最新記事

スパイ

機密情報の漏洩を止める最善策は、スパイの処罰ではなく「許し」

The (Spy) Doctor Is In

2019年7月13日(土)10時34分
ジェフ・スタイン

ILLUSTRATION BY ALEX FINE

<国家に莫大な損失をもたらす二重スパイを止めるには、自首できる受け皿が必要だとベテラン精神科医が提言>

また裏切られた。わが国の諜報員が敵側に寝返った。アメリカにいると、そんなニュースを嫌というほど聞かされる。2月には司法省が、機密情報をイランに流したとして元米軍人のモニカ・ウィットを起訴した。彼女は空軍で防諜任務に就き、その後も国務省に出入りしていた。ほかにも過去2年間で2人のCIA要員が、中国側に情報を売ったとして逮捕されている。

スパイ映画ならいいが、これは実害を伴う深刻な事態だ。このCIA要員2人の裏切りで、中国内に潜伏していた工作員や協力者20人ほどが検挙され、CIAの情報網は「壊滅的」な打撃を受けたとされる。13年にイランに亡命したウィットも仲間の諜報員や協力者の名前などをイラン側に渡した疑いがある。

この世にスパイ活動がある限り、必ず裏切り者はいる。CIAもFBIも国防総省も寝返り防止の対策を練ってきたが、なかなか成果は上がらない。

そこで、ある精神科医が過激な提案を持ち出した。彼の名はデービッド・チャーニー。長年にわたり多くの裏切り者との面談を重ねてきた人物だ。その秘策とは「許し」。自首してくれば大目に見てやろう、である。

ロシアや中国に国家機密を売り渡したことを後悔し、自首してきた者には「人生をもう一度やり直すチャンスを与える必要がある」と、チャーニーは言う。具体的に言えば「刑務所送りにしない」ことだ。

もちろん罪は償わねばならない。不正に取得した資産は没収され、罰金も科される。銀行口座は監視下に置かれる。そして名前を変え、遠くの町へ引っ越し、厳重な監視下で生きることになるだろう。「決して楽ではないが」と、関係者向けの講演でチャーニーは言った。「刑務所暮らしよりはいい」

ブルックリン生まれのチャーニー(76)は、ウディ・アレンの映画から抜け出てきたような物腰ソフトな人物。多くの諜報員をクライアントに抱え、ロシアに寝返ったFBI捜査官のロバート・ハンセンやアール・エドウィン・ピッツ、中国やイラクに機密情報を売ろうとして逮捕された元空軍曹長のブライアン・リーガンらに獄中で面会し、話を聞いてきた。

その経験を踏まえ、政府は離反者の「駆け込み寺」をつくるべきだとチャーニーは考えた。その組織名は「諜報員調停局(NOIR)」がいいと言う。

NOIRはフランス語で「黒」の意。「もちろんしゃれだがね」。去る2月、首都ワシントンにある世界政治研究所(IWP、事実上のスパイ養成大学院)でチャーニーはそう語った。

だが背信がもたらす人的・経済的損失の話になると、その口は重い。裏切りにより大勢の諜報員が処刑され、家庭は崩壊し、友情は壊れ、時には莫大な価値のある極秘の軍事技術が中国などの手に渡る。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

グリーンランド巡る同盟国への関税は誤り、英首相がト

ワールド

行き過ぎた円安是正し、物価を引き下げる=中道改革連

ビジネス

午後3時のドルは157円後半へ小幅安、リスク回避で

ビジネス

イオン、クスリのアオキ株保有目的から「友好関係維持
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 2
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 3
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」も子に受け継がれ、体質や発症リスクに影響 群馬大グループが発表
  • 4
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 5
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    「リラックス」は体を壊す...ケガを防ぐ「しなやかな…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 10
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中