最新記事

世界情勢

2019年の世界終末時計は、核兵器と気候変動のリスクで「終末2分前」

Doomsday Clock 2019

2019年1月25日(金)13時00分
クリスティナ・マザ

世界終末時計の針は「終末」まで2分の時を示している(写真は昨年2018年の世界時計) Leah Millis-REUTERS

<昨年から時計の針は動いていないが、世界が冷戦時代と同レベルの最悪の危機にあることは変わらない>

米科学誌「ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツ」が、1947年から世界がどれだけ核戦争による破滅に近づいたかを表している「世界終末時計」では、今年も終末まで2分のところで針が止まっている。

24日に発表された今年の終末時計は、昨年と同じ「世界破滅2分前」を示した。東西冷戦下の1953年に、ソ連の独裁指導者ヨシフ・スターリン書記長が亡くなり、米ソがお互いに核弾頭の標準を向けあったときと同レベルの危機にあることを意味している。

同誌のレイチェル・ブロンソン会長兼CEOはこの結果について、「現在の世界が直面する複雑で恐ろしい現実が、異常な状態であることを示している」と語った。「昨年から変化していないが、それは安定しているという意味ではなく、世界中の指導者と市民に対する強い警鐘と受け止めなければならない」

終末時計は、核兵器によるリスクや気候変動の専門家らノーベル賞受賞者も参加する専門家会議と密接に協議して判断される。終末時計が真夜中に近づくと、世界が文明崩壊を引き起こす大惨事に近づいていると考えられることを示している。

政治指導者がむしろ問題を悪化

24日の会見で同誌は、人類が化学兵器やサイバー攻撃の脅威に晒された「新たな異常状態」に生きていると指摘した。また声明文では、現在の世界の政治指導者たちが、むしろ積極的に人類が直面する問題を悪化させているか、または問題解決のためにほとんど何もしていないと糾弾した。

2017年、核兵器の脅威の高まりや気候変動問題の軽視などの世界的傾向を重く見て、終末時計の針は30秒進められた。しかしその後も、世界の政治指導者によってこうした問題が改善されることはなかった。

また専門家会議のメンバーで、シカゴ・イリノイ医療研究特区のスーゼット・マッキニーは、「自分の専門分野から見ると、2018年で最大の脅威は、生化学上の脅威への対策がほとんど為されなかったことにある」とビデメッセージでコメントを寄せた。

ニューズウィーク日本版 ガザの叫びを聞け
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月2日号(11月26日発売)は「ガザの叫びを聞け」特集。「天井なき監獄」を生きる若者たちがつづった10年の記録[PLUS]強硬中国のトリセツ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ首都に無人機・ミサイル攻撃、7人死亡 エ

ビジネス

米ベスト・バイ、通期予想を上方修正 年末商戦堅調で

ワールド

トランプ氏、ウクライナ和平合意「極めて近い」 詳細

ワールド

中国の米国産大豆の購入は「予定通り」─米財務長官=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 3
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後悔しない人生後半のマネープラン
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    放置されていた、恐竜の「ゲロ」の化石...そこに眠っ…
  • 7
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 8
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 9
    使っていたら変更を! 「使用頻度の高いパスワード」…
  • 10
    トランプの脅威から祖国を守るため、「環境派」の顔…
  • 1
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 2
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 4
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 7
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 8
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 9
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 10
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 8
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中