最新記事

AI医療

AIで患者の死期を予測して「余命」を改善

PREDICTING TIME OF DEATH

2018年11月28日（水）17時40分
メリッサ・マシューズ

高度医療よりも豊かな最後の日々を送るためにAIを活用する　Tunart-E+/GETTY IMAGES

＜患者の余命が短いかどうかある程度予測できれば、緩和ケアの導入を検討するきっかけになる＞

スタンフォード大学の研究チームが、人工知能（AI）を使って患者の余命を予測しようとしている。目的は、患者の生活の質（QOL）の向上だ。

論文によれば、アメリカ人の80％は死期が近づいたら自宅で過ごしたいと答えているという先行研究がある。だがそれを実現できるのはたった20％だ。「病状が進んで危険な状態になり、集中治療室（ICU）に入るケースが非常に多い。そうなると、患者のためにも家族のためにもならないような医療的介入がどんどんエスカレートする結果になってしまう」と、論文の共著者であるケン・ジュングは本誌にメールで語った。

緩和ケアは基本的に、患者の主治医の紹介がなければ始められない。だが「最前線の治療を行っている医療チームが（緩和ケアの）必要性を認識しているとは限らない」とジュングは言う。その結果、緩和ケアへ移行するタイミングを逸し、病院で不本意な形で人生を終える患者は少なくない。患者の余命が短いかどうかをある程度推測できれば、緩和ケアの導入を検討するきっかけになるかもしれない――ジュングたちはそう考えた。

研究チームは成人と子供の計約200万人の患者の電子カルテを解析、条件の合う20万人を選び出した。このうち16万人の症例をディープラーニング（深層学習）のAIに学習させ、「設定した日付から3〜12カ月以内の死亡率を、患者の前年の電子カルテデータから予測」させた。

続けて研究チームはAIに、16万人のデータ処理で身に付けた能力を使って、残る4万人のデータについて同じ予測をさせた。その結果、AIは9割の症例で予測に成功。3〜12カ月の間に死亡する可能性は低いと判断された患者の約95％は、実際に12カ月以上生きていた。研究チームはこのAIシステムがいつの日か医療現場で使われることを期待している。

「AIを用いるのは、緩和ケアを検討すべきだとAIが判断した患者に対して、緩和ケアの専門家のほうから提案することができるからだ。緩和ケア専門チームが患者の治療歴を調べた上で、主治医と今後の方針を相談できるようになる」とジュングは書いている。

ただし、「1年以内に死亡する」とAIが予測した根拠を患者に説明するのは難しいかもしれない。研究チームとしては、目的は死期を「宣告」することではなく、緩和ケアの恩恵が得られそうな患者を洗い出すことにあるため、問題はないと考えている。

＜本誌2018年11月20日号掲載＞


※11月20日号（11月13日売り）は「ここまで来た AI医療」特集。長い待ち時間や誤診、莫大なコストといった、病院や診療に付きまとう問題を飛躍的に解消する「切り札」として人工知能に注目が集まっている。患者を救い、医療費は激減。医療の未来はもうここまで来ている。

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月31号（3月24日発売）は「BTS再始動」特集。7人の「完全体」で新章へ、世界が注目するカムバックの意味 ―光化門ライブ速報―

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

北朝鮮が固体燃料エンジンの地上燃焼実験、金総書記が
2026.03.29

ワールド

ウクライナ大統領がＵＡＥ・カタール訪問、防衛協力で
2026.03.29

ワールド

全米で反トランプ集会　移民政策やイラン戦争に抗議　
2026.03.29

ワールド

米国防総省、イランで数週間にわたる地上作戦を準備＝
2026.03.29
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：BTS再始動
特集：BTS再始動
2026年3月31日号（3/24発売）

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度を決める重要な要素とは？
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？...「単なるホラー作品とは違う」「あの大作も顔負け」
  • 4
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 9
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 10
    「酷すぎる...」ショッピングモールのゴミ箱で「まさ…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    【クイズ】2年連続で「世界幸福度ランキング」で最下…
  • 10
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中