最新記事

タトゥー

思い出として死者のタトゥーを残しませんか

Ohio Morticians Are Preserving Tattoos Of The Deceased

2019年9月12日(木)15時05分
K・ソア・ジェンセン

死者から蘇ったタトゥー SAVE MY INK FOREVER

<大切な人を亡くした遺族が望めば、遺体のタトゥーを皮膚とともに切り取り、額に入れていつまでも飾っておけるように加工するビジネスがある>

遺体のタトゥーを皮膚ごと切り取って保存用に加工し、思い出の品に生まれ変わらせるビジネスがアメリカにある。

オハイオ州のマイケル・シャーウッドと息子のカイルが2006年に立ち上げた「セーブ・マイ・インク・フォーエバー」だ。カイルがオーストラリアのナインニュースに語ったところによれば、きっかけはマイケルが友人から「自分が死んだ後、タトゥーを保存したい」と言われたこと。

「タトゥーは立派なアートだし、思いも込もっている。だったら死後も保存しても構わないじゃないか」と、その友人は言った。「遺灰を骨壺に入れたり、大切な人の名前を墓石に刻んだりするのと同じことだ」

<参考記事>アリアナのタトゥー炎上と日本人の「不寛容」

シャーウッド親子はその後、切り取った皮膚を生きたままのような状態で保存する方法を調べ始めた。3~4カ月かかる場合もあるというその工程を、2人は明かそうとはしない。加工賃はタトゥーの大きさにもよるが、英インディペンデント紙によれば1500ドル程度が一般的だという。

ランプシェードにするのはお断り

遺族がタトゥーの保存加工を希望する場合、葬儀場からシャーウッド親子に連絡がくることになっている。加工を終えた皮膚は、タトゥーの鮮やかな色と図柄はそのままにシリコン加工された平らな紙のような質感になる。「作品」は、額装されて遺族の元に届けられる。

<参考記事>タトゥーの色変化で健康状態をモニタリングする「究極のウェアラブル」をMITが開発

シャーウッド親子は、これまでに遺体のさまざまな部分にあるタトゥーの保存加工を行ってきた。二の腕から背中まで背面を大きく切り取った見事な作品も幾つかある。

額縁に入った故人のタトゥーと遺族 Daily Mail


だが顔や性器のタトゥーはサービス対象外。故人のタトゥーでブックカバーやランプシェードを作って欲しい、という依頼も断っている。「遺族の最後の望みを叶えるのが僕らの仕事だ」とカイルはワシントン・ポスト紙に語った。「遺体の一部を見世物にすることじゃない」

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米中が麻薬対策情報交換会合、「実践的な協力推進」で

ビジネス

キリンHD、ヘルスサイエンス事業で初黒字化 時価総

ワールド

台湾の2500億ドル対米投資、企業が「自発的に判断

ビジネス

台湾の2500億ドル対米投資、企業が「自発的に判断
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中