最新記事

災害

インドネシアのバリ、ロンボクでM7の地震　死者82人、津波避難のパニックも

2018年8月6日（月）12時20分
大塚智彦（PanAsiaNews）


地震に襲われたバリ、ロンボクの様子を伝える現地メディア　KOMPASTV / YouTube

地震、津波警報で住民に広がる不安

インドネシアは140以上の活火山がある世界有数の火山国であり、地震国でもある。2004年12月26日に発生したマグニチュード9.3のスマトラ島沖地震・津波ではタイやスリランカ、インドネシアなどで総計22万人が死亡。インドネシアだけでもスマトラ島北端のアチェ特別州で約16万8000人が犠牲になる大惨事を経験している。

犠牲者の多くは地震発生後の津波によるもので、以来インドネシア人の中に「地震が来たら津波警戒」が刷り込まれており、今回の地震でも気象庁による「津波警報発令」を受けてバリ島、ロンボク島の海岸付近からはバイクや車で内陸部に避難する人びとが相次いだという。

地震発生直後にはロンボク島やバリ島のショッピングモールなどで日曜日の買い物を楽しんでいた市民や観光客が階段やエスカレーターを駆け下りて屋外に逃げる様子がソーシャルネットワークの動画サイトにアップされ、それを民放テレビ局が放送し続けた。

５日の地震は震源が約10キロと浅かったことから余震も20回以上発生しており、多くの市民が家屋やビルの倒壊を恐れて屋外で不安な夜を過ごした。

特に被害の大きかったロンボク島の医療機関は停電や病棟倒壊の懸念から入院患者をベッドごと屋外に避難させ、別の医療機関に移送するなど深夜まで混乱が続いた。

ロンボク島は7月29日の地震に続く今回の地震発生で住民の間には大きな不安が広がっている。特にスマトラ沖地震に伴って発生した大規模な津波の生々しい映像の記憶はインドネシア人の脳裏に鮮明に刻まれていたことが影響しているようだ。「今回の津波は最大でも約50cm」との予想にも関わらず、避難パニックが一部で起きたことは今後の地震・津波対策の課題となるだろう。


otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦（ジャーナリスト）
PanAsiaNews所属　1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」（東洋経済新報社）、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」（小学館）など

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル：戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照
2026.02.14

ワールド

アングル：フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人
2026.02.14

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル横ばい、米ＣＰＩ受け　円は週間で
2026.02.14

ビジネス

米国株式市場＝3指数が週間で下落、ＡＩ巡る懸念継続
2026.02.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む？ 「ドル以外…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中