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新型肺炎

新型コロナウイルス不安で世界的なマスク不足、文化的認識の違いから衝突も

2020年2月3日（月）16時30分
松丸さとみ

ツァオさんのインスタグラム投稿を取り上げた米ビジネス誌フォーチュンは、中国を始めとする東アジアでは、新型肺炎の流行が始まる前からマスクは日常的なアイテムだったと指摘。空気汚染を避けるためや、にきびを隠すため、メイクをしていない顔を隠すため、などさまざまな理由でマスクが使われてきたと説明している。

これまでマスクをする習慣がほとんどなかったフランスだが、仏ウェブニュース「ザ・ローカル」によると現在は、パリの薬局で軒並みマスクが売り切れになっている。マスクを着用する人は増えてきているようで、パリ市民の新型肺炎への懸念がうかがえる。

マスクを寄付して武漢への連帯

こうした状況の中、マスクは「連帯」を示すアイテムとしても使われるようになってきたという。フォーチュン誌によると、NGOや中国系米国人などが、新型コロナウイルスの感染拡大の中心地であり、マスク不足に苦しんでいる武漢や湖北省の周辺地域にマスクを寄付する動きが出始めている。

英BBCは、湖南省のある男性のケースを報じた。この男性は、勤め先のマスク製造工場を昨年辞めた際に、給料の代わりにマスクの現物支給を受けた。今回の新型肺炎拡大を受け、自分と家族、近隣の人たちの分を少し残し、1万5000枚ほどを武漢に寄付したという。

また、中国出身のスティーブン・チャン氏が会長を務めるイタリアのプロサッカーチーム「インテル」は1月31日、30万枚のマスクを武漢に寄付すると発表している。


一方、イタリアのローマにある薬局は、自社で扱っているマスクが武漢で作られているものであることから、一部を残し、あとは武漢に送り返す予定であると欧州ニュース専門局ユーロニュースに話した。これらのマスクは、新型肺炎騒ぎが始まる数カ月前に注文したもので、今も毎日、武漢から到着している。しかし武漢側からマスクを返して欲しいという要請があったため、2000個ほどを薬局に残し、あとは送り返す予定だという。

次のページ動画：世界的なマスク不足　イギリス、日本、フィリピン
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