最新記事

核合意

イランが核保有に要する時間はどのくらいか

2018年5月10日(木)17時00分
クリスティナ・マザ

テヘランの広場に展示されたミサイルと最高指導者ハメネイ師の肖像 Nazanin Tabatabaee Yazdi-REUTERS /TIMA

<アメリカの身勝手な核合意離脱で、イランが核武装に突き進むリスクは高まった?>

長年にわたる外交努力と粘り強い交渉の末に成立した2015年の核合意で、イランは制裁解除と引き換えに、核兵器開発につながる恐れのある核開発計画を中止した。この合意にはアメリカ、イギリス、ロシア、フランス、中国、ドイツが調印。国連安全保障理事会も正式に承認しており、アメリカの離脱は国際法違反である。

この核合意によって、それ以前の経済制裁できなかったことが実現した。イランは核兵器の製造に必要な原料の大半を諦めなければならなくなったのだ。

今のところアメリカ以外の当事国はイランも含めて合意を維持すると言っているが、もし合意が無効になれば、イランは1年後までには核爆弾を1発を作ることができるという。

「合意が崩壊したその日から、イランが兵器級の核爆弾1発分の高濃縮ウランを製造するには最速で12カ月だ。フル稼動すれば、ちょうど1年で最初の1発分の原料が手に入る」と、米シンクタンク・大西洋協議会の核不拡散専門家マシュー・クローニグは本誌に語った。

核兵器の主要な原料は、プルトニウムと高濃縮ウランだ。核合意(正式名称は包括的共同作業計画:JCPOA)では、イランは高濃縮ウランの備蓄を約98%減らし、核兵器に使用できる濃縮度のウランを15年間生産できないことになった(原子力発電用のウランは濃縮度3%程度で十分だが、核兵器の製造には純度90%まで濃縮する必要がある)。

ウラン濃縮はすぐ再開できる

合意成立以前、イランは2カ所の核施設にウラン濃縮用の遠心分離機2万台を所有していた。合意ではそのうち1カ所の施設で4%未満までの濃縮をすることしか認められておらず、現在は何千台もの遠心分離機が稼動を停止しているが、クローニグによると、フル稼動態勢に戻るにはさして時間はかからない。

「施設は2カ所とも閉鎖を免れ、1カ所では今もウランを濃縮している。運転を停止した遠心分離機約1万3000台も解体されておらず、新型の遠心分離機の開発は続行できることになっている。濃縮作業はいつでも再開できる」

核合意の縛りがなくなれば、イランはすぐにでも新型の遠心分離機のテストに乗り出すはずだと、内部関係者は言う。

「合意が崩壊すれば、20%レベルの濃縮を再開するだろう。新たに開発された遠心分離機IR-6なら、はるかに速くそのレベルまで濃縮できる」と、中東地域の研究開発計画を支援するドイツの研究機関CARPOのアドナン・タバタバイCEOは本誌に語った。「核合意の下でも、IR-6の研究開発は認められているが、試運転はできない。イラン高官の話では、IR-6なら4日間で20%レベルにできるという」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:カジノ産業に賭けるスリランカ、統合型リゾ

ワールド

米、パレスチナ指導者アッバス議長にビザ発給せず 国

ワールド

トランプ関税の大半違法、米控訴裁が判断 「完全な災

ビジネス

アングル:中国、高齢者市場に活路 「シルバー経済」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:健康長寿の筋トレ入門
特集:健康長寿の筋トレ入門
2025年9月 2日号(8/26発売)

「何歳から始めても遅すぎることはない」――長寿時代の今こそ筋力の大切さを見直す時

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東北で大腸がんが多いのはなぜか――秋田県で死亡率が下がった「意外な理由」
  • 2
    1日「5分」の習慣が「10年」先のあなたを守る――「動ける体」をつくる、エキセントリック運動【note限定公開記事】
  • 3
    豊かさに溺れ、非生産的で野心のない国へ...「世界がうらやむ国」ノルウェーがハマった落とし穴
  • 4
    50歳を過ぎても運動を続けるためには?...「動ける体…
  • 5
    25年以内に「がん」を上回る死因に...「スーパーバグ…
  • 6
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害…
  • 7
    「人類初のパンデミック」の謎がついに解明...1500年…
  • 8
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ…
  • 9
    20代で「統合失調症」と診断された女性...「自分は精…
  • 10
    トレーニング継続率は7倍に...運動を「サボりたい」…
  • 1
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ女性が目にした光景が「酷すぎる」とSNS震撼、大論争に
  • 2
    「まさかの真犯人」にネット爆笑...大家から再三「果物泥棒」と疑われた女性が無実を証明した「証拠映像」が話題に
  • 3
    プール後の20代女性の素肌に「無数の発疹」...ネット民が「塩素かぶれ」じゃないと見抜いたワケ
  • 4
    東北で大腸がんが多いのはなぜか――秋田県で死亡率が…
  • 5
    皮膚の内側に虫がいるの? 投稿された「奇妙な斑点」…
  • 6
    1日「5分」の習慣が「10年」先のあなたを守る――「動…
  • 7
    なぜ筋トレは「自重トレーニング」一択なのか?...筋…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    25年以内に「がん」を上回る死因に...「スーパーバグ…
  • 10
    豊かさに溺れ、非生産的で野心のない国へ...「世界が…
  • 1
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベーション、医師が語る熟年世代のセルフケア
  • 2
    こんな症状が出たら「メンタル赤信号」...心療内科医が伝授、「働くための」心とカラダの守り方とは?
  • 3
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 4
    デカすぎ...母親の骨盤を砕いて生まれてきた「超巨大…
  • 5
    デンマークの動物園、飼えなくなったペットの寄付を…
  • 6
    「まさかの真犯人」にネット爆笑...大家から再三「果…
  • 7
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ…
  • 8
    山道で鉢合わせ、超至近距離に3頭...ハイイログマの…
  • 9
    「レプトスピラ症」が大規模流行中...ヒトやペットに…
  • 10
    「あなた誰?」保育園から帰ってきた3歳の娘が「別人…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中