最新記事

スパイ

機密情報の漏洩を止める最善策は、スパイの処罰ではなく「許し」

The (Spy) Doctor Is In

2019年7月13日(土)10時34分
ジェフ・スタイン

しかしチャーニーによれば、一部のFBI元高官は個人的な意見として彼の案を「なかなかいい」と評価している。

実際、FBI防諜部門の元責任者であるフランク・フィリウッツィは、NOIRを高く買っている。「当初は裏切り者への寛大な処置には大反対だったから、チャーニーのコンセプトの抜け穴を探した」と彼は言う。「だが彼は私の意見をほとんど論破した」

NOIRはオルドリッチ・エイムズ(ロシアのスパイとして94年に逮捕されたCIA職員)やハンセンのような「最悪の」スパイに最も効果があるとフィリウッツィは言う。

トランプへの適用は?

一方、(心の隙を突かれたのではなく)確信犯の二重スパイにはNOIRも効果がないと指摘する関係者も多い。例えばファルシ(ペルシャ語)の専門家で、アメリカの対テロ作戦に幻滅してイスラムに改宗したウィットなどには効かない。

信念に基づく二重スパイという点で彼女は、第二次大戦中と大戦後にソ連に原子爆弾の情報を伝えた「原爆スパイ」や、ソ連の共産主義に同調した伝説的スパイのキム・フィルビーをはじめとするイギリスのスパイ外交官たちに近いと言える。

悪名高いNSA(国家安全保障局)の情報漏洩者エドワード・スノーデンや、陸軍の情報分析官でウィキリークスに大量の文書をリークしたブラッドレー(現チェルシー)・マニングもしかりだ。彼らもまたアメリカの政策への嫌悪感という一種のイデオロギーに駆り立てられていたようだ。

だがチャーニーはこう反論する。「確かに彼らはスパイ行為の理由にイデオロギー的要素を挙げるかもしれない。だが彼らも人間で、もっと深い心理に目を向けることが重要だ」

そこで気になるのが、ドナルド・トランプ米大統領の場合だ。アンドルー・マケーブ前FBI長官代行は先に、トランプがロシア側に協力している「可能性」に言及している。トランプがジェームズ・コミーFBI長官(当時)を解任した後、捜査妨害の疑いありとして大統領に対する防諜部門による捜査が立ち上げられたという。この問題にNOIRのような解決策が適用されることはあるのだろうか。

歴史が参考になるとすれば、そしてトランプがロシアと共謀した確たる証拠があるとすれば、それをもたらすのはクレムリン内部の誰か(つまりスパイ)である可能性が高い。

「こちらの捜査で捕まるスパイはまずいない」とチャーニーは言う。「たいていは裏切りによって捕まる」。ただし、計り知れない損害がもたらされた後に何十年もたってからだが。

<本誌2019年3月26日号掲載>

20190716issue_cover200.jpg
※7月16日号(7月9日発売)は、誰も知らない場所でひと味違う旅を楽しみたい――そんなあなたに贈る「とっておきの世界旅50選」特集。知られざるイタリアの名所から、エコで豪華なホテル、冒険の秘境旅、沈船ダイビング、NY書店めぐり、ゾウを愛でるツアー、おいしい市場マップまで。「外国人の東京パーフェクトガイド」も収録。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談 イラン巡り

ビジネス

EXCLUSIVE-米FRB、年内1─2回の利下げ

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催 5年に1度の重要会議
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中