最新記事

旅行

アジア人観光客が世界のトラベル市場を牽引する

2017年10月7日(土)13時00分
アフシン・モラビ(ジャーナリスト)

ニューヨーク証券取引所前で自撮りを楽しむ中国人女性たち Lucas Jackson-REUTERS

<先進国の人々が消費意欲を失って内に籠もる一方で、新興国のツアー客が世界中の観光名所にあふれる>

この夏はどこへ出掛けた? バリ? スペインのイビサ島? それとも近場のビーチ?

休暇旅行に出掛ければ、グローバル経済にささやかな貢献をすることになる。あまり知られていないが、観光産業は世界経済の強力な牽引車だ。世界旅行観光評議会によると、観光産業は世界のGDPの10%以上を占め、約3億人分の雇用を生んでいる。

その観光産業でここ10年ほど、大きな変化が起きている。世界各地の観光名所に押し寄せるのは、もはや欧米人のツアー客ではない。金融大手クレディ・スイスが行った大規模な調査では、新興国の消費者の大半が「何にお金を使いたいか」と聞かれて、「バカンス」をトップか上位に挙げた。台頭目覚ましい新興国の中間層が観光産業の「上得意」になっているのだ。

ご多分に漏れず、この分野でもブームの最大の担い手は中国人だ。国連世界観光機関(UNWTO)によると、昨年外国旅行をした中国人はざっと1億3500万人。彼らが使ったカネは2610億ドルで、ギリシャやポルトガルのGDPを上回る。

ドナルド・トランプ米大統領は中国の「不正な貿易慣行」をやり玉に挙げるが、アメリカの旅行業界はカナダ人、メキシコ人に次ぐ最大のお得意さまになりつつある中国人観光客の誘致に余念がない。旅行業界の関係者がいま一番知りたがっているのは、「中国人観光客を引き付けるのは何か」だ。

答えはずばりショッピング。米商務省旅行観光局の調べによると、中国人旅行者が最優先するのは買い物で、僅差で観光、その後に食事が続く。

「希望の格差」が広がる

アメリカの大手ホテルチェーンは早くから中国人客のニーズに応えようと、かゆや麺類をホテル内のレストランのメニューに加えるなどサービスに努めてきた。

メリーランド州に本社を置くホテルチェーン、マリオットは今年8月、中国の電子商取引最大手アリババ・ドットコムとの提携を発表。アリババ傘下の電子決済サービス、支付宝(アリペイ)で宿泊料を支払えるなど、中国人客の便宜を図る。

マリオットだけではない。ラスベガスのカジノホテル、シーザーズ・パレスも中国人客のためにアリペイの主要なライバルである微信(WeChat)の決済プラットフォームで支払いができるサービスを導入している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

インドGDP、7─9月期は前年同期比8.2%増 予

ワールド

今年の台湾GDP、15年ぶりの高成長に AI需要急

ビジネス

伊第3四半期GDP改定値、0.1%増に上方修正 輸

ビジネス

独失業者数、11月は前月比1000人増 予想下回る
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき?」と母親がネットで相談
  • 3
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 4
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 5
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 6
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 7
    「攻めの一着すぎ?」 国歌パフォーマンスの「強めコ…
  • 8
    【クイズ】世界遺産が「最も多い国」はどこ?
  • 9
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 4
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 7
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 10
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中