トランプ外交はミードの4類型に収まりきらない──アメリカン・ナショナリズムの反撃（1）

先の主要7カ国首脳会議（G7サミット）に出席したドナルド・トランプ米大統領は、すぐさまシンガポールに飛び米朝首脳会談を行ったが、その「アメリカ・ファースト外交」はどうもミードの4類型には収まりきらない　Leah Millis-REUTERS

＜論壇誌「アステイオン」88号（公益財団法人サントリー文化財団・アステイオン編集委員会編、CCCメディアハウス、5月28日発行）は、「リベラルな国際秩序の終わり？」特集。リベラルな国際秩序の終わりが語られている最大の理由は「トランプ米大統領がリベラルな国際秩序の中核となる重要な規範を軽視して、侮辱しているから」だが、「トランプ大統領がホワイトハウスから去った後も、リベラルな国際秩序の衰退は続くであろう」と、特集の巻頭言に細谷雄一・慶應義塾大学法学部教授は書く。
　アメリカ外交を構成する4つの主要な潮流とは何か。先の米朝首脳会談でも世界の耳目を集めたドナルド・トランプ米大統領の外交を、どうとらえるべきか。中山俊宏・慶應義塾大学総合政策学部教授による同特集の論考「アメリカン・ナショナリズムの反撃――トランプ時代のウィルソン主義」を、3回に分けて全文転載する＞

はじめに

ウィルソン主義とは必ずしも第二八代大統領ウッドロー・ウィルソンの外交ドクトリンに限定されるものではない。ウォルター・ラッセル・ミードが大著『特別な摂理（Special Providence）』（二〇〇一年）の中で、ウィルソニアンをハミルトニアン、ジェファーソニアン、そしてジャクソニアンとならぶ、アメリカ外交を構成する四つの主要な潮流のうちのひとつとして位置づけたことはよく知られている。リアリズムの大司教、かのヘンリー・キッシンジャーも、（当然、やや批判的にではあるが）ウィルソン主義を支えた「道徳的普遍主義（moral universality）」こそが、アメリカ外交の主流を形成し、二〇世紀以降のアメリカ外交を突き動かしてきたと評した（1）。

アメリカは単に地図の上に広がる物理的な空間ではなく、世界史において特殊な使命を帯びた国だという感覚こそが、ウィルソン主義の核心にある。ウィルソン主義は、アメリカは「例外的な国（exceptional nation）」だという感覚が外の世界に向けて投射されたものでもある。それは世界を自分の姿に似せて作り変えようとする衝動を生み出し、それを実現するためのアメリカの対外介入を根拠づける原理となる。第二八代大統領の名が冠せられるのは、ウィルソン大統領が、それをアメリカが対外行動をとる際の具体的な行動原理にまで高めたからだ。十分に力を蓄えたアメリカは、二〇世紀に入り、もはや内に籠る必要はなく、世界をつくりかえる準備ができていた。

一九一七年四月、ウィルソン大統領は、ヨーロッパ戦線への介入を唱えた議会演説で、かの有名な一節、「世界はデモクラシーにとって安全な場所でなければならない（The world must be made safe for democracy）」と訴えた。そして、ウィルソンは演説終盤で、以下のように述べる。「その役割を担うため、われわれは自らの命や運命、そして自分の全存在、そしてわれわれがもっているものすべてを捧げる。アメリカが自らの血と力を、アメリカの誕生を促した原理、そしてアメリカが大切にしてきた幸福と平和のために、幸運にも用いるべき日がついに来たことを誇りに思う」（一九一七年四月二日の上下両院合同会議演説）と。いま読んでも、その道徳的確信には驚かされる。

しかし、こうした感覚の源流は、独立宣言にまで遡ることができる。独立宣言を起草したトマス・ジェファーソンは、この宣言を「わが国と世界の運命に深く関わる文書（an instrument, pregnant with our own and the fate of the world）」と呼んでいる（2）。それはやや挑発的な言い方をすれば、「世界革命」の文書であり、アメリカ革命は、すくなくとも原理的には、世界がアメリカになったときにはじめて完結するというロジックを内包していた（3）。つまり、アメリカという国は、国境を超えて、世界を変えていこうという内的な衝動がその建国の理念に埋め込まれており、それが常に顕在化するとは限らないものの、他の外交潮流との関係性の中で、現実のアメリカ外交が形成されてきた。