最新記事

AI医療

AIで患者の死期を予測して「余命」を改善

PREDICTING TIME OF DEATH

2018年11月28日(水)17時40分
メリッサ・マシューズ

高度医療よりも豊かな最後の日々を送るためにAIを活用する Tunart-E+/GETTY IMAGES

<患者の余命が短いかどうかある程度予測できれば、緩和ケアの導入を検討するきっかけになる>

スタンフォード大学の研究チームが、人工知能(AI)を使って患者の余命を予測しようとしている。目的は、患者の生活の質(QOL)の向上だ。

論文によれば、アメリカ人の80%は死期が近づいたら自宅で過ごしたいと答えているという先行研究がある。だがそれを実現できるのはたった20%だ。「病状が進んで危険な状態になり、集中治療室(ICU)に入るケースが非常に多い。そうなると、患者のためにも家族のためにもならないような医療的介入がどんどんエスカレートする結果になってしまう」と、論文の共著者であるケン・ジュングは本誌にメールで語った。

緩和ケアは基本的に、患者の主治医の紹介がなければ始められない。だが「最前線の治療を行っている医療チームが(緩和ケアの)必要性を認識しているとは限らない」とジュングは言う。その結果、緩和ケアへ移行するタイミングを逸し、病院で不本意な形で人生を終える患者は少なくない。患者の余命が短いかどうかをある程度推測できれば、緩和ケアの導入を検討するきっかけになるかもしれない――ジュングたちはそう考えた。

研究チームは成人と子供の計約200万人の患者の電子カルテを解析、条件の合う20万人を選び出した。このうち16万人の症例をディープラーニング(深層学習)のAIに学習させ、「設定した日付から3〜12カ月以内の死亡率を、患者の前年の電子カルテデータから予測」させた。

続けて研究チームはAIに、16万人のデータ処理で身に付けた能力を使って、残る4万人のデータについて同じ予測をさせた。その結果、AIは9割の症例で予測に成功。3〜12カ月の間に死亡する可能性は低いと判断された患者の約95%は、実際に12カ月以上生きていた。研究チームはこのAIシステムがいつの日か医療現場で使われることを期待している。

「AIを用いるのは、緩和ケアを検討すべきだとAIが判断した患者に対して、緩和ケアの専門家のほうから提案することができるからだ。緩和ケア専門チームが患者の治療歴を調べた上で、主治医と今後の方針を相談できるようになる」とジュングは書いている。

ただし、「1年以内に死亡する」とAIが予測した根拠を患者に説明するのは難しいかもしれない。研究チームとしては、目的は死期を「宣告」することではなく、緩和ケアの恩恵が得られそうな患者を洗い出すことにあるため、問題はないと考えている。

<本誌2018年11月20日号掲載>


※11月20日号(11月13日売り)は「ここまで来た AI医療」特集。長い待ち時間や誤診、莫大なコストといった、病院や診療に付きまとう問題を飛躍的に解消する「切り札」として人工知能に注目が集まっている。患者を救い、医療費は激減。医療の未来はもうここまで来ている。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

日経平均は急反発、史上最高値を更新 好材料重なり安

ワールド

中国主席、ウルグアイ大統領との会談で「平等な多極化

ビジネス

アムンディ、第4四半期純資金流入が予想上回る ドル

ビジネス

ユニクロ、1月国内既存店売上高は前年比14%増 防
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 3
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 8
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    共和党の牙城が崩れた? テキサス州で民主党が数十…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中