ホーキングが遺した警告「富を再分配しなければ人類は貧乏になる」

人工知能が完全に人間と置き換わるのでは、と心配していたホーキング　Lucas Jackson-REUTERS

＜3月14日に死去したスティーブン・ホーキング博士は、技術革新がますます人間の雇用と所得を奪うことを危惧していた＞

「車いすの天才科学者」として知られるイギリスの宇宙物理学者スティーブン・ホーキングが3月14日に76歳で死去した。世界最高の頭脳として人類に対する警告を数々遺したが、富の再分配と格差解消を訴えていたことはあまり知られていない。

ホーキングは2015年、米ニュースサイト「レディット」のイベントで、技術革新に伴って人々の経済格差が拡大するのを食い止める唯一の方法は、富の再分配だと述べていた。ホーキングの死後、ネットで多くのユーザーがその言葉をシェアしている。

レディットのユーザーはホーキングにこう聞いた。「技術革新で人間が仕事を奪われる可能性はあるか。自動化すれば人間より速く安く仕事ができるので、大量失業につながるのではないか」

それに対してホーキングはこう答えた。「ロボットが必要なものを全て生産するようになれば、富の分配をどうするかによって結果は大きく違ってくる」

「もしロボットが生み出す富を皆で分け合えば、全員が贅沢な暮しをできるようになる。逆に、ロボットの所有者が富の再分配に反対して政治家を動かせば、大半の人が惨めで貧しい生活を送ることになる。今のところ後者の傾向が強い。技術革新で富の不平等は拡大する一方だ」

答えはベーシックインカムか

米インディアナ州ボールステイト大学の調査によれば、2000～2010年の製造業における雇用喪失の87％は、自動化と技術革新が原因だった。米大手会計事務所プライスウォーターハウスクーパース（PwC）によれば、アメリカでは自動化に伴い、今後15年間で40％近くの雇用が奪われる可能性があるという。

ホーキングは昨年11月の米誌ワイアードのインタビューで、AI（人工知能）の進歩でこれから何が起きるか心配だ、とも語っていた。「もう後戻りはできない」「AIの開発を進める必要はあるが、それがもたらす真の脅威にも注意すべきだ。AIが完全に人類と置き換わるのではないかと心配している」

テスラを創業したイーロン・マスクとマイクロソフトを作ったビル・ゲイツもこの問題を重視してきた。マスクは、政府が暮らしに必要な最低限のお金を無条件で全ての国民に配る「ユニバーサル・ベーシックインカム」の導入を支持し、自動化の拡大で必ずそれが「必要」になる、と主張する。

ゲイツは人間の仕事を奪うロボットに課税すべきだ、と言ってきた。「年収5万ドルを稼ぐ工場労働者なら、その収入に対して課税され、所得税や社会保険料などを全て負担している」と、ゲイツは米ビジネスメディア「クオーツ」のインタビューで言った。「もしロボットが人間に置き換わるなら、人間と同じように課税すべきだ（持ち主に）」

（翻訳：河原里香）

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