最新記事

米朝新局面 今後のシナリオ

米朝会談を「キャンセル」されても平気な理由

2018年5月29日(火)17時15分
トム・オコナー

ILLUSTRATION BY SHUTTERSTOCK


180605cover-150.jpg<中国とロシアと韓国を味方に付けた金正恩は「プランB」を持っている――。首脳会談を中止発表したトランプ、そして金正恩の真意。武力衝突から再度の歩み寄りまで、今後の展開を徹底検証した本誌6/5号特集「米朝新局面 今後のシナリオ」より>

北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長は、史上初の米朝首脳会談を切望していたはずだった。しかし今は、ドナルド・トランプ米大統領との会談が実現しなくても困らないのかもしれない。

北朝鮮分析サイト「38ノース」の研究者たちの見方によれば、米朝の対話が再び軌道に乗る可能性は大きくないが、対話が動きだした場合も、北朝鮮の選択肢は以前より増えている。

「(北朝鮮の)立場が強くなった」と、38ノースの創設者であるジョエル・ウィットは述べている。「北朝鮮は、首脳会談が物別れに終わったり、トランプ大統領が一方的に会談を取りやめたりした場合に備えて、しっかり『プランB』を用意していた。今の北朝鮮は、中国、ロシア、さらには韓国とも良好な関係を築いている。以前のように最大限の圧力をかける路線に戻れると思っているなら、米政府は状況を見誤っていると言わざるを得ない」

トランプは、首脳会談をキャンセルすると唐突に発表して以降、北朝鮮に対する発言のトーンを和らげている。中止表明を受けて北朝鮮側が珍しく丁重な対応を見せていることに、気をよくしているようだ。それでも、少なくとも現時点では会談実施の方針を表明するには至っていない。

トランプ政権では珍しいことではないが、首脳会談開催の決定は、中止の決定と同じくらい突然だった。

米朝首脳会談開催の合意は、北朝鮮と韓国の何カ月にもわたる直接交渉の産物だった。韓国の鄭義溶(チョン・イヨン)国家安全保障室長は3月初めに北朝鮮の平壌を訪れて金と会談したのち、ワシントンに飛んだ。

その3月8日、鄭がホワイトハウスの前で記者会見し、金がトランプに首脳会談を呼び掛けたことを明らかにした。金は、それまで暴言と脅しの応酬を続けてきた相手であるトランプに対する姿勢を一変させたことになる。

このとき、トランプは即座に金の誘いを受け入れることを決断し、5月末までに会談を行いたいと表明。トランプと金の首脳会談は6月12日にシンガポールで開催されることになった。

6年越しの中朝会談の意味

首脳会談の開催で合意したとき、トランプだけでなく、金も大きな外交上の成果を上げたと感じていた。金はその勢いのまま「外交デビュー」を果たし、中国を訪問して習近平(シー・チンピン)国家主席と初めて会談。専門家のみるところ、突然の米朝雪解けにより、習は朝鮮半島問題で脇役に押しやられたように感じていたようだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国春節の海外旅行、ロシア・豪州・タイが人気 日本

ビジネス

サムスン、高帯域メモリー「HBM4」出荷開始 AI

ワールド

中国、国内EVメーカーとEUの個別交渉巡り姿勢転換

ビジネス

インタビュー:報酬最大6000万円で勝負、アクティ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中