最新記事

地球外生命体

ダーウィン進化論で考える地球外生命体の姿とは?

2017年11月8日(水)17時45分
松岡由希子

stocksnapper-iStock

<英オックスフォード大学の研究チームが、「ダーウィンの進化論が、地球外生命体の予測やその生態の理解にどのように役立つか」について示した論文を発表>

"地球外生命体"というと、不気味で恐ろしい怪物のようなものを思い浮かべがちだが、それは、人類が映画や小説などを通じてつくりあげてきた架空のイメージにすぎない。

ダーウィンの進化論が、地球外生命体の理解にどのように役立つか

英オックスフォード大学の研究チームは、2017年11月、専門誌「国際宇宙生物学ジャーナル」において、「チャールズ・ダーウィンの進化論が、地球外生命体の予測やその生態の理解にどのように役立つか」について示した研究論文を初めて発表した。

これによると、地球外生命体は、人類形成のプロセスやメカニズムと同様、いわゆる「自然選択」のように、同じ種の生存競争において、自然環境への適応力の高いものが多くの子孫を残し、次第に、より適応性があり、より強いものへと進化してきた可能性があるという。

従来、宇宙全体の生命体について探究する「宇宙生物学」では、自然界の諸現象を機械的な因果関係によって説明しようとする"機械論"的なアプローチが中心で、地球上の生命体をもとに、物理学や地質学、化学などの理論を用いて地球外生物を予測したものが多かった。

地球上の生命体ではありえない生命体を理論的に予想できる

一方、この研究論文では、進化論を適用し、地球上の生命体とは無関係に、地球外生命体の形態や機能などを予測するアプローチを提案している。このアプローチによれば、たとえば、シリコンをベースとし、DNAを持たず、窒素呼吸するといった、地球上の生命体ではありえない地球外生命体を、理論的に予測できるというわけだ。

ABlevin2.jpg

地球外生命体の進化例をスケッチ(Helen.S.Cooper)

地球上では、個々の細胞が多細胞組織になるときのように、別々の生命体がより高い階層の生命体へと大きく遷移することによって、種の複雑性が高まってきた。そして、このような遷移が起こるためには、極限状態が必要だと考えられている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米、月内の対インド通商交渉をキャンセル=関係筋

ワールド

イスラエル軍、ガザ南部への住民移動を準備中 避難設

ビジネス

ジャクソンホールでのFRB議長講演が焦点=今週の米

ワールド

北部戦線の一部でロシア軍押し戻す=ウクライナ軍
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:Newsweek Exclusive 昭和100年
特集:Newsweek Exclusive 昭和100年
2025年8月12日/2025年8月19日号(8/ 5発売)

現代日本に息づく戦争と復興と繁栄の時代を、ニューズウィークはこう伝えた

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    頭部から「黒い触手のような角」が生えたウサギ、コロラド州で報告相次ぐ...衝撃的な写真の正体
  • 2
    【クイズ】次のうち、「海軍の規模」で世界トップ5に入る国はどこ?
  • 3
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 4
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに?...…
  • 5
    恐怖体験...飛行機内で隣の客から「ハラスメント」を…
  • 6
    AIはもう「限界」なのか?――巨額投資の8割が失敗する…
  • 7
    「イラつく」「飛び降りたくなる」遅延する飛行機、…
  • 8
    「パイロットとCAが...」暴露動画が示した「機内での…
  • 9
    40代は資格より自分のスキルを「リストラ」せよ――年…
  • 10
    「長女の苦しみ」は大人になってからも...心理学者が…
  • 1
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 2
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに?...「就学前後」に気を付けるべきポイント
  • 3
    頭部から「黒い触手のような角」が生えたウサギ、コロラド州で報告相次ぐ...衝撃的な写真の正体
  • 4
    「笑い声が止まらん...」証明写真でエイリアン化して…
  • 5
    「長女の苦しみ」は大人になってからも...心理学者が…
  • 6
    「何これ...」歯医者のX線写真で「鼻」に写り込んだ…
  • 7
    【クイズ】次のうち、「海軍の規模」で世界トップ5に…
  • 8
    債務者救済かモラルハザードか 韓国50兆ウォン債務…
  • 9
    「触ったらどうなるか...」列車をストップさせ、乗客…
  • 10
    産油国イラクで、農家が太陽光発電パネルを続々導入…
  • 1
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベーション、医師が語る熟年世代のセルフケア
  • 2
    こんな症状が出たら「メンタル赤信号」...心療内科医が伝授、「働くための」心とカラダの守り方とは?
  • 3
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 4
    デカすぎ...母親の骨盤を砕いて生まれてきた「超巨大…
  • 5
    デンマークの動物園、飼えなくなったペットの寄付を…
  • 6
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅…
  • 7
    山道で鉢合わせ、超至近距離に3頭...ハイイログマの…
  • 8
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに?...…
  • 9
    イラン人は原爆資料館で大泣きする...日本人が忘れた…
  • 10
    12歳の娘の「初潮パーティー」を阻止した父親の投稿…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中