最新記事

テロ

バルセロナ自動車テロを回避する方法はあった

2017年9月2日（土）11時10分
グレン・カール（本誌コラムニスト、元ＣＩＡ諜報員）

ランブラス通りの事件現場で犠牲者を追悼する人々　Albert Gea-REUTERS

＜社会的に孤立した若者が、過激な宗教指導者に感化され、ジハーディストになる3つの理由と3つの防止策＞

スペイン北東部バルセロナなどで8月17～18日に起きたイスラム過激派のジハーディスト（聖戦士）によるテロ事件は、死者15人、負傷者130人の大惨事となった。その直後にテロ組織ISIS（自称イスラム国）が犯行声明を出したが、この事件はテロ対策の専門家が警告してきた「感化型ジハーディスト」によるテロ攻撃の典型だ。

テロ組織とのつながりが薄い人間が犯行に走る「テロの脅威の拡散」は、皮肉にも過去15～20年間の組織テロ対策の成果の表れとも言え、感化型テロという新たな問題がかえって深刻化している。スペインのテロ対策部門は優秀との評判だが、今回の事件を事前には察知できなかった。

このような感化型ジハーディストはなぜ次々に生まれるのか。理由は大きく分けて3つある。

第1に、感化型ジハーディストの集団には明確な組織構造がない。例えば、今回の事件では4人の容疑者が逮捕されたが、「テロ・ネットワーク」には何の影響もない。それ自体が、容疑者たちの間で共有されている概念にすぎないからだ。

現在のジハーディストによるテロの主体は、分散した人的ネットワークだ。ほとんどの場合、彼らは感受性の強い、社会的に孤立した若者たち。サッカーチームや家族、あるいはモスク（イスラム礼拝所）の集まりのような社会集団に属しているが、ある時点で狡猾なカリスマ的人物に感化され、過激化する。

バルセロナの事件でカリスマ役を果たしたのは、アブデルバキ・エス・サティという40代の過激派イスラム教指導者だったようだ。この人物はバルセロナの事件の直前、爆弾製造中の爆発事故で死亡した。

第2に、ジハーディストは痛みを伴う社会変化の副産物だ。グローバル化の波には誰も逆らえない。急激な変化にさらされた社会のごく一部は、暴力による浄化に訴えて、古いもの、つまり彼らにとっての「本物」の世界を守ろうとする。

【参考記事】アルカイダとISISの近くて遠すぎる関係

信仰のために他者を殺す

第3に、人類同士の争いと殺戮の根底には、絶対主義的な宗教上の信念があることが多い。ユダヤ教、キリスト教、イスラム教は、いずれも中東に生まれた一神教であり、「他者」の殺害を正当化したり、時には強要する傾向があった。

ユダヤ教とキリスト教は、今では殺人につながる絶対主義を否定している。だがイスラム教だけは今も神の教えと、植民地主義やグローバル化がもたらす文化の破壊、現代世界の相対主義と意見の多様性、科学技術の融合に苦しんでいる。バルセロナの事件の若者たちは、信仰を守るためには他者を殺さなくてはならないと考えた。

次のページ地域社会の情報に注目
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日本の国債管理政策、マーケットとの対話は世界一緊密
2025.12.15

ビジネス

午前の日経平均は反落、米ハイテク株安を嫌気　ＴＯＰ
2025.12.15

ワールド

中国、岩崎茂元統合幕僚長に制裁　ビザ制限・資産凍結
2025.12.15

ワールド

原油先物は反発、米・ベネズエラ緊張化による供給途絶
2025.12.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか？
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 5
    極限の筋力をつくる2つの技術とは？...真の力は「前…
  • 6
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    大成功の東京デフリンピックが、日本人をこう変えた
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中