最新記事

テクノロジー

アメリカ大陸の東西を3時間で結ぶ、静かな超音速旅客機をNASAが開発中

Lowering the Boom

2018年12月25日(火)15時30分
ウィリアム・マンセル

NASAとロッキードが開発中のX59は音の増幅を抑える細身のデザイン NASA

<超音速に付きものの大音響を低減して、米本土を3時間で横断する航空機が開発中>

米本土の東西両岸を結ぶ航空路線は、アメリカでも最大級の混雑ぶり。平均的な日でニューヨークとロサンゼルスの間を、100便以上が飛んでいる。

所要時間は約6時間。乗客はその間、快適とは言い難い空間に閉じ込められている。

もしも所要時間を半減させる技術が既にあるのに、航空会社が使うことを禁止されていると分かったら? ただでさえ耐え難い時間が、さらに耐え難くなることだろう。

技術の使用を禁じられている大きな理由は騒音だ。飛行速度が音速(時速約1225キロ)を超えると、航空機は轟音をとどろかせる。このため連邦航空局は73年、超音速機が米本土の上空を飛行することを禁止した。

「ソニックブーム」と呼ばれるこの大音響の問題が、ついに解決されるかもしれない。今年4月、NASAはロッキード・マーティン社と2億4750万ドル規模の契約を締結。静かな超音速機「X59QueSST」の開発に取り組むことで合意した。

X59は乗客を運ぶ旅客機ではない。国内外の規制当局に対し、超音速機でも従来の航空機を超えるような爆音を出さないことを証明する「試験機」だ。

プロジェクトが成功すれば、規制の改正やより高速の商用超音速機の実現につながるかもしれない。NASAの設計案では、機体は音の増幅作用を減らす細身の形状になっている。

11月初旬から2週間にわたり、NASAはテキサス州の港町ガルベストンで、ソニックブームに対する人々の反応を調査する試験を実施した。戦闘機F/A18ホーネットの発展型(X59と同様にソニックブームを出す)を音速で急降下させた上、地上にいる500人に騒音についてアンケートを行った。

温暖化ガスは増えるが

NASAとロッキードは、このデータを共有。ロッキードは来年1月にX59の建造に着手し、21年には試験飛行を行う意向だ。NASAで商用超音速技術計画を統括するピーター・コーエンは、最終的には最大100人が乗れる超音速旅客機が実現する可能性があると言う。

この技術の開発には、地球温暖化の原因である二酸化炭素排出量のさらなる増加につながるとの批判もある。NASAとロッキードは、超音速機の騒音が許容範囲であることを規制当局に証明できたら、環境面の問題解決に取り掛かるとしている。ロッキードで X59 プロジェクトを統括するピーター・アイオシフィディスが言うように、まずは騒音を下げることを優先するわけだ。

超音速機の国内便が実現しても、少なくとも当面は、利用客は裕福なビジネス客に限られるだろう。「娯楽目的の旅行ではなく、迅速な移動手段が必要なビジネス客向けだ」と、スパイク・エアロスペース社のビク・カチョリアCEOは言う。同社は海上を飛ぶ超音速機を開発中だが、定員はわずか18人だ。

しかし「普及すれば、価格も下がる可能性がある」と、アイオシフィディスは言う。思えば、歴史上の大半の発明はそうだった。

<本誌2018年12月25日号掲載>


※12月25日号(12月18日発売)は「中国発グローバルアプリ TikTokの衝撃」特集。あなたの知らない急成長動画SNS「TikTok(ティックトック)」の仕組み・経済圏・危険性。なぜ中国から世界に広がったのか。なぜ10代・20代はハマるのか。中国、日本、タイ、アメリカでの取材から、その「衝撃」を解き明かす――。

ニューズウィーク日本版 ガザの叫びを聞け
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月2日号(11月26日発売)は「ガザの叫びを聞け」特集。「天井なき監獄」を生きる若者たちがつづった10年の記録[PLUS]強硬中国のトリセツ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:「AIよ、うちの商品に注目して」、変わる

ワールド

エアバス、A320系6000機のソフト改修指示 A

ビジネス

ANA、国内線65便欠航で約9400人に影響 エア

ワールド

アングル:平等支えるノルウェー式富裕税、富豪流出で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき?」と母親がネットで相談
  • 2
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体を東大教授が解明? 「人類が見るのは初めて」
  • 3
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場の全貌を米企業が「宇宙から」明らかに
  • 4
    【クイズ】世界遺産が「最も多い国」はどこ?
  • 5
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 6
    「攻めの一着すぎ?」 国歌パフォーマンスの「強めコ…
  • 7
    子どもより高齢者を優遇する政府...世代間格差は5倍…
  • 8
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 9
    エプスタイン事件をどうしても隠蔽したいトランプを…
  • 10
    香港大規模火災で市民の不満噴出、中国の政治統制強…
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネディの孫」の出馬にSNS熱狂、「顔以外も完璧」との声
  • 4
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 5
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 6
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 7
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 8
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 9
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 10
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中