最新記事
健康

家事は命を救う？　1日30分で死亡率低下

2017年10月20日（金）18時00分
松丸さとみ

PeopleImages-iStock

30分の運動で死亡リスクが3割弱低下

1日30分の運動をすれば、早期に死亡するリスクを大幅に減らせることが、17カ国13万人を対象にして行った大規模な調査で明らかになった。しかもその30分は、ジムに行ったりランニングしたりなどの本格的な「運動」である必要はなく、通勤や家事で体を動かすのでも十分だという。

調査は、カナダのマクマスター大学の公衆衛生研究所と、カナダのオンタリオ州にある複数の病院から成る医療グループ、ハミルトン・ヘルス・サイエンスが行っている、PURE（Prospective Urban Rural Epidemiology）研究という疫学研究の一環。結果は、医学雑誌「ランセット」に発表された。

調査結果によると、1日30分または週150分のエクササイズをした場合、死亡のリスク（死因の特定なし）が28％、心臓病のリスクは20％、それぞれ低減することが分かった。さらに、運動による健康への効果は、運動時間を長くすれば長くするほど得られるといい、キビキビしたウォーキングを週750分（12時間半）行った場合、死亡リスクが36％低減した。

マクマスター大学はプレスリリースで、この調査チームの研究責任者であり心臓病の専門医でもあるスコット・レア医師の談話として、「ジムに行くのは素晴らしいことだけど、ジムで過ごせる時間は限られている。徒歩で通勤したり、昼休みにウォーキングしたりすれば、それも運動の足しになる」との談話を紹介している。同医師によると、運動の恩恵を得るには、運動を日課に組み込む必要があるという。

ウォーキングや家事は無料でできる健康法

世界保健機関（WHO）は、健康的な成人（18〜64歳）の運動量として、強度が中程度の有酸素運動を週150分か、強強度の有酸素運動を週75分行うことを推奨している。さらに、筋力トレーニングも週2回以上行うよう推奨している。

マクマスター大学は、身体的な活動が心臓病や死亡のリスクを減らすとしたこれまでの他の調査は高所得国を対象としており、所得が低い国では余暇時間にエクササイズなどを行えない、と説明。「今回の調査は、中から低所得の国を含めることで、通勤や肉体労働、家事などから得られる恩恵を見極めることができた」とレア医師は述べている。

さらに世界保健機関（WHO）によるとレア医師は、世界中の貧しい人たちにとって、心臓病を予防するために薬を飲んだり果物や野菜を多く摂ったりなどは金銭的に難しいと指摘。ウォーキングは無料でできる上に、健康面での利益も大きいと話している。

ロイター通信の同記事によると、2016年に心臓病で亡くなった人は世界で948万人に達しており、世界最大の死因となっている。また、治療が患者の経済的負担になっているとも指摘している。

公衆衛生研究所の所長でありPURE研究全体の責任者でもあるサリム・ユースフ博士は、「みんなが週150分以上活動的に動けば、7年間で、全死亡件数のうち計8％を予防できる」と述べている。

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号（2月10日発売）は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

1月米雇用、13万人増と予想大幅に上回る　失業率4
2026.02.11

ワールド

テキサス州空港に10日間離着陸禁止、「特別な安全上
2026.02.11

ビジネス

中国、仏の対中関税提言に反発　対抗措置示唆
2026.02.11

ワールド

ハイネケン、最大6000人削減へ　ビール需要低迷
2026.02.11
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中