最新記事

宇宙ゴミ

30日、アメリカ上空で二つの衛星が衝突するおそれ

2020年1月29日(水)17時20分
松岡由希子

1983年に打ち上げられた宇宙望遠鏡IRAS NASA

<NASAの古い衛星2基が、アメリカ上空で、30日、衝突する可能性があることがわかった......>

#衝突せず、通過したようです。30日11時現在


ミッション終了後も軌道を周回し続けているアメリカ航空宇宙局(NASA)の古い衛星2基が、アメリカ北東部ピッツバーグの高度約900キロメートルの上空で、近々、衝突する可能性があることが明らかとなった。

1トンと85キロの衛星が衝突の可能性

米カリフォルニアのスタートアップ企業「レオ・ラボズ(LeoLabs)」では、独自のレーダーにより、低軌道で周回するスペースデブリ(宇宙ゴミ)を追跡している。

追跡データによると、1983年に打ち上げられた宇宙望遠鏡「IRAS」と1967年に打ち上げられた実験ペイロード「GGSE-4」が接近しており、「レオ・ラボズ」では、「2020年1月29日23時39分35秒(協定世界時、日本時間30日8時39分)に秒速14.7キロメートルで通過し、そのミスディスタンス(外れ距離)はわずか15メートルから30メートルと極めて近く、1%の確率で衝突する」との予測を1月27日、公式ツイッターに投稿した。


最新の予測では、ミスディスタンスが13メートルから87メートルに修正され、衝突する確率も0.1%に下がっているものの、衝突すれば、大量のスペースデブリが発生するおそれがある。

いずれの衛星もすでに地上と通信できない状態にあるため、回避行動を実行することはできない。また、いずれも軽量ではなく、長さ3.6メートル、幅3.24メートル、高さ2.05メートルの大型衛星「IRAS」は打ち上げ時の重さが1083キロで、小型「GGSE-4」でも85キロだ。

衝突すればスペースデブリの雲が形成される

豪フリンダース大学の宇宙考古学者アリス・ゴーマン准教授によると、これら2基の衛星が衝突すれば、小さい方が消滅してスペースデブリの雲が形成される一方、大きい方も多少の損傷は避けられず、これによってスペースデブリが生成されるという。

「レオ・ラボズ」は、公式ツイッターの投稿で「このような事象は、宇宙の持続可能性を推進する観点から、責任を持って衛星を軌道からタイムリーに離脱させる必要があることを示すものだ」と警鐘を鳴らしている。

スペースデブリの増加は深刻な課題だ。欧州宇宙機関(ESA)によると、2019年1月時点で、その総重量は8400トンを超えている。

国連のガイドラインはあるが......

国際連合のガイドラインでは、ミッション終了後25年以内に衛星を軌道から撤去するよう指示しているが、ガイドライン施行前に打ち上げられた「IRAS」や「GGSE-4」はその適用外となっている。

ゴーマン准教授は「この10年でスペースデブリの除去に取り組まなければ、同様の衝突が起こり、衛星の打ち上げや宇宙でのミッション実行が困難となるおそれがある」と懸念を示している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米ロとウクライナの高官協議終了、2月1日に再協議へ

ワールド

トランプ氏、中国との貿易協定巡りカナダに警告 「1

ワールド

アングル:中国で婚姻数回復傾向続く、ドレス業界が期

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 10
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中