最新記事

事件

母の遺体は陸軍に売られ、爆破実験に使われた

Mother's Body Blown Up in Military's 'Blast Testing' Experiment

2019年8月1日(木)15時00分
イワン・パーマー

医学の進歩に役立ててもらうために献体したのに DenBoma/iStock.

<営利目的で遺体を切り売りしていた会社には、恐ろしい光景が広がっていた>

今から5年前、人体の切り売りで利益を上げていたアリゾナ州の献体センターが摘発された。米連邦捜査局(FBI)が捜査に入ると、男性の体に女性の頭が縫い付けられた「フランケンシュタイン」さながらの遺体も発見された。

アリゾナ州マイコパ郡の「バイオロジカル・リソース・センター(BRC)」に74歳で死去した母親の遺体を預けたとき、ジム・スタウファーはただ、人の命を救う役に立つことを願っていた。

2013年に献体した後、母親のドリス・スタウファーがどんな運命を辿ったかを知ったのは、2016年にロイター通信がBRCの実態を暴いたときだった。母親の遺体は陸軍に売却され、爆弾による損傷実験に使われたのだ。

<参考記事>介護施設で寝たきりの女性を妊娠させた看護師の男を逮捕

スタウファーは最近、アリゾナの地方テレビ局「ABC 15」の取材に対してこう語っている。「母の遺体はおそらく、椅子のようなものに固定された。そして、遺体の下で爆弾を爆発させた。要するに、車両が道路に仕掛けた即席爆破装置(IED)の攻撃を受けたとき、人間の体がどうなるかを知りたかったわけだ」

「(遺体を預けた際に)記入した同意書には、爆発を伴う医学実験に同意するか否かというチェック項目があった。私は『同意しない』にチェックを入れたのに」

爆弾に汚された思い出

ロイターによれば、BRCに提供された遺体のうち、少なくとも20体が、家族の同意がないまま、爆破実験に使うため陸軍に売却されたという。売却額は1体5893ドル前後だった。

スタウファーは今もその実験のイメージに悩まされている。母親を思い出すときも、写真を見るときも、常にその爆発が付きまとうのだ。

<参考記事>「人肉は食べ飽きた」と自首した男と、とんでもない「仲間」たち

BRCはとうに事業をやめている。献体された遺体を営利目的で販売していると告発を受けて2014年に強制捜査に入ったFBIの捜査官たちは、恐ろしい光景を目にした。バラバラにされ折り重ねられた人間の四肢や頭部、男性器を詰め込んだクーラーボックスなどだ。

BRCの所有者スティーブン・ゴアは2015年、有罪を認め、今は保護観察下に置かれている。

(翻訳:ガリレオ)

20190806issue_cover200.jpg
※8月6日号(7月30日発売)は、「ハードブレグジット:衝撃に備えよ」特集。ボリス・ジョンソンとは何者か。奇行と暴言と変な髪型で有名なこの英新首相は、どれだけ危険なのか。合意なきEU離脱の不確実性とリスク。日本企業には好機になるかもしれない。


関連ワード

ニュース速報

ビジネス

世界の石油需要の伸び、2025年から鈍化へ=IEA

ワールド

北朝鮮、「報復」と警告 米韓合同軍事演習強行なら

ビジネス

米CPI、10月は0.4%上昇 市場予想上回る

ビジネス

アリババ、香港IPO手続き開始 月内上場へ 134

MAGAZINE

特集:世界を操る政策集団 シンクタンク大研究

2019-11・19号(11/12発売)

政治・経済を動かすブレーンか「頭でっかちのお飾り」か、民間政策集団の機能と実力を徹底検証

人気ランキング

  • 1

    文在寅政権の破滅を呼ぶ「憲法違反」疑惑──北朝鮮の漁船員2人を強制送還

  • 2

    香港デモ隊と警察がもう暴力を止められない理由

  • 3

    ペットに共食いさせても懲りない飼い主──凄惨な退去後の現場 

  • 4

    中国は「祝賀御列の儀」をどう報道したか?

  • 5

    雨が降ると植物はパニック状態になっていた:研究結果

  • 6

    子犬を茹でて子供を虐待する「鬼母」と地獄の家

  • 7

    女性の着替えやトイレを監視──入管が組織的セクハラ

  • 8

    「バグダディ死亡」共同通信記事の間違った認識

  • 9

    香港の若者が一歩も退かない本当の理由

  • 10

    2050年人類滅亡!? 豪シンクタンクの衝撃的な未来…

  • 1

    日朝戦争なら韓国は北朝鮮の味方、日本はいつの間にか四面楚歌?

  • 2

    文在寅政権の破滅を呼ぶ「憲法違反」疑惑──北朝鮮の漁船員2人を強制送還

  • 3

    韓国通貨危機の裏側を赤裸々に暴く 『国家が破産する日』

  • 4

    母親に育児放棄されたチーターが、犬の「代理きょう…

  • 5

    200万年前の氷が採取されて2年、地球の気候変動に関…

  • 6

    香港デモ隊と警察がもう暴力を止められない理由

  • 7

    文在寅政権の「自滅」を引き寄せる大統領側近らの忖度

  • 8

    ペットに共食いさせても懲りない飼い主──凄惨な退去…

  • 9

    ヤクルトが韓国で最も成功した日本ブランドになった…

  • 10

    中国は「祝賀御列の儀」をどう報道したか?

  • 1

    韓国は、日本の対韓感情が大きく悪化したことをわかっていない

  • 2

    マクドナルドのハロウィン飾りに私刑のモチーフ?

  • 3

    「アメリカは韓国の味方をしない」日韓対立で米高官が圧迫

  • 4

    意識がある? 培養された「ミニ脳」はすでに倫理の…

  • 5

    インドネシア、巨大ヘビから妻救出した夫、ブタ丸呑み…

  • 6

    「武蔵小杉ざまあ」「ホームレス受け入れ拒否」に見る深…

  • 7

    中国人女性と日本人の初老男性はホテルの客室階に消…

  • 8

    ラグビー場に旭日旗はいらない

  • 9

    性行為を拒絶すると立ち退きも、家主ら告発

  • 10

    アメリカが韓国に「最後通牒」......日本との安保対…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2019年11月
  • 2019年10月
  • 2019年9月
  • 2019年8月
  • 2019年7月
  • 2019年6月