最新記事

インドネシア

知られざる鉄道ファンの聖地ジャカルタ──日本からの中古車両が活躍

2018年6月27日(水)17時30分
我妻伊都

外側に手すりが増設されたJR東日本の旧205系車両 撮影:我妻伊都

<インドネシアの首都ジャカルタは、日本で活躍した車両が再利用され、日本の鉄道ファンたちの隠れた聖地になっている>

人口2億5500万人を誇るインドネシア。その首都ジャカルタは1000万人を越える巨大都市として発展し続けている(ともに2015年)。一般的にジャカルタは工場が多く、観光客が訪れるイメージが少ないが、実は日本の鉄道ファンたちの隠れた聖地であることをご存知だろうか。

ジャカルタを走るKRL(首都圏通勤電車)には日本で活躍した車両が再利用され、日々ジャカルタ市民の足としては走り回っているのだ。

横浜線や埼京線、南武線の205系、千代田線の6000系など1000両

現在、多く見かけるの車両は、JRで使われていた205系と呼ばれる車両で、横浜線や埼京線、南武線などで使われた車両だ。他にも東京メトロ千代田線で使われた6000系など合計1000両ほどの日本の車両がジャカルタで再活躍をしている。

東京の八王子在住の会社員の中村さんは、横浜線で通勤するので205系が懐かしいと語る。

「僕はいわゆる撮り鉄なのですが、205系には特に思い入れがあるのでジャカルタでは乗り鉄にもなります。座席はそのまま利用されており、エアコンも車内の蛍光灯もそのまま使われています。横浜線時代と違うのは、窓にUVカットフィルムが貼られていることや車外の扉の左右に手すりが増設されている点です。赤道に近く日差しが厳しいインドネシアであることと、窓ガラスの粉砕防止の意味もあるのでしょう。増設の手すりは、階段で乗車する駅もあるから追加されたものです」

記者が初めてジャカルタを訪れた2011年には車体の行き先表示が日本語のままだったりと車体に日本語が多く残されていたが、現在は、外観も車内も整備されて日本語表記はほどんど見ることはなくなっている。2011年当時は東急電鉄の旧車両もよく見かけた。

wagatuma02.JPG

往時そのままの座席。ローカル線で座席がクッションなのは世界的には珍しい

wagatuma03.JPG

このアングルだと日本の車内と間違えそうだ

wagatuma04.JPG

205前のモハの消された跡が確認できる205系車体

アジア通貨危機の財政難から

ジャカルタを走る日本の車両がJR東日本や東京メトロ、東急などと首都圏に偏っているのには理由がある。それは、東京都とジャカルタが姉妹都市(1989年10月23日〜)だからだ。

日本の中古車両がKRLへ導入されたきっかけは、アジア通貨危機でインドネシアが深刻な財政難に陥り、不足した新規車両を補うために東京都から無償譲渡を受けたことがきっかけだった。以降、定期的に導入し現在にいたる。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

PayPay、米ナスダックに新規上場申請 時価総額

ワールド

トランプ氏、ベネズエラと「並外れた」関係 石油富豪

ワールド

トランプ氏のイラン合意状況整備に期待、軍事行動回避

ワールド

ロシア、米との経済協力分野選定 ウクライナ戦争後見
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中