最新記事

旅行

アジア人観光客が世界のトラベル市場を牽引する

2017年10月7日（土）13時00分
アフシン・モラビ（ジャーナリスト）

ニューヨーク証券取引所前で自撮りを楽しむ中国人女性たち　Lucas Jackson-REUTERS

＜先進国の人々が消費意欲を失って内に籠もる一方で、新興国のツアー客が世界中の観光名所にあふれる＞

この夏はどこへ出掛けた？　バリ？　スペインのイビサ島？　それとも近場のビーチ？

休暇旅行に出掛ければ、グローバル経済にささやかな貢献をすることになる。あまり知られていないが、観光産業は世界経済の強力な牽引車だ。世界旅行観光評議会によると、観光産業は世界のGDPの10％以上を占め、約3億人分の雇用を生んでいる。

その観光産業でここ10年ほど、大きな変化が起きている。世界各地の観光名所に押し寄せるのは、もはや欧米人のツアー客ではない。金融大手クレディ・スイスが行った大規模な調査では、新興国の消費者の大半が「何にお金を使いたいか」と聞かれて、「バカンス」をトップか上位に挙げた。台頭目覚ましい新興国の中間層が観光産業の「上得意」になっているのだ。

ご多分に漏れず、この分野でもブームの最大の担い手は中国人だ。国連世界観光機関（UNWTO）によると、昨年外国旅行をした中国人はざっと1億3500万人。彼らが使ったカネは2610億ドルで、ギリシャやポルトガルのGDPを上回る。

ドナルド・トランプ米大統領は中国の「不正な貿易慣行」をやり玉に挙げるが、アメリカの旅行業界はカナダ人、メキシコ人に次ぐ最大のお得意さまになりつつある中国人観光客の誘致に余念がない。旅行業界の関係者がいま一番知りたがっているのは、「中国人観光客を引き付けるのは何か」だ。

答えはずばりショッピング。米商務省旅行観光局の調べによると、中国人旅行者が最優先するのは買い物で、僅差で観光、その後に食事が続く。

「希望の格差」が広がる

アメリカの大手ホテルチェーンは早くから中国人客のニーズに応えようと、かゆや麺類をホテル内のレストランのメニューに加えるなどサービスに努めてきた。

メリーランド州に本社を置くホテルチェーン、マリオットは今年8月、中国の電子商取引最大手アリババ・ドットコムとの提携を発表。アリババ傘下の電子決済サービス、支付宝（アリペイ）で宿泊料を支払えるなど、中国人客の便宜を図る。

マリオットだけではない。ラスベガスのカジノホテル、シーザーズ・パレスも中国人客のためにアリペイの主要なライバルである微信（WeChat）の決済プラットフォームで支払いができるサービスを導入している。

次のページインド人誘致も活発に
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物、25年は約20％下落　供給過剰巡る懸念で
2026.01.01

ワールド

中国、牛肉輸入にセーフガード設定　国内産業保護狙い
2026.01.01

ワールド

米欧ウクライナ、戦争終結に向けた対応協議　ゼレンス
2026.01.01

ワールド

プーチン氏、ウクライナでの「勝利信じる」　新年演説
2026.01.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは？
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 5
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 8
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」　テニス漬けの学生…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中