最新記事

生物

4万年前の線虫も......氷河や永久凍土に埋もれていた生物が温暖化でよみがえる

2019年7月11日(木)18時30分
松岡由希子

シベリアの永久凍土で採取された4万年前の線形動物が活動を再開した The Siberian Times

<自然環境の変化で多くの生物が絶滅するおそれがあるいっぽうで、永久凍土の中で長年休眠していた生物がよみがえる例が確認されている......>

国際連合(UN)は、2019年5月に発表した報告書で「自然環境が減少し、生物多様性が破壊されることで、今後数十年のうちに、およそ100万種の生物が絶滅するおそれがある」と警鐘を鳴らしている。その一方で、近年の研究では、氷河や永久凍土の中で長期間にわたって休眠していた生物がよみがえる例が確認されている。

南極で1600年前のコケが再生した

2013年6月13日に学術雑誌「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」で公開された研究論文によると、加アルバータ大学の研究チームが、カナダ最北部エルズミア島で融解がすすむティアドロップ氷河において、1550年から1850年までの小氷期のものとみられるフトヒモゴケなどのコケ植物を採集した。

採集したコケ植物の多くは黒く変色していたものの、緑の部分も確認されている。適温に保たれた日当たりのよい大学の研究室に試料として持ち帰り、養分豊富な土壌に茎や枝の組織を移植したところ、およそ400年にわたって氷に埋まっていたコケ植物が再生した。

2014年3月には、英国南極研究所(BAS)の研究チームが、南極のシグニー島の永久凍土に埋もれていたコケ植物を再生させることに成功した。このコケ植物は1533年前から1697年前のものと推定されている。

この研究論文の責任著者である英国南極研究所のピーター・コンヴェイ博士は、米紙ワシントン・ポストの取材に対し、「永久凍土の環境は非常に安定しており、凍結と融解の周期変化やDNA損傷をもたらす放射線など、地表でのストレスからコケ植物を隔離する。数百年前のコケ植物が再生したことから、生物が氷河期を耐えるうえで、氷河や永久凍土が役立っているのかもしれない」と述べている。

matuoka0711b.jpg

再生した1500年前のコケ(P. Boelen/BAS)

シベリアで3万年前から4万年前の線虫も活動を再開

より古代の多細胞生物が、長い年月を経てよみがえった例もある。2018年7月に公開された研究論文によると、露モスクワ大学や米プリンストン大学らの共同研究チームがシベリアで実地調査を実施。北東部のコリマ低地で更新世の永久凍土の堆積物から3万年前から4万年前の線形動物(線虫)を採集し、室温20度の研究室で育てたところ、活動を再開させたという。

環境破壊や地球温暖化によって多くの生物が絶滅の危機にある一方、極地では、コケ植物や線虫、微生物など、氷河や永久凍土の中で長年休眠していた生物たちがよみがえっている。これらは、生物が持つレジリエンス(困難な状況でもしなやかに適応して生き延びる力)を示すものとして注目されている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

今年の独成長率、エネ高騰持続なら0.6% IFO予

ビジネス

独衣料通販ザランド、AIで生産性向上と説明 今年は

ワールド

備蓄協調放出、「市場に強いインパクト」とIEA事務

ビジネス

ホンダが初の通期赤字転落へ、最大6900億円 EV
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 7
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 10
    2万歩でも疲れない? ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 9
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 10
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中