最新記事

テクノロジー

【動画】本当に飛んだ、ドバイ警察の「空飛ぶバイク」

Police Begin Flying Motorcycle Training in Dubai

2018年11月9日(金)14時30分
デービッド・ブレナン

空飛ぶバイクの訓練風景 hoversurfofficial/INSTAGRAM

<豪華なスーパーカー部隊を持つアラブ首長国連邦(UAE)のドバイ警察。「空飛ぶバイク」でパトロールする日も近い?>

中東のアラブ首長国連邦・ドバイの犯罪者はすでに、ドバイ警察の「スーパーカー部隊」に追われる身だが、じきに上空からの追跡にも目を光らせる必要がありそうだ。

米CNNテレビによれば、ドバイ警察は2020年の導入を視野に、「空飛ぶ白バイ」のパイロットの訓練を始めた。

電動垂直離着陸機(eVTOL)である空飛ぶバイクの開発を手掛けたのは、ロシアのスタートアップ企業で米カリフォルニア州に拠点を置く「ホバーサーフ」だ。同社は昨年UAEとの間で空飛ぶ白バイ「S3(スコーピオン3)」をドバイ警察に供給する契約を締結。このたび初回分のパーツの納品を完了した。

空飛ぶバイクのデモ動画(ホバーサーフ社提供)


ドバイ警察のAI(人工知能)課の総務部長、ブリガディエル・カリード・ナセル・アルラズーキは、空飛ぶバイクなら従来は出動が難しかった場所にもたどり着けるので、将来的に初動捜査の手段として活用すると言った。

車体の総重量は115キロで、最高速度は時速96キロ。地上から最高5メートルの高さで飛行できる。搭載重量は364キロで、パイロットが乗れば10~25分間、ドローン・モードなら40分間の連続飛行が可能だ。

フル充電には2時間半かかるが、ドバイは1台につき約15万ドルで購入する。

「現在、パイロット2名が(空飛ぶバイクの)操縦訓練を受けており、パイロットも増員中だ」と、アルラズーキはCNNに語った。ホバーサーフは自社のインスタグラムに、訓練の様子を撮影した動画を投稿した。

パイロット免許は不要

同社のジョセフ・セグラコンCOO(最高執行責任者)は、ドバイ側が望むだけ大量生産する体制を整えていると言った。「追加注文があれば来月か再来月に連絡がくる。もし30~40台ほど欲しいと言われたら、その通りに対応できる」

理想的なパイロットの条件は、バイクの運転またはドローンの操縦をした経験があることだとセグラコンは言う。

今の電池技術では連続飛行時間が大幅に制限されるなど、空飛ぶバイクにはまだまだ限界がある。ドバイ警察とホバーサーフはCNNに対し、電池の開発にグラフェン(シート状炭素分子)といった新たな素材を使ってバイクの推進力を高めるなど、飛行時間を延ばす方法を研究していると言った。

ホバーサーフは現在、S3の生産拠点として3カ国を検討しており、ドバイも候補地の1つだ。

S3は、お金があれば一般市民でも買える(2カ月~半年待ち)。ただし、飛ばすには十分な操縦技術があることを証明しなければならない。アメリカの場合、パイロット免許はなくてもいい。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

ニュース速報

ワールド

英政府の離脱協定案、議会通過見込めない=スコットラ

ビジネス

貿易収支が2カ月ぶり赤字、原油高響く 輸出プラス転

ワールド

サウジ記者殺害テープ、トランプ米大統領「聞きたくな

ビジネス

焦点:世界株安で蘇る「バリュー株」人気、成長株は後

MAGAZINE

特集:東京五輪を襲う中国ダークウェブ

2018-11・27号(11/20発売)

無防備な日本と東京五輪を狙う中国ハッカーたち── ネットの奥深くで始まったサイバー作戦の狙いは?

人気ランキング

  • 1

    カルロス・ゴーン逮捕、アメリカでどう報じられたか

  • 2

    ゴーンの何が悪いのか?

  • 3

    性器を握り、触る......「捕食者」と呼ばれる国連高官の手口と国連の闇

  • 4

    APEC執務室に乱入した中国代表──国際スタンダードな…

  • 5

    日本の潜水艦「おうりゅう」が世界に先駆けリチウム…

  • 6

    「人肉を食べ飽きた」呪術師らの公判で明らかになっ…

  • 7

    29年前の「女子高校生コンクリート詰め殺人事件」の…

  • 8

    中国の核融合実験装置(人工太陽)で太陽の約7倍に…

  • 9

    「家賃は体で」、住宅難の英国で増える「スケベ大家」

  • 10

    日本がタイ版新幹線から手を引き始めた理由

  • 1

    「人肉を食べ飽きた」呪術師らの公判で明らかになったおぞましい新事実

  • 2

    カルロス・ゴーン逮捕、アメリカでどう報じられたか

  • 3

    「家賃は体で」、住宅難の英国で増える「スケベ大家」

  • 4

    インドネシアの老呪術師が少女を15年間監禁 性的虐…

  • 5

    小説『ロリータ』のモデルとなった、実在した少女の…

  • 6

    29年前の「女子高校生コンクリート詰め殺人事件」の…

  • 7

    ゴーンの何が悪いのか?

  • 8

    人肉食が予防した不治の病

  • 9

    「人肉は食べ飽きた」と自首した男と、とんでもない…

  • 10

    BTSはなぜ「原爆Tシャツ」を着たのか?原爆投下降伏…

  • 1

    ナメクジを食べた男性、脳を侵す寄生虫で8年後に死亡

  • 2

    「人肉は食べ飽きた」と自首した男と、とんでもない「仲間」たち

  • 3

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て帰宅

  • 4

    29年前の「女子高校生コンクリート詰め殺人事件」の…

  • 5

    「人肉を食べ飽きた」呪術師らの公判で明らかになっ…

  • 6

    安倍首相はよく耐えた!

  • 7

    子どもの時に、自宅に紙の本が何冊あったかが一生を…

  • 8

    人肉食が予防した不治の病

  • 9

    全否定の「囚人筋トレ」が普通の自重筋トレと違う3つ…

  • 10

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、…

資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
「ニューズウィーク日本版」編集記者を募集
デジタル/プリントメディア広告営業部員を募集
「♯レゴのすべて」投稿キャンペーン
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版

ニューズウィーク日本版特別編集 レゴのすべて

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2018年11月
  • 2018年10月
  • 2018年9月
  • 2018年8月
  • 2018年7月
  • 2018年6月