメリカは攻撃と防衛いずれも極超音速兵器を保有しておらず、開発を急いでいる。

さらに先へ進むロシア

その間にもロシアは攻撃用に加え、防衛のための極超音速兵器も備えていると報道されている。ロシア国営コングロマリット・ロステック傘下のKBPインストルメント・デザイン・ビューローの航空防衛システム部門主任デザイナー、バレリー・スルーギンは1月29日、ロシア国営タス通信に、地対空ミサイルと機関砲を併せ持つ近距離対空防御システム、パーンツィリSに、新たに極超音速性能が加わったと語った。

「あらゆる射程の敵を迎撃できるミサイルが2つある。1つは標準型で、もう1つは最近開発された極超音速だ。マッハ5以上の速度を出せる。しかも、今までのように弾頭に大量の爆薬を詰め込む必要がない。衝突時の速度が速いので、破片の拡散効率は放っておいても高いからだ」

パーンツィリS(NATOは「SA20グレイハウンド」のコードネームで呼んでいる)はミサイルと航空機を迎撃できるよう設計されている。ロシア国内に加えて国外にも配備され、シリアでは武装勢力の攻撃を無効化し「その威力を証明できた」と、スルーギンは言う。

スルーギンによれば、パーンツィリは巡航・弾道ミサイルはもちろん、極超音速兵器をも迎撃できる。いずれは対艦用に使うことも可能で、将来的にはより小型のミサイルに搭載してミニドローンを攻撃させることもできるとスルーギンは言う。

<参考記事>ロシアが誇る「無敵」核兵器をアメリカは撃ち落とせない
<参考記事>ロシアの核魚雷が起こす「放射性津波」の恐怖

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NEC委員長、雇用の伸び鈍化見込む 人口減と生産性

ワールド

中国BYD、米政府に関税払い戻し求め提訴 昨年4月

ワールド

EU、第三国の港も対象に 対ロ制裁20弾=提案文書

ビジネス

ECB現行政策「適切」、インフレ率は目標に収束へ=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 9
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 10
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中