最新記事

タトゥー

思い出として死者のタトゥーを残しませんか

Ohio Morticians Are Preserving Tattoos Of The Deceased

2019年9月12日(木)15時05分
K・ソア・ジェンセン

死者から蘇ったタトゥー SAVE MY INK FOREVER

<大切な人を亡くした遺族が望めば、遺体のタトゥーを皮膚とともに切り取り、額に入れていつまでも飾っておけるように加工するビジネスがある>

遺体のタトゥーを皮膚ごと切り取って保存用に加工し、思い出の品に生まれ変わらせるビジネスがアメリカにある。

オハイオ州のマイケル・シャーウッドと息子のカイルが2006年に立ち上げた「セーブ・マイ・インク・フォーエバー」だ。カイルがオーストラリアのナインニュースに語ったところによれば、きっかけはマイケルが友人から「自分が死んだ後、タトゥーを保存したい」と言われたこと。

「タトゥーは立派なアートだし、思いも込もっている。だったら死後も保存しても構わないじゃないか」と、その友人は言った。「遺灰を骨壺に入れたり、大切な人の名前を墓石に刻んだりするのと同じことだ」

<参考記事>アリアナのタトゥー炎上と日本人の「不寛容」

シャーウッド親子はその後、切り取った皮膚を生きたままのような状態で保存する方法を調べ始めた。3~4カ月かかる場合もあるというその工程を、2人は明かそうとはしない。加工賃はタトゥーの大きさにもよるが、英インディペンデント紙によれば1500ドル程度が一般的だという。

ランプシェードにするのはお断り

遺族がタトゥーの保存加工を希望する場合、葬儀場からシャーウッド親子に連絡がくることになっている。加工を終えた皮膚は、タトゥーの鮮やかな色と図柄はそのままにシリコン加工された平らな紙のような質感になる。「作品」は、額装されて遺族の元に届けられる。

<参考記事>タトゥーの色変化で健康状態をモニタリングする「究極のウェアラブル」をMITが開発

シャーウッド親子は、これまでに遺体のさまざまな部分にあるタトゥーの保存加工を行ってきた。二の腕から背中まで背面を大きく切り取った見事な作品も幾つかある。

額縁に入った故人のタトゥーと遺族 Daily Mail


だが顔や性器のタトゥーはサービス対象外。故人のタトゥーでブックカバーやランプシェードを作って欲しい、という依頼も断っている。「遺族の最後の望みを叶えるのが僕らの仕事だ」とカイルはワシントン・ポスト紙に語った。「遺体の一部を見世物にすることじゃない」

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国、カナダ産菜種粕やロブスターなどの関税停止 3

ワールド

クロアチア首相、ハンガリーとスロバキア向け原油供給

ワールド

タリバン暫定政権、パキスタンの標的にドローン攻撃 

ワールド

焦点:中国軍用ドローンが他国機「なりすまし」飛行、
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルーの大スキャンダルを招いた「女王の寵愛」とは
  • 4
    戦術は進化しても戦局が動かない地獄──ロシア・ウク…
  • 5
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 6
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「まるで別人...」ジョニー・デップの激変ぶりにネッ…
  • 9
    【和平後こそリスク】ウクライナで米露が狙う停戦「…
  • 10
    「3列目なのにガガ様が見えない...」観客の視界を遮…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 9
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 10
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中