最新記事
遺伝子

認知機能が高い人は、眼鏡が必要となる遺伝子を持つことが明らかに

2018年6月5日(火)15時00分
松岡由希子

skynesher-iStock

眼鏡をかけている人は、どこか知的な雰囲気が漂うものだが、このほど、遺伝子学の観点から「眼鏡をかけている人はそうでない人に比べて知性が高い」ことが明らかとなった。

イギリスのエジンバラ大学の研究プロジェクトは、一般的な認知機能と視力や寿命といった健康にまつわる様々な要素との間に遺伝子的な関連があることを突き止め、2018年5月29日、その研究論文をオンライン学術メディア「ネイチャーコミュニケーションズ」で発表した。

認知機能が高い人は、28%高い確率で、眼鏡が必要な遺伝子を持つ

これによると、一般的な認知機能と眼鏡をかけていることには正の遺伝相関が認められ、一般的な認知機能が高い人は、そうでない人と比べ、28%高い確率で、眼鏡が必要となる遺伝子を持つことが示されている。

研究プロジェクトでは、CHARGE(ゲノム疫学心臓・老化研究コホート)、COGENT(認知ゲノミクスコンソーシアム)およびイギリスのバイオバンクに登録されている16歳から102歳までの30万486人を対象に、認知データと遺伝子データを統合し、一般的な認知機能と関連のある148の遺伝子座を発見した。これらの遺伝子座は、身長や体重といった身体的特質や、肺がんやクローン病などの医学的特質、統合失調症や自閉症をはじめとする精神医学的特質と関連している。

さらに、研究プロジェクトでは、一般的な認知機能と健康にまつわる52の特質との遺伝相関を分析。その結果、36の特質において一般的な認知機能との間に顕著な遺伝相関が認められた。これによると、一般的な認知機能が高いほど、近視になりやすい一方、遠視にはなりにくく、眼鏡もしくはコンタクトレンズを利用しており、握力が強く、高血圧や心臓発作、狭心症、肺がん、変形性関節症にかかりづらく、抑うつ障害にもなりづらいという。

近視と知性との研究はこれまでも

近視と知性との関連については、すでにいくつかの研究で明らかになっている。1988年に発表された研究論文によると、デンマーク在住の18歳男性1万5834人のうち37.5%にあたる5943人が近視で、試験の点数が大幅に高く、教育レベルも高かった。

また、2015年に公開された双生児初期発達研究(TEDS)にまつわるプロジェクトでも、知能指数(IQ)と近視との遺伝子的多面発現を示す結果が出ている。

一般的な認知機能と遺伝子との関連に着目した今回の研究結果は、めがねをかけていることと知性との相関関係にとどまらず、ヒトの認知機能のメカニズムを遺伝子学の観点から探るうえでも、興味深いものといえるだろう。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

製造業PMI2月は52.8に上昇、サービス業も前月

ワールド

ドイツ経済、第1四半期は低成長 本格回復は春以降か

ワールド

エヌビディア、オープンAIへ300億ドル投資 近く

ワールド

ガザ死者、イスラエル軍攻撃開始から15カ月で7.5
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中