最新記事

宇宙ゴミ

30日、アメリカ上空で二つの衛星が衝突するおそれ

2020年1月29日(水)17時20分
松岡由希子

1983年に打ち上げられた宇宙望遠鏡IRAS NASA

<NASAの古い衛星2基が、アメリカ上空で、30日、衝突する可能性があることがわかった......>

#衝突せず、通過したようです。30日11時現在


ミッション終了後も軌道を周回し続けているアメリカ航空宇宙局(NASA)の古い衛星2基が、アメリカ北東部ピッツバーグの高度約900キロメートルの上空で、近々、衝突する可能性があることが明らかとなった。

1トンと85キロの衛星が衝突の可能性

米カリフォルニアのスタートアップ企業「レオ・ラボズ(LeoLabs)」では、独自のレーダーにより、低軌道で周回するスペースデブリ(宇宙ゴミ)を追跡している。

追跡データによると、1983年に打ち上げられた宇宙望遠鏡「IRAS」と1967年に打ち上げられた実験ペイロード「GGSE-4」が接近しており、「レオ・ラボズ」では、「2020年1月29日23時39分35秒(協定世界時、日本時間30日8時39分)に秒速14.7キロメートルで通過し、そのミスディスタンス(外れ距離)はわずか15メートルから30メートルと極めて近く、1%の確率で衝突する」との予測を1月27日、公式ツイッターに投稿した。


最新の予測では、ミスディスタンスが13メートルから87メートルに修正され、衝突する確率も0.1%に下がっているものの、衝突すれば、大量のスペースデブリが発生するおそれがある。

いずれの衛星もすでに地上と通信できない状態にあるため、回避行動を実行することはできない。また、いずれも軽量ではなく、長さ3.6メートル、幅3.24メートル、高さ2.05メートルの大型衛星「IRAS」は打ち上げ時の重さが1083キロで、小型「GGSE-4」でも85キロだ。

衝突すればスペースデブリの雲が形成される

豪フリンダース大学の宇宙考古学者アリス・ゴーマン准教授によると、これら2基の衛星が衝突すれば、小さい方が消滅してスペースデブリの雲が形成される一方、大きい方も多少の損傷は避けられず、これによってスペースデブリが生成されるという。

「レオ・ラボズ」は、公式ツイッターの投稿で「このような事象は、宇宙の持続可能性を推進する観点から、責任を持って衛星を軌道からタイムリーに離脱させる必要があることを示すものだ」と警鐘を鳴らしている。

スペースデブリの増加は深刻な課題だ。欧州宇宙機関(ESA)によると、2019年1月時点で、その総重量は8400トンを超えている。

国連のガイドラインはあるが......

国際連合のガイドラインでは、ミッション終了後25年以内に衛星を軌道から撤去するよう指示しているが、ガイドライン施行前に打ち上げられた「IRAS」や「GGSE-4」はその適用外となっている。

ゴーマン准教授は「この10年でスペースデブリの除去に取り組まなければ、同様の衝突が起こり、衛星の打ち上げや宇宙でのミッション実行が困難となるおそれがある」と懸念を示している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 8
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中