最新記事

米軍事

米空母で自殺が流行?1週間で3人、7月から4人

Three US Navy Sailors Commit Suicide Within One Week

2019年9月26日(木)14時38分
ケビン・ビリングズ

乗組員の自殺が相次ぐ米空母ジョージ・H・W・ブッシュ Hannah McKay-REUTERS

<空母ジョージ・H・W・ブッシュで兵士の自殺が相次ぎ、海軍の自殺率増加が問題に>

同じ空母に乗り組む米海軍の兵士3人が1週間足らずの間に相次いで自殺し、海軍における自殺率の増加に注目が集まっている。

9月14日と19日に自殺した3人の兵士の遺体が、いずれも基地外で発見されたと、米海軍専門誌ネイビー・タイムズが第一報を伝えた。3人は現在バージニア州沖に停泊中の空母ジョージ・H・W・ブッシュの乗組員で、自殺はそれぞれ別個に行われた。

海軍の報道官ジェニファー・クラッグ中佐によると、まず航空武器整備一等航海士の遺体が9月14日に見つかった。次いで19日に主任電子・核技能兵と飛行士がやはり遺体で発見された。

7月16日に自殺したもう一人の乗組員を加えると4人目で、同艦では自殺が「流行」しているのではないかという憶測も流れているが、クラッグはこれを否定する。少なくとも9月に死んだ3人は同じ部門に配属されたことはなく、それぞれの死の関連性を示す証拠はないという。

<参考記事>米海軍の潜水艦で女性乗組員の「レイプリスト」、艦長は解任

空母ジョージ・H・W・ブッシュの司令官であるショーン・ベイリー艦長がこれらの自殺についてフェイスブックに投稿したが、現在は削除されている。

海軍では自殺が急増

クラッグによれば、これでこの空母に乗り組む兵士の自殺は、過去2年間で5人になった。兵士の心理的動揺に対処するため、心理療法専門の即時対応チームが派遣されたという。

「1人の乗組員として、また仲間として、彼らは3人の死を深く悼んでいる。互いに支え合い、慰めが必要な仲間に手を差し伸べている」と、クラッグはネイビー・タイムズに寄せた声明で述べている。

<参考記事>米軍の新兵器は「サイボーグ兵士」、DARPAが開発中

米海軍では2016年以降、男女の兵士の自殺が急増。自殺率は2006年の2倍以上に上っている。

今年に入ってもこの傾向は続き、1月1日から9月5日までに現役の兵士と予備兵を合わせて50件の自殺が確認されている。

米国防総省によれば、米軍全体では現在、年間に10万人当たり、20.1人の自殺者が出ている。

20191001issue_cover200.jpg
※10月1日号(9月25日発売)は、「2020 サバイバル日本戦略」特集。トランプ、プーチン、習近平、文在寅、金正恩......。世界は悪意と謀略だらけ。「カモネギ」日本が、仁義なき国際社会を生き抜くために知っておくべき7つのトリセツを提案する国際情勢特集です。河東哲夫(外交アナリスト)、シーラ・スミス(米外交問題評議会・日本研究員)、阿南友亮(東北大学法学研究科教授)、宮家邦彦(キヤノングローバル戦略研究所研究主幹)らが寄稿。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国、英アストラゼネカ元幹部を起訴 24年に当局が

ワールド

モデルナ製インフルエンザワクチン審査拒否を正当化=

ビジネス

市場との対話方針変わらず、ガードは下げてない=為替

ビジネス

国内企業物価、1月は前年比2.3%上昇 銅など非鉄
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中