最新記事

米軍

米軍がキス訓練に予算7600万円　入隊して恋愛の達人に!?

2018年5月8日（火）18時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

米海軍の原子力空母「エイブラハム・リンカーン」乗組員は10カ月ぶりに妻に会えた　Rick Wilking-REUTERS

＜講義よりもコミュニケーション型の訓練が大切？　米軍がキスのハウツーを訓練に盛り込んだワケとは...＞

米国防総省が斬新なトレーニングの計画を明らかにした。その名も「キス・トレーニング」。兵士がパートナーと良いキスを交わすためのハウツーを教授するというのだ。70万ドル（約7600万円）の予算をかけてキスの達人を養成する。FOXニュースなど複数メディアが報じた。

先週、バージニア州にあるラングリー・ユースティス統合基地で「Can I Kiss You?（キスしてもいい？）」と題したワークショップが開かれた。目的は兵士に「パートナーとの効果的なコミュニケーションの取り方、そしてリスペクトのある関係を構築するスキル」を教えること。

ニュースサイトの「ワシントン・ フリー・ビーコン」によると、ワークショップを担当したケネタ・サミュエル軍曹は「兵士たちは（このワークショップを通し）パートナーとの関係性や親密さを考えるきっかけを得る」という。今回のワークショップについて「講義形式なんかより、対話型のワークショップのほうが受け入れられると思う」と語った。

ラングリー・ユースティス統合基地でのワークショップで兵士たちに強く伝えられたのは「デートの終わりにキスをするなら、必ず女性の意志を尋ねよ」――なるほど。かなり実用的なアドバイスだ。

妹のレイプ事件をきっかけに動いた兄

国防総省のリリースによると、このワークショップを手掛けたマイク・ドミツは、パートナーとの意志疎通をはっきりとすることを目指して活動する「デート・セーフ・プロジェクト」の創設者。「Can I Kiss You?（キスしてもいい？）」は、同団体が展開するセミナーのひとつで、ドミツは同じタイトルの書籍も出している。

ドミツがこのような活動を始めた背景には、1989年に起こった悲しい事件がある。妹がレイプ被害に遭ったのだ。そして翌年から、パートナーとの「同意」を得ることの重要性を周りの人に広める努力を始めた。

ドミツの活動は徐々に認められ、デート・セーフ・プロジェクトは国防総省と契約を交わすまでになった。2016年には飲酒行動をテーマにした10万ドル（約1100万円）のプロジェクトを獲得するなど、複数の取り組みに関わっている。

次のページキス・トレーニングの効果は
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日米が共同飛行訓練、10日に日本海上で　米軍Ｂ５２
2025.12.11

ビジネス

12月ロイター企業調査：26年度事業展望、25％が
2025.12.11

ワールド

英独仏首脳がトランプ氏と電話会談、ウクライナ和平案
2025.12.11

ビジネス

豪11月就業者数は2.13万人減、予想外のマイナス
2025.12.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 2
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡大、そもそもの「停戦合意」の効果にも疑問符
  • 3
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎の物体」の姿にSNS震撼...驚くべき「正体」とは？
  • 4
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲…
  • 5
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキン…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    「正直すぎる」「私もそうだった...」初めて牡蠣を食…
  • 8
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 9
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 10
    ｢韓国のアマゾン｣クーパン､国民の6割相当の大規模情…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56％…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中