最新記事

「未来のための金曜日」

「気候変動が続くなら子どもは生まない」と抗議し始めた若者たち

Hundreds of Young People Pledge Not to Have Children for the Environment

2019年9月20日(金)16時30分
ロージー・マコール

9月18日、米最高裁の前で仲間とセルフィ―を撮る16歳の環境活動家グレタ・トゥーンベリ(左から2人目)。若者主体の環境抗議活動「未来のための金曜日」を世界に広げたのもトゥーンベリだ

<今日は世界中の若者が環境問題を訴える「未来のための金曜日」。そのなかに、子どもの安全を守れないような地球になるなら、いっそ子どもは持たないという主張が加わった>

ニューヨークの国連本部では9月23日、気候変動とその対策について話し合う国連気候行動サミットが開催される。これに合わせて、世界各地で大勢の若者がバース(出産)・ストライキを計画している。9月19日時点で1000人近い若者が、「安全な未来がなければ子どもは持たない」というこの運動に賛同している。

オンラインメディアのバイスによれば、この「#NoFutureNoChildren(未来がないなら子どもは持たない)運動」は9月16日にカナダ在住のエマ・リム(18)が立ち上げた。彼女は運動のウェブサイトに、2018年にIPCC(気候変動に関する政府間パネル)が発表した報告書を読んで恐怖を感じたと書いている。地球の温暖化を産業革命以前の水準から1.5度に抑えなければ、深刻な危険がもたらされると警告する内容だった。

<参考記事>肉食を減らそう......地球温暖化を抑えるために私たちができること

子どもを苦しめたくない

リムは同サイトに「温暖化の脅威を身近で目の当たりにしてきた」と書いている。100年に一度の大洪水や熱波、冬に池が凍らないためにスケートができないなどの例を挙げた。気候変動の影響は今後悪化の一途をたどると予想されており、今のままだと生態系が衰退し、淡水が不足し、大気汚染が悪化するなどと言われている。

<参考記事>ホッキョクグマ50頭が村を襲撃、非常事態を発令

「子どもを守ってあげられる確証がなければ産めないから、私は家族を持つことを諦めるつもり。とてもつらいけど」と彼女は書く。「そう考えているのは私だけではないという確信があったから、ここに誓約の場を立ち上げた」

多くの人が彼女の考えに賛同し、誓いを立てた。理由はさまざまだ。

バンクーバー在住のミシェル・シーは、山火事や大気汚染の悪化によって、子どもたちが喘息など呼吸器系の問題を抱えることになると主張している。

オンタリオ在住のジェイコブ・ビルディーは、世界銀行が2018年の報告書の中で、気候変動の影響で2050年までに1億4000万人以上が移住を迫られることになるとしたことが理由だったと言う。2015年にヨーロッパが経験した移民危機以上の大移動が起こったら、影響は計り知れないと彼は言う。2015年の移民危機は、ヨーロッパ各地で極右政党の躍進を招いた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

IMF高官、中東の見通しリスク下向きと指摘 足元緊

ワールド

日経平均は小幅続伸、「高市トレード」継続 首相選出

ワールド

カザフ油ガス田が生産削減、ウクライナがロシア処理工

ビジネス

首都圏マンション、9月発売戸数4.3%増 23区は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 5
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    米軍、B-1B爆撃機4機を日本に展開──中国・ロシア・北…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?
  • 9
    【インタビュー】参政党・神谷代表が「必ず起こる」…
  • 10
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 1
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 2
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 6
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 7
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 8
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 9
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 10
    「心の知能指数(EQ)」とは何か...「EQが高い人」に…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に...「少々、お控えくださって?」
  • 4
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中