最新記事

ヘルス

自殺した人の脳に共通する特徴とは

Suicide on the Brain

2019年6月8日(土)15時30分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)

自殺した人に共通する脳の異常は、鬱病などで活性化する偏桃体ではなかった JOHN LUND/GETTY IMAGES

<自殺者の脳は何が違うか──その知識を生かせば悲劇を未然に防げる?>

自らの命を絶つ前の週、ジェレミー・リッチマン(49)はフロリダ州のフロリダ・アトランティック大学で講演を行った。

テーマは「人間であることの脳科学」。脳科学を活用すれば、自分や他人を傷つけるリスクがある人に気付き、支援の手を差し伸べられる可能性がある──それが3月19日に行われた講演の趣旨だった。

聴衆の関心も高かったに違いない。この2日前、フロリダ州パークランドのマージョリー・ストーンマン・ダグラス高校で昨年2月に起きた銃乱射事件の生存者の1人が自殺していた。数日後には、同じ高校の生徒がまた1人命を絶った。アメリカの自殺者は増加傾向にあり、17年には4万7000人に達した。

リッチマンは、このテーマにことのほか強い思い入れがあった。自らの悲しい経験があったのだ。12年12月14日、コネティカット州ニュータウンのサンディーフック小学校に20歳の男が押し入り、26人を殺害し、自らも命を絶った。この事件で殺害されたなかに、当時6歳の娘アビエルが含まれていたのだ。

リッチマンと妻のジェニファー・ヘンセルは事件後直ちに、娘を失った悲しみを行動に換えることを決意した。娘の名前を冠した財団を設立し、銃暴力を防ぐために脳科学の研究を支援し始めたのだ。薬学博士号を持つリッチマンは、製薬会社を辞めて財団の仕事に専念した。

鬱の有無より大きな要因

しかし、リッチマンが精力的に支援した脳科学は、彼が自らの命を絶つことを防げなかった。遺族は、アビエル財団のウェブサイトに以下のようなメッセージを寄せた。「彼の死は、脳の健康を保つことがいかに手ごわい課題であるかを浮き彫りにした。そして、誰もが自分自身と大切な家族のために、さらには支援が必要な全ての人のために、助けを求めることがいかに大切かということを示した」

脳の健康に関する専門家だったリッチマンが自らも死を選んだことは残酷な皮肉というほかないが、自殺と脳の関係を研究する科学者にとっては意外ではないのかもしれない。

最近の研究によれば、知識があるからといって人は自殺しないわけではない。医学生や若い医師の主な死因の1つは自殺だという。この点では、精神科の学生と医師も例外でない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏発言が欧州安保の動き誘発、統合軍創設も視

ビジネス

EIA、ブレント原油「第2四半期に115ドルでピー

ワールド

米中経済関係は安定、来月の首脳会談で維持へ=UST

ワールド

米イラン協議、パキスタンの仲介正念場に サウジへの
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 6
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    5日間の寝たきりで髪が...ICUに入院した女性を襲っ…
  • 9
    「人間の本性」を見た裁判官が語った、自らの「毒親…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中