最新記事

テロ

バルセロナ自動車テロを回避する方法はあった

2017年9月2日(土)11時10分
グレン・カール(本誌コラムニスト、元CIA諜報員)

ランブラス通りの事件現場で犠牲者を追悼する人々 Albert Gea-REUTERS

<社会的に孤立した若者が、過激な宗教指導者に感化され、ジハーディストになる3つの理由と3つの防止策>

スペイン北東部バルセロナなどで8月17~18日に起きたイスラム過激派のジハーディスト(聖戦士)によるテロ事件は、死者15人、負傷者130人の大惨事となった。その直後にテロ組織ISIS(自称イスラム国)が犯行声明を出したが、この事件はテロ対策の専門家が警告してきた「感化型ジハーディスト」によるテロ攻撃の典型だ。

テロ組織とのつながりが薄い人間が犯行に走る「テロの脅威の拡散」は、皮肉にも過去15~20年間の組織テロ対策の成果の表れとも言え、感化型テロという新たな問題がかえって深刻化している。スペインのテロ対策部門は優秀との評判だが、今回の事件を事前には察知できなかった。

このような感化型ジハーディストはなぜ次々に生まれるのか。理由は大きく分けて3つある。

第1に、感化型ジハーディストの集団には明確な組織構造がない。例えば、今回の事件では4人の容疑者が逮捕されたが、「テロ・ネットワーク」には何の影響もない。それ自体が、容疑者たちの間で共有されている概念にすぎないからだ。

現在のジハーディストによるテロの主体は、分散した人的ネットワークだ。ほとんどの場合、彼らは感受性の強い、社会的に孤立した若者たち。サッカーチームや家族、あるいはモスク(イスラム礼拝所)の集まりのような社会集団に属しているが、ある時点で狡猾なカリスマ的人物に感化され、過激化する。

バルセロナの事件でカリスマ役を果たしたのは、アブデルバキ・エス・サティという40代の過激派イスラム教指導者だったようだ。この人物はバルセロナの事件の直前、爆弾製造中の爆発事故で死亡した。

第2に、ジハーディストは痛みを伴う社会変化の副産物だ。グローバル化の波には誰も逆らえない。急激な変化にさらされた社会のごく一部は、暴力による浄化に訴えて、古いもの、つまり彼らにとっての「本物」の世界を守ろうとする。

【参考記事】アルカイダとISISの近くて遠すぎる関係

信仰のために他者を殺す

第3に、人類同士の争いと殺戮の根底には、絶対主義的な宗教上の信念があることが多い。ユダヤ教、キリスト教、イスラム教は、いずれも中東に生まれた一神教であり、「他者」の殺害を正当化したり、時には強要する傾向があった。

ユダヤ教とキリスト教は、今では殺人につながる絶対主義を否定している。だがイスラム教だけは今も神の教えと、植民地主義やグローバル化がもたらす文化の破壊、現代世界の相対主義と意見の多様性、科学技術の融合に苦しんでいる。バルセロナの事件の若者たちは、信仰を守るためには他者を殺さなくてはならないと考えた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米一戸建て住宅着工、12月は4.1%増 許可件数は

ワールド

NEC委員長、米国民が関税負担とのNY連銀報告書を

ワールド

高市首相、消費減税「時間かけるつもりない」 市場の

ワールド

ウクライナ、冬季パラ公式行事ボイコットへ ロシア参
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 10
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中