最新記事

プラスチック・クライシス

このアザラシ、海鳥、ウミガメを直視できるか プラスチック危機の恐るべき脅威

A FATAL SEA OF PLASTIC

2019年11月20日(水)17時10分
アリストス・ジャージョウ(本誌科学担当)

プラごみにまみれるアザラシ NOAA

<便利なプラスチックをやめられない人類。陸から排出されたプラごみは海に流出し、海洋生物を傷つけ、最後に人類自身と経済を蝕む――。本誌「プラスチック・クライシス」特集より>

20191126issue_cover200.jpg目を背けたくなる写真だ(下写真)。しかしこれが母なる地球の海を脅かすプラスチック危機(プラスチック・クライシス)の現実。人工の「異物」が多くの生命を奪っている証拠である。

世界のプラスチック生産量は今や年間4億トンを超える。そして国連の推計によれば、うち約800万トンがごみとして海に流出し、海とその生態系に深刻な影響を及ぼしている。魚や鳥は異物とは知らずに食べてしまうし、そうした魚や鳥を、また別の生き物が食べてしまう。

プラごみ汚染は「動物の正常な行動を、そして生態系の正常な機能を阻害する」と指摘するのは、米ロードアイランド大学海洋学部のエリザベス・メンデンホール准教授だ。こうした問題は「何十年も前から」知られていたし、直接的に死をもたらすだけでなく「苦痛、生存率の低下、繁殖能力の喪失」などの原因ともなり得るという。

magSR191120_1.jpg

胃にプラごみがたまり空腹感がなくなって餓死する海鳥は多い NOAA

とりわけ犠牲になりやすいのが海鳥やウミガメ、そして泳ぎながら大量のプランクトン類をのみ込むクジラなどだ。

のみ込んだプラごみで窒息しないまでも、「消化できないプラスチックが胃にたまると空腹を感じなくなり、餓死する可能性もある」と言うのは米アリゾナ州立大学のチャールズ・ロルスキーだ。「ウミガメやクジラには、浮遊するプラごみがクラゲなどの獲物に見えてしまうかもしれない。またプラスチックの臭いが魚類の食欲を誘発することも知られている」

米科学アカデミーの紀要に発表された報告によれば、1962年から2012年の間に論文で言及された海鳥135種のうち、約60%にはプラごみを摂取した形跡があり、うち29%では胃の中からプラスチックが見つかったという。それだけではない。2050年までには海鳥の種の99%がプラごみの脅威にさらされるとも警告している。

またオンライン学術誌サイエンティフィック・リポーツに掲載された別の論文は、現状でも世界のウミガメの半数がプラごみを食べていると推定している。

生態系に及ぼす影響も深刻だ。メンデンホールは、プラごみで傷つけられたサンゴは、その負担が原因で免疫力が弱まると指摘。「プラごみがサンゴの病気を媒介する可能性」もあり、海中の栄養分布を乱す恐れもある。「プラごみを含む排泄物は浮きやすく、栄養分が沈みにくくなる」と考えられるからだ。

【参考記事】プラスチックごみの不都合な真実、業界は「冤罪説」を唱えるが...

有害物質を吸着しやすい

海洋プラごみをめぐる大きな懸念の1つは、プラスチック片が海中で有毒物質を吸着するリスクだ。海にはDDTなどの殺虫剤や、発癌性の疑われる多環芳香族炭化水素(PAHs)など多くの化学物質が浮遊している。

magSR191120_8.jpg

11月26日号「プラスチック・クライシス」特集20ページより

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米アルファベットが200億ドル調達、異例の100年

ワールド

仏政府諮問機関、中国品大量流入対策で30%関税かユ

ワールド

米政府、ホルムズ海峡通航の自国船籍商船にイラン領海

ワールド

アラブ諸国とトルコ・エジプト、西岸で権限拡大目指す
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中