最新記事

米朝新局面 今後のシナリオ

米朝会談を「キャンセル」されても平気な理由

2018年5月29日(火)17時15分
トム・オコナー

ILLUSTRATION BY SHUTTERSTOCK


180605cover-150.jpg<中国とロシアと韓国を味方に付けた金正恩は「プランB」を持っている――。首脳会談を中止発表したトランプ、そして金正恩の真意。武力衝突から再度の歩み寄りまで、今後の展開を徹底検証した本誌6/5号特集「米朝新局面 今後のシナリオ」より>

北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長は、史上初の米朝首脳会談を切望していたはずだった。しかし今は、ドナルド・トランプ米大統領との会談が実現しなくても困らないのかもしれない。

北朝鮮分析サイト「38ノース」の研究者たちの見方によれば、米朝の対話が再び軌道に乗る可能性は大きくないが、対話が動きだした場合も、北朝鮮の選択肢は以前より増えている。

「(北朝鮮の)立場が強くなった」と、38ノースの創設者であるジョエル・ウィットは述べている。「北朝鮮は、首脳会談が物別れに終わったり、トランプ大統領が一方的に会談を取りやめたりした場合に備えて、しっかり『プランB』を用意していた。今の北朝鮮は、中国、ロシア、さらには韓国とも良好な関係を築いている。以前のように最大限の圧力をかける路線に戻れると思っているなら、米政府は状況を見誤っていると言わざるを得ない」

トランプは、首脳会談をキャンセルすると唐突に発表して以降、北朝鮮に対する発言のトーンを和らげている。中止表明を受けて北朝鮮側が珍しく丁重な対応を見せていることに、気をよくしているようだ。それでも、少なくとも現時点では会談実施の方針を表明するには至っていない。

トランプ政権では珍しいことではないが、首脳会談開催の決定は、中止の決定と同じくらい突然だった。

米朝首脳会談開催の合意は、北朝鮮と韓国の何カ月にもわたる直接交渉の産物だった。韓国の鄭義溶(チョン・イヨン)国家安全保障室長は3月初めに北朝鮮の平壌を訪れて金と会談したのち、ワシントンに飛んだ。

その3月8日、鄭がホワイトハウスの前で記者会見し、金がトランプに首脳会談を呼び掛けたことを明らかにした。金は、それまで暴言と脅しの応酬を続けてきた相手であるトランプに対する姿勢を一変させたことになる。

このとき、トランプは即座に金の誘いを受け入れることを決断し、5月末までに会談を行いたいと表明。トランプと金の首脳会談は6月12日にシンガポールで開催されることになった。

6年越しの中朝会談の意味

首脳会談の開催で合意したとき、トランプだけでなく、金も大きな外交上の成果を上げたと感じていた。金はその勢いのまま「外交デビュー」を果たし、中国を訪問して習近平(シー・チンピン)国家主席と初めて会談。専門家のみるところ、突然の米朝雪解けにより、習は朝鮮半島問題で脇役に押しやられたように感じていたようだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英アンドルー元王子を逮捕 エプスタイン氏巡る不正行

ビジネス

ラガルドECB総裁、職務に専念と同僚らに伝達 即時

ビジネス

アイルランドの法人税収、多国籍企業3社が約半分占め

ワールド

トルコの和平工程表承認、PKK関係者が「重要な一歩
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中