最新記事

テクノロジー

ホーキングが遺した警告「富を再分配しなければ人類は貧乏になる」

2018年3月15日(木)18時06分
ニコール・グッドカインド

人工知能が完全に人間と置き換わるのでは、と心配していたホーキング Lucas Jackson-REUTERS

<3月14日に死去したスティーブン・ホーキング博士は、技術革新がますます人間の雇用と所得を奪うことを危惧していた>

「車いすの天才科学者」として知られるイギリスの宇宙物理学者スティーブン・ホーキングが3月14日に76歳で死去した。世界最高の頭脳として人類に対する警告を数々遺したが、富の再分配と格差解消を訴えていたことはあまり知られていない。

ホーキングは2015年、米ニュースサイト「レディット」のイベントで、技術革新に伴って人々の経済格差が拡大するのを食い止める唯一の方法は、富の再分配だと述べていた。ホーキングの死後、ネットで多くのユーザーがその言葉をシェアしている。

レディットのユーザーはホーキングにこう聞いた。「技術革新で人間が仕事を奪われる可能性はあるか。自動化すれば人間より速く安く仕事ができるので、大量失業につながるのではないか」

それに対してホーキングはこう答えた。「ロボットが必要なものを全て生産するようになれば、富の分配をどうするかによって結果は大きく違ってくる」

「もしロボットが生み出す富を皆で分け合えば、全員が贅沢な暮しをできるようになる。逆に、ロボットの所有者が富の再分配に反対して政治家を動かせば、大半の人が惨めで貧しい生活を送ることになる。今のところ後者の傾向が強い。技術革新で富の不平等は拡大する一方だ」

答えはベーシックインカムか

米インディアナ州ボールステイト大学の調査によれば、2000~2010年の製造業における雇用喪失の87%は、自動化と技術革新が原因だった。米大手会計事務所プライスウォーターハウスクーパース(PwC)によれば、アメリカでは自動化に伴い、今後15年間で40%近くの雇用が奪われる可能性があるという。

ホーキングは昨年11月の米誌ワイアードのインタビューで、AI(人工知能)の進歩でこれから何が起きるか心配だ、とも語っていた。「もう後戻りはできない」「AIの開発を進める必要はあるが、それがもたらす真の脅威にも注意すべきだ。AIが完全に人類と置き換わるのではないかと心配している」

テスラを創業したイーロン・マスクとマイクロソフトを作ったビル・ゲイツもこの問題を重視してきた。マスクは、政府が暮らしに必要な最低限のお金を無条件で全ての国民に配る「ユニバーサル・ベーシックインカム」の導入を支持し、自動化の拡大で必ずそれが「必要」になる、と主張する。

ゲイツは人間の仕事を奪うロボットに課税すべきだ、と言ってきた。「年収5万ドルを稼ぐ工場労働者なら、その収入に対して課税され、所得税や社会保険料などを全て負担している」と、ゲイツは米ビジネスメディア「クオーツ」のインタビューで言った。「もしロボットが人間に置き換わるなら、人間と同じように課税すべきだ(持ち主に)」

(翻訳:河原里香)

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

韓国当局、個人情報流出のクーパンにシステムの脆弱性

ワールド

「台湾独立」勢力は断固取り締まるべき、中国共産党幹

ワールド

米ICE収容施設でパレスチナ人女性が発作、非人道的

ワールド

スウェーデン、市民権取得規則を厳格化へ 移民抑制図
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中