最新記事

テクノロジー

アメリカ大陸の東西を3時間で結ぶ、静かな超音速旅客機をNASAが開発中

Lowering the Boom

2018年12月25日（火）15時30分
ウィリアム・マンセル

NASAとロッキードが開発中のX59は音の増幅を抑える細身のデザイン　NASA

＜超音速に付きものの大音響を低減して、米本土を3時間で横断する航空機が開発中＞

米本土の東西両岸を結ぶ航空路線は、アメリカでも最大級の混雑ぶり。平均的な日でニューヨークとロサンゼルスの間を、100便以上が飛んでいる。

所要時間は約6時間。乗客はその間、快適とは言い難い空間に閉じ込められている。

もしも所要時間を半減させる技術が既にあるのに、航空会社が使うことを禁止されていると分かったら？　ただでさえ耐え難い時間が、さらに耐え難くなることだろう。

技術の使用を禁じられている大きな理由は騒音だ。飛行速度が音速（時速約1225キロ）を超えると、航空機は轟音をとどろかせる。このため連邦航空局は73年、超音速機が米本土の上空を飛行することを禁止した。

「ソニックブーム」と呼ばれるこの大音響の問題が、ついに解決されるかもしれない。今年4月、NASAはロッキード・マーティン社と2億4750万ドル規模の契約を締結。静かな超音速機「X59QueSST」の開発に取り組むことで合意した。

X59は乗客を運ぶ旅客機ではない。国内外の規制当局に対し、超音速機でも従来の航空機を超えるような爆音を出さないことを証明する「試験機」だ。

プロジェクトが成功すれば、規制の改正やより高速の商用超音速機の実現につながるかもしれない。NASAの設計案では、機体は音の増幅作用を減らす細身の形状になっている。

11月初旬から2週間にわたり、NASAはテキサス州の港町ガルベストンで、ソニックブームに対する人々の反応を調査する試験を実施した。戦闘機F/A18ホーネットの発展型（X59と同様にソニックブームを出す）を音速で急降下させた上、地上にいる500人に騒音についてアンケートを行った。

温暖化ガスは増えるが

NASAとロッキードは、このデータを共有。ロッキードは来年1月にX59の建造に着手し、21年には試験飛行を行う意向だ。NASAで商用超音速技術計画を統括するピーター・コーエンは、最終的には最大100人が乗れる超音速旅客機が実現する可能性があると言う。

この技術の開発には、地球温暖化の原因である二酸化炭素排出量のさらなる増加につながるとの批判もある。NASAとロッキードは、超音速機の騒音が許容範囲であることを規制当局に証明できたら、環境面の問題解決に取り掛かるとしている。ロッキードで X59 プロジェクトを統括するピーター・アイオシフィディスが言うように、まずは騒音を下げることを優先するわけだ。

超音速機の国内便が実現しても、少なくとも当面は、利用客は裕福なビジネス客に限られるだろう。「娯楽目的の旅行ではなく、迅速な移動手段が必要なビジネス客向けだ」と、スパイク・エアロスペース社のビク・カチョリアCEOは言う。同社は海上を飛ぶ超音速機を開発中だが、定員はわずか18人だ。

しかし「普及すれば、価格も下がる可能性がある」と、アイオシフィディスは言う。思えば、歴史上の大半の発明はそうだった。

＜本誌2018年12月25日号掲載＞


※12月25日号（12月18日発売）は「中国発グローバルアプリ TikTokの衝撃」特集。あなたの知らない急成長動画SNS「TikTok（ティックトック）」の仕組み・経済圏・危険性。なぜ中国から世界に広がったのか。なぜ10代・20代はハマるのか。中国、日本、タイ、アメリカでの取材から、その「衝撃」を解き明かす――。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号（2月3日発売）は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中