最新記事

ソーラーカー

ソーラー電力だけで走行するエネルギー自給自足型の自動車がオランダで開発中

2018年1月17日(水)16時53分
松岡由希子

ソーラー電力だけで走行するエネルギー自給自足型の自動車「ライトイヤー・ワン」-lightyear

<「CES 2018」で、ソーラー電力だけで走行するスタートアップ企業「ライトイヤー」が、気候変動対策に注力する企業を表彰する「気候変動イノベーター」賞を受賞した>

コンシューマー・エレクトロニクス・ショー(CES)は、毎年1月、全米民生技術協会(CTA)が米ラスベガスで開催している国際家電見本市だ。大手メーカーを中心に新製品や最新技術などが披露されるほか、創業間もないスタートアップ企業を集めた専門エリア「ユーレカ・パーク」も近年、人気を集めてきた。

とりわけ、2018年1月の「CES 2018」では、温室効果ガスの排出削減など、気候変動対策に注力するスタートアップ企業を表彰するプログラム「気候変動イノベーター」が新設され、オランダ南部ヘルモントでソーラーカーの開発に取り組むスタートアップ企業「ライトイヤー」がこれに選出されている。

車両ルーフに太陽電池を搭載し、バッテリーに蓄電

「ライトイヤー」が現在開発中の「ライトイヤー・ワン」は、車両ルーフに太陽電池を搭載した4人乗りの電気自動車で、太陽光発電によって得た電力を使って走行する点が特徴だ。太陽光発電ができない夜間などでも走行できるよう自動車に搭載されたバッテリーによって電力が蓄積される仕組みとなっており、最長800キロメートル程度の走行が可能だという。


「ライトイヤー」を創業したのは、蘭アイントホーフェン工科大学(TU/e)を卒業した元学生チームの5名だ。在学中の2012年からソーラーカーの開発に取り組み、豪州3000キロメートルもの縦断に挑むソーラーカーレース「ブリヂストンワールドソーラーチャレンジ」に二度出場した実績を持つ。

レースを通じた実証実験のもと、重量や快適性、デザイン性などにおいてさらなる改良を重ねながら「ライトイヤー・ワン」の開発がすすめられており、2019年には、税抜き価格11万9000ユーロ(約1600万円)で、販売を開始する見通しだ。

「ソーラー電力だけ」に、懐疑的な見方も根強い

トヨタ自動車が2017年、新型「プリウスPHV」にソーラー充電システムを実装するなど、太陽光から得たエネルギーを駆動用電力として利用しようという試みはすでにいくつかあるが、「ソーラー電力だけで自動車を走行させる」というコンセプトについては、懐疑的な見方も根強い。

その根拠として、米国のエンジニアのトム・ロンバード氏は、車両ルーフの太陽電池によって得られる最大馬力を実際に試算。太陽から地上に届くエネルギーが1平方メートルあたり800ワット程度で、車両ルーフの面積が合わせて6平方メートルと仮定すると、車両は4800ワットの電力が得られることになり、これを馬力に変換すると6.4馬力程度と算出される。日本の軽自動車の最高出力が64馬力であることをかんがみると、けして十分なものとはいえない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、前月比横ばい 個人消費の鈍化示

ビジネス

米雇用コスト、第4四半期は前年比3.4%上昇 4年

ビジネス

米輸入物価、25年12月は前月比0.1%上昇 前年

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 7
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 10
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中