最新記事

AI医療

AIで患者の死期を予測して「余命」を改善

PREDICTING TIME OF DEATH

2018年11月28日（水）17時40分
メリッサ・マシューズ

高度医療よりも豊かな最後の日々を送るためにAIを活用する　Tunart-E+/GETTY IMAGES

＜患者の余命が短いかどうかある程度予測できれば、緩和ケアの導入を検討するきっかけになる＞

スタンフォード大学の研究チームが、人工知能（AI）を使って患者の余命を予測しようとしている。目的は、患者の生活の質（QOL）の向上だ。

論文によれば、アメリカ人の80％は死期が近づいたら自宅で過ごしたいと答えているという先行研究がある。だがそれを実現できるのはたった20％だ。「病状が進んで危険な状態になり、集中治療室（ICU）に入るケースが非常に多い。そうなると、患者のためにも家族のためにもならないような医療的介入がどんどんエスカレートする結果になってしまう」と、論文の共著者であるケン・ジュングは本誌にメールで語った。

緩和ケアは基本的に、患者の主治医の紹介がなければ始められない。だが「最前線の治療を行っている医療チームが（緩和ケアの）必要性を認識しているとは限らない」とジュングは言う。その結果、緩和ケアへ移行するタイミングを逸し、病院で不本意な形で人生を終える患者は少なくない。患者の余命が短いかどうかをある程度推測できれば、緩和ケアの導入を検討するきっかけになるかもしれない――ジュングたちはそう考えた。

研究チームは成人と子供の計約200万人の患者の電子カルテを解析、条件の合う20万人を選び出した。このうち16万人の症例をディープラーニング（深層学習）のAIに学習させ、「設定した日付から3〜12カ月以内の死亡率を、患者の前年の電子カルテデータから予測」させた。

続けて研究チームはAIに、16万人のデータ処理で身に付けた能力を使って、残る4万人のデータについて同じ予測をさせた。その結果、AIは9割の症例で予測に成功。3〜12カ月の間に死亡する可能性は低いと判断された患者の約95％は、実際に12カ月以上生きていた。研究チームはこのAIシステムがいつの日か医療現場で使われることを期待している。

「AIを用いるのは、緩和ケアを検討すべきだとAIが判断した患者に対して、緩和ケアの専門家のほうから提案することができるからだ。緩和ケア専門チームが患者の治療歴を調べた上で、主治医と今後の方針を相談できるようになる」とジュングは書いている。

ただし、「1年以内に死亡する」とAIが予測した根拠を患者に説明するのは難しいかもしれない。研究チームとしては、目的は死期を「宣告」することではなく、緩和ケアの恩恵が得られそうな患者を洗い出すことにあるため、問題はないと考えている。

＜本誌2018年11月20日号掲載＞


※11月20日号（11月13日売り）は「ここまで来た AI医療」特集。長い待ち時間や誤診、莫大なコストといった、病院や診療に付きまとう問題を飛躍的に解消する「切り札」として人工知能に注目が集まっている。患者を救い、医療費は激減。医療の未来はもうここまで来ている。

ニューズウィーク日本版 高市vs中国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号（1月20日発売）は「高市vs中国」特集。台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略は

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

焦点：ＦＲＢとトランプ政権、短期的経済見通しは一致
2026.01.30

ビジネス

-マスク氏のスペースＸ、ｘＡＩやテスラとの合併検討
2026.01.30

ワールド

トランプ氏、カナダ製航空機への関税警告　認証取り消
2026.01.30

ワールド

北朝鮮の金総書記が大規模建設プロジェクトを発表、党
2026.01.30
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大胆な犯行の一部始終を捉えた「衝撃映像」が話題に
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ？　200…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴　日本…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中