最新記事

ビットコイン

「ビットコインはバブルじゃない、成長はこれからだ」

2017年12月25日(月)14時59分
アンソニー・カスバートソン

Dado Ruvic-REUTERS

<一時4割値を下げたビットコインについて、一部専門家がバブル崩壊ではないと言い切る根拠は?>

仮想通貨ビットコインの価格が暴落した。12月17日に過去最高値となる2万ドルに迫ったが、その後は下落傾向が続き、週間で4割以上も下落した。だが専門家は、これはバブル崩壊とする見方を一蹴する。

米情報サイト、コインデスクの「ビットコイン・プライス・インデックス(BPI)」によれば、ビットコインは12月22日に一時1万1000ドルを割り込み、12月以降で最安値をつけた(23日には一時1万5000ドルを回復した)。

ここ数カ月でビットコインの価格が急騰したことから、今回のような暴落はいつ起きてもおかしくないと市場関係者の大半は予測していたが、「フラッシュクラッシュ(瞬時の急落)」ではビットコインの信用は揺らがないと、一部の大物専門家は言う。

「今回のような急落は過去にもあった。今振り返れば、それがバブルでなく、一時的な乱高下だったことが分かる」と、ビットコインの専門家で、以前は米インターネット通信大手スカイプの最高執行責任者(COO)を務めていたマイケル・ジャクソンは本誌に語った。

現在はビットコインの財布「ウォレット」のプロバイダー、ブロックチェーンの取締役顧問を務めるジャクソンは、ビットコインは潜在力を出し切るどころか、「成長はまだ始まったばかりだ」と言う。

「(今回の急落は)意味ある価格調整だったし、売り抜けた投機家は儲けただろう。だが、ビットコイン初期からの投資家の大半は急落しても保有を続けている」とジャクソンは言う。「投機マネーが入ってきても、国際決済機能は働き続けているし、投機があってもビットコインの価値保存機能は損なわれていない」

他の仮想通貨とは違う

ビットコインの価格が急落した要因はいくつかある。韓国の仮想通貨取引所が12月19日、サイバー攻撃被害で破産申請したことや、ライバル仮想通貨「イーサリアム」やビットコインから分裂した「ビットコインキャッシュ」の流通量が増えたことなどだ。

これらのライバル仮想通貨は投資家にも好評だし、ビットコインには一定以上供給量を増やせないという技術的制約もあるが、それでも他の仮想通貨がビットコインに深刻な脅威を及ぼすことはない、とジャクソンは言う。

「他の仮想通貨は、最後に数えた時は1300種類以上あったが、それぞれ異なる目的で開発されたため、特定の機能でビットコインを上回る通貨はあるかもしれない。だがビットコインほどのコミュニティーや投資額、知名度を持つ仮想通貨は1つも存在しない」とジャクソンは言う。

「どの仮想通貨もビットコインに大きく後れを取っている。ライバルたちほど完璧ではなくても、ビットコインは仮想通貨市場とユーザーから絶大な支持を得ている。たとえビットコインの価格が1万ドル、あるいは1000ドルを切ったとしても大したことはない。一部の投機家は手を引くかもしれないが、ビットコインの核となる価値は変わらないのだから」

(翻訳:河原里香)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン戦争の関係各国が平和の好機捉えることを望む=

ワールド

石油・ガス危機、過去の全て合わせたよりも深刻=IE

ビジネス

日経平均は小幅続伸、停戦期待と原油高で方向感欠く動

ビジネス

インタビュー:4月利上げは五分五分、基調物価2%到
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 5
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 6
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 9
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 10
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 9
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中