最新記事

人口

現在、東京が1位。2050年はどの都市が?

2018年1月22日(月)15時40分
松丸さとみ

2050年に世界の都市の人口ランキング1位になることが予想されるインド、ムンバイ KishoreJ-iStock

世界都市の人口規模、2050年はこうなる

そこに住んでいるとあまり実感はないものだが、東京は現在、世界で最も人口が多い都市となっている。しかし2050年になると世界の人口分布は大きく様変わりし、東京は世界の都市の人口ランキングで7位に後退すると予測されている。

英紙インディペンデントは、2050年に予測される世界の都市の人口ランキングを掲載した。カナダのトロント大学内にある研究機関グローバル・シティーズ・インスティチュート(GCI)がはじき出したものだ。ランキングによると、2050年に最も人口が多くなる都市は、4240万人が暮らす都市になっているとみられるインドのムンバイだ。

日本国内の都市で唯一ランキング入りしている東京は、現在の1位から順位を大きく落として7位。人口は、2016年時点の3814万人(国連発表の「World Cities 2016」より)から、3260万人に減少していると予測されている。なお東京の人口については、東京都が発表している数値と大きく異なる(2017年12月時点で約1375万人)が、これはGCIや国連の場合、首都圏全体を入れているのが理由のようだ。

2050年のランキングは、以下のとおり。
1位ムンバイ(4240万人、インド)
2位デリー(3620万人、インド)
3位ダッカ(3520万人、バングラデシュ)
4位キンシャサ(3500万人、コンゴ民主共和国)
5位コルカタ(3300万人、インド)
6位ラゴス(3260万人、ナイジェリア)
7位東京(3260万人)
8位カラチ(3170万人、パキスタン)
9位ニューヨーク(2480万人、米国)
10位メキシコシティ(2430万人、メキシコ)

なお、2075年にはキンシャサが、2100年にはラゴスが1位になっていると予測されている。

GCIによると、都市部は経済発展や改革の中心であり、都市化することで資源消費が効率化され、教育やヘルスケアを受けられる率が高くなると説明。また、自然環境の悪化を防ぐ面でも、都市化は非常に有効な手段になりうる、と述べている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

韓国仮想通貨取引所がビットコイン400億ドル相当誤

ワールド

焦点:高値の提案も拒否可能、経産省がM&A指針明確

ワールド

韓国国会、対米投資の特別委員会を設置 関連法を迅速

ワールド

ウクライナ南・東部にドローン攻撃、子ども含む3人死
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中