最新記事

BOOKS

妻より夫が極悪非道 新たな暴露本が明かすトランプの娘夫妻の正体

Juicy But Nauseating

2019年4月22日(月)18時10分
ルース・グラハム(ジャーナリスト)

夕食会でイバンカの隣に座った別の情報源によると、彼女は「リバタリアン」と「リベラル」は同じだと主張した。その人が調べてみようと提案すると、イバンカはこう返した。「検討しておきます」

ウォードの本当の標的はクシュナーだ。「イバンカの振る舞いは腹立たしいが、クシュナーはレベルが全く違うことをしていた」のだから。

マンハッタン5番街の高層ビルをめぐる疑わしい契約や、自分が所有する週刊紙ニューヨーク・オブザーバーを大統領選の選挙運動に利用した不誠実さは、言うまでもない。

爆竹を他人に渡すタイプ

それ以上に問題なのは、クシュナーがホワイトハウスとメキシコやイスラエル、カタールとの関係に余計な干渉をして混乱させたことだ。イバンカの見苦しい自己宣伝と違ってクシュナーの腐敗は極めて始末が悪く、安全保障に危険をもたらした。

ウォードの主張の中で充実している内容の多くは、ニューヨーク・タイムズやバニティ・フェア、ニューヨーカー誌などの報道を基にしている。このアプローチは有用だろう。

クシュナーの無秩序に広がる複雑なスキャンダルは、何カ月もかけて活字媒体に少しずつ漏れ出てくる。それらの報道を1つにまとめて要約することは、内容に目新しさはなくても、状況が整理されるからだ。

スティーブ・バノン前大統領首席戦略官・上級顧問やレックス・ティラーソン前国務長官に近い複数の情報提供者から仕入れた話もある。ティラーソンが、サウジアラビアやカタールとアメリカの微妙な関係にクシュナーが干渉して国を危険にさらしたと苦言を呈すると、クシュナーは憤慨して部屋を出て行った。クシュナーは「爆竹に火を付けて、爆発しそうだと思ったら他人に渡すタイプの人間だ」と、ある人物は語る。

昨年ベストセラーになったマイケル・ウォルフの『炎と怒り』(邦訳・早川書房)のように、『クシュナー株式会社』は読者が望んでいるものを提供する。ただし、この手の本は夢中になって読んでも、決して読み返そうとは思わないもの。こういう痛快な話には賞味期限があって、後で胸やけさえ覚えるかもしれない。

それでも無性に読みたくなってしまうのだが。

magw190422-ivanka-cover200.jpgKushner, Inc.: Greed. Ambition. Corruption. The Extraordinary Story of Jared Kushner and Ivanka Trump
『クシュナー株式会社――強欲、野心、腐敗』
 ビッキー・ウォード 著

<2019年4月16日号掲載>

20190416cover-200.jpg

※4月16日号は「世界が見た『令和』」特集。新たな日本の針路を、世界はこう予測する。令和ニッポンに寄せられる期待と不安は――。寄稿:キャロル・グラック(コロンビア大学教授)、パックン(芸人)、ミンシン・ペイ(在米中国人学者)、ピーター・タスカ(評論家)、グレン・カール(元CIA工作員)。


ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

12月の機械受注(船舶・電力を除く民需)は前月比+

ビジネス

米メタがスマートウオッチ開発再始動、年内発売目指す

ビジネス

米国務省、欧州のネット規制回避サイト開発か 「検閲

ワールド

ウクライナ和平協議、成果乏しく終了 「困難な交渉」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中