ブラックマンデーから30年 高速自動取引で株価暴落は再来するか？

市場の混乱を抑えるために導入された現行制度の多くは、２０１０年５月の「フラッシュ・クラッシュ」の後に導入された。この時は、ダウ平均が数分間の間に約９％にあたる１０００ドル近く下落し、ふたたび短時間でほぼ回復した。

ＳＥＣは２０１２年に「リミット・アップ、リミット・ダウン（値幅制限）」と呼ばれる規制を導入し、個別銘柄が直近の終値から一定の範囲を超えて変動した場合、その銘柄の取引を停止させた。

その後、２０１５年８月の市場混乱を受け、値幅の再設定と、取引再開に向けた手続きを定めることを余儀なくされた。その時は、中国経済の健全性への懸念からパニック売りが起きて買い手不足となり、ダウは取引時間中で過去最大となる１日の値下げ幅を記録した。

当日は４５５の個別銘柄と上場投資信託を巡る１２５０件以上の取引が停止となった。それによる市場の困惑が問題を悪化させたとみられ、一部の投資家は本来よりも低い価格での取引を余儀なくされた。

「どんなことでも起き得る」。エンパイヤ・エクセキューションのピーター・コスタ社長はこう話す。「コンピューター技術の導入と、それが市場を変えたスピードをみれば、何でも可能だ」

これまでに導入されたセーフガード機能が、１９８７年のような暴落の再発を防いでくれるだろう。だが、ダウ平均が１８日、史上初めて２万３０００ドルを突破し、高速自動取引が出現しているいま、一部の投資家は不安を隠せない。

「あの時のようなことが、起き得るだろうか」と、ローゼンブラット証券のゴードン・チャーロップ氏は、自問する。「そうだ、起き得る。だがそれがどう展開し、どんな結果になるのか。それこそ、彼らが投資する理由だ」

（翻訳：山口香子、編集：下郡美紀）

John McCrank　Chuck Mikolajczak

［ニューヨーク　１９日　ロイター］

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