最新記事

核兵器

ロシアの核魚雷が起こす「放射性津波」の恐怖

2018年4月26日(木)18時00分
トム・オコナー

核魚雷も搭載可能な水中ドローンは、プーチンの終末兵器だ Russia Insight/YOUTUBE

<プーチンが3月に発表した無敵の核兵器は、3・11も上回る大津波を発生させる可能性があると専門家が警告>

ロシアが誇る最も高度な最新兵器の1つ、魚雷を搭載した水中ドローン(無人機)は、放射能に汚染された津波で米沿岸部一帯を壊滅させるおそれがあると、今週専門家が警告した。

全面的な兵器刷新計画の一環としてロシアが開発したこのシステムは、この種の兵器としては威力、速度ともに最高で、画期的な性能を持つとされる。核魚雷が発射されれば、その衝撃波で2011年に日本の東北地方を襲った大地震と津波に匹敵するか、それ以上の惨事が起きるおそれがある。東日本大震災では、死者は1万6000人近く、福島第一原子力発電所の1〜3号機がメルトダウンする史上最悪クラスの核災害が起きた。

「海岸近くで20〜50メガトン級の核兵器を発射すれば、2011年の津波に匹敵するか、条件しだいではそれをはるかに上回るエネルギーを生み出せる」と、核兵器に詳しい物理学者のレッックス・リチャードソンは4月24日、米ニュースサイトのビジネスインサイダーに語った。「海底を大きく隆起させることで、高さ100メートルにも及ぶ津波を起こせる」

これには否定的な見解もある。ローレンス・リバモア国立研究所(カリフォルニア州)の核物理学者グレッグ・スプリッグスは、核爆発で津波を起こすという考えは「全くもってバカげている」と以前に語っていた。ただ、スプリッグスも、米政府が2月に発表した「核態勢の見直し」(NPR)とロシアのウラジーミル・プーチン大統領が3月1日に議会で行った年次教書演説の内容を受けて、津波を起こすための核の使用は「無駄」だとしながらも、「起こすことは可能だろう」と認めた。

3月1日の年次教書演説でプーチンが使ったシミュレーション動画


「都市バスター」の破壊力

プーチンは3月の年次教書演説で、原子力推進の水中ドローンを軍事目的で開発したと公式に認めた。既存の原子力潜水艦と比べ、原子炉のサイズは100分の1だが、威力はより大きく、最高速度は200倍にも達するという。

プーチンによると、水中ドローンは「大陸間の極めて深い海中を潜水艦の何倍もの高速で移動できる」。「静かで、操作性が高く、敵につけこまれるような脆弱性は皆無と言ってよく、これに耐えうるものは今の世界には存在しない」

愛称公募で「ポセイドン」と名付けられたこのシステムは、以前から専門家や当局者が推測していた通り、「通常弾頭だけでなく核弾頭も搭載でき、軍用機の発進拠点、沿岸の防衛施設、インフラなど多様なターゲットを攻撃できる」と、プーチンは述べた。

こうした兵器の開発計画は、2015年9月、米ニュースサイト・ワシントン・フリー・ビーコンが初めて報じた。同サイトは米国防総省筋の話として、ロシアが「何十」メガトン級もの爆発力があり、長距離を高速で移動できる、「都市バスター」と呼ばれる核魚雷搭載の潜水艦を建造中だと伝えた。米国防総省はこの計画を「カニヨン」と呼んでいた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ペイペイ、米IPO価格は仮条件下限付近に 中東情勢

ワールド

IEA、過去最大の石油備蓄放出を提案 WSJ報道

ワールド

原油先物下落、IEAが過去最大の石油備蓄放出を提案

ビジネス

米シティ、第1四半期の投資銀行と市場収入は10%台
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開された皇太子夫妻の写真が話題に
  • 4
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 5
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 6
    人間ダンサーを連れて「圧巻のパフォーマンス」...こ…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 9
    身長や外見も審査され、軍隊並みの訓練を受ける...中…
  • 10
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中