最新記事

テクノロジー

アレクサがまた奇行「里親を殺せ」

Alexa Told Users: "Kill Your Foster Parents"

2018年12月25日(火)16時15分
アリストス・ジョージャウ

人間のような会話を目指すアマゾン・エコーだが Elijah Nouvelage-REUTERS

<AIアシスタントが何かたくらんでいるのか? 勝手に笑い出したり殺人指令を出したりしてアマゾン・エコーのユーザーを震え上がらせている>

アマゾンのスマートスピーカー「アマゾン・エコー」に搭載されているAIアシスタント「アレクサ(Alexa)」が、あるユーザーに「里親を殺せ」と告げたことが明らかになり、物議をかもしている。

ユーザーの詳しい身元は明らかにされていないが、2017年にアレクサがこのように話すのを聞いたという。ユーザーはアマゾンのウェブサイト上のレビューでこの件に触れ、「これまでとはレベルの違う不気味さだ」と製品を酷評したと、12月21日(米国時間)付のロイターの記事は伝えている。

アマゾン社内の匿名の情報源によると、この「里親を殺せ」という発言は、インターネット掲示板レディットの書き込みを、文脈に関係なく読み上げたものらしい。レディットは幅広いトピックを扱うオンラインフォーラムとして知られるが、その中には知り合いには見せられないようなものもある。

アレクサの奇妙な言動はほかにも報告されている。同じロイターの記事では、詳細は不明だが「性行為」に関する話や、犬の排便について語り始めるケースもあったという。

エコーを封印したくなる不気味さ

オンライン小売大手のアマゾンは、アレクサが本物の人間のように自然に会話できるよう機械学習を駆使して開発に努めている。

成功すれば、アレクサ搭載のデバイスはあらゆる家庭のあらゆる場所に置かれるようになり、「グーグルホーム」のようなライバル製品を駆逐できるかもしれない。

だが、その出来はまちまちで、不具合の報告も相次いでいる。

2018年3月には、ユーザーが話しかけてもいないのに、アレクサが突然、不気味に笑い出すという事例が相次いだ。

あるユーザーはツイッターに以下のように書き込んだ。「あれが笑い声だったのかさえ、本当はわからない。ただあれ以来、アマゾン・エコーは電源コードを抜いて、箱の奥の目が触れないところにしまっている」

別のユーザーはこう報告する。「ベッドに入ってうとうとしたところで、エコー・ドット(エコーの小型廉価版デバイス)が、非常にはっきりと、気味の悪い笑い声を上げた」

「僕は今夜のうちに殺されてしまうかもね」と、このユーザーは冗談交じりに書いている。

この一件の後には、アメリカで暮らす夫婦が自宅で交わした会話をエコーが勝手に録音し、その音声ファイルを夫の会社の同僚に送りつけるという有名な事件が起きた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=大幅上昇、ナスダック約4%高 中東の

ワールド

EU、22年のエネ危機対策の復活検討 イラン戦争受

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、「有事の買い」一服

ワールド

米国人女性ジャーナリスト誘拐、バグダッド 捜索続く
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中