最新記事

動物

インドネシアで新種の鳥､1度に10種も発見　19世紀の探検家がやり残した地域調査で成果

2020年1月22日（水）19時10分
大塚智彦（PanAsiaNews）

求められる政府の環境保護政策

インドネシアの多数を占めるジャワ人は、鳥を飼って鳴き声を鑑賞する趣味があるほどの鳥好きな民族だが、それも今回新種が発見されたように、数多くの野鳥がいる豊かな生態系があるからだろう。

ところが、歴代のインドネシア政府は「豊富な動植物、熱帯雨林といった自然環境の保護に力をいれる」と口では唱えていながらも、その一方で貴重で多様な生物や植物を育んでいる熱帯雨林に関しては開発優先で伐採や焼き畑農業を容認あるいは黙認してきたのが残念ながら実状だ。

インドネシアを代表する環境保護団体「環境フォーラム（WALHI）」の最新の報告によると、スマトラ島最北部アチェ州では過去3年間に3万5000ヘクタールの森林が破壊されたという。

鉱山開発、水力発電所建設、道路などのインフラ整備、そしてパームヤシ農園の造成などがその主な原因で、すべて人為的な理由であるとしている。

そしてこの熱帯雨林破壊によってスマトラトラ、スマトラサイ、オランウータンなどの生息環境が失われていると指摘している。そうした現状を踏まえた上で「州政府や中央政府はこのような熱帯雨林開発になんらかの制限を加えないと、今後2年でさらに減少に拍車がかかる」と警告している。

いつの時代もそしてどこの政府も「開発と自然保護」という難題に直面するのは常であるとはいえ、新種の動植物の発見が相次ぎまだまだ未知の発見の可能性が極めて高いインドネシアだけに、官民挙げての根本的な自然保護対策が急務となっている。


otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦（ジャーナリスト）
PanAsiaNews所属　1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」（東洋経済新報社）、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」（小学館）など


20200128issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年1月28日号（1月21日発売）は「CIAが読み解くイラン危機」特集。危機の根源は米ソの冷戦構造と米主導のクーデター。衝突を運命づけられた両国と中東の未来は？　元CIA工作員が歴史と戦略から読み解きます。

次のページ[動画] 今回発見された10種の鳥とは？
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

焦点：香港Ｈ株を押し上げる中国本土マネー、割安感と
2025.07.01

ビジネス

テスラ、第2四半期納車台数は再び減少の見通し　競争
2025.07.01

ビジネス

ユーロ圏製造業ＰＭＩ、6月改定49.5に上昇　受注
2025.07.01

ビジネス

訂正-独製造業ＰＭＩ、6月49に改善　新規受注が好
2025.07.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプvsイラン
特集：トランプvsイラン
2025年7月 8日号（7/ 1発売）

「平和主義者」のはずの大統領がなぜ？　核施設への電撃攻撃で中東と世界はこう変わる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ワニに襲われた男性の「最期の姿」...捜索隊が捉えた発見の瞬間とは
  • 2
    普通に頼んだのに...マクドナルドから渡された「とんでもないモノ」に仰天
  • 3
    仕事ができる人の話の聞き方。3位は「メモをとる」。2位は「身を乗り出す」。では、1位は？
  • 4
    ワニに襲われ女性が死亡...カヌー転覆後に水中へ引き…
  • 5
    砂浜で見かけても、絶対に触らないで！ 覚えておくべ…
  • 6
    「パイロットとCAが...」暴露動画が示した「機内での…
  • 7
    突然ワニに襲われ、水中へ...男性が突いた「ワニの急…
  • 8
    飛行機のトイレに入った女性に、乗客みんなが「一斉…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは？
  • 2
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で大爆発「沈みゆく姿」を捉えた映像が話題に
  • 3
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門家が語る戦略爆撃機の「内側」と「実力」
  • 4
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 5
    定年後に「やらなくていいこと」5選──お金・人間関係…
  • 6
    ワニに襲われた男性の「最期の姿」...捜索隊が捉えた…
  • 7
    突然ワニに襲われ、水中へ...男性が突いた「ワニの急…
  • 8
    夜道を「ニワトリが歩いている？」近付いて撮影して…
  • 9
    サブリナ・カーペンター、扇情的な衣装で「男性に奉…
  • 10
    仕事ができる人の話の聞き方。3位は「メモをとる」。…
  • 1
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは？
  • 3
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ　「ショッキング」と映像が話題に
  • 4
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊…
  • 5
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の…
  • 6
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 7
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 8
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 9
    「ママ...！」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 10
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に？...元パイロット…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中