最新記事

メンタルヘルス

「ネットうつ」に責任感じた？グーグルが「自己診断ツール」提供

2017年8月25日（金）18時40分
ジェシカ・ファーガー

どこが悪いかをネットで調べるのもうつ病の原因になる　lolostock/iStock.

＜受診が遅れたせいで最悪の結果を招くこともあるうつ病について、米グーグルが9つの質問に答えるたけで誰でも自己診断できるツールを用意する。ネットを使った「素人診断」でうつ病になる現代病「サイバーコンドリア」も防げそうだ＞

米グーグルのユーザーは、今後はいつでも簡単にうつ病の自己診断ができる。「うつ病（depression）」や「臨床的うつ病（clinical depression）」というキーワードを入力して検索すれば、1ページ目の最上部にPHQ-9テストという自己診断ツールが表示される。ユーザーは9つの質問に答えるだけでメンタルヘルスを自己測定し、典型的なうつ症状の有無を確認できるのだ。

「グーグル上で自己診断ツールを利用できるようにすることで、より多くの人がうつ病に対する意識を高め、生活の質を改善するための治療に積極的に取り組んでほしい」と、精神疾患の患者と家族を支援する米非営利団体ナショナル・アライアンス・オン・メンタル・イルネス（NAMI）のメアリー・ギリベルチ最高経営責任者はグーグルのホームページで声明を発表した。NAMIはグーグルの取り組みに協力している。

【参考記事】「休みたいから診断書をください」--現役精神科医「うつ病休職」の告発

PHQ-9は、一般的に初期のうつ病チェックに利用され、うつ症状の有無を比較的正確に診断できる。グーグルが最終的に期待する効果は、この自己診断ツールを通じてより多くの人が医療機関を受診するよう後押しすること。NAMIは声明で、「PHQ-9の結果を知れば、患者は医師とより踏み込んだ会話ができるようになる」と述べた。

受診を遅らせて自殺も

米国立精神衛生研究所（NIMH）によれば、2015年に少なくとも1つ以上のうつ症状を患ったとされるアメリカ人は、全体の約6.7％。うつ病になると、不安が増す、無感情になる、日常的な活動に関心を持てなくなる、集中力の維持が難しくなる、気分の浮き沈みが起きる、といった症状が出る。食欲の減退や増進、全身の痛み、体重の減少や増加など、身体的症状が出る場合もある。臨床的うつ病の患者の多くは、不眠や異常な眠気といった睡眠障害も併発する。

【参考記事】自伝でうつ病を告白したスプリングスティーンの真意

残念ながら、自分はうつ病ではないかと疑う人の半数しか、医療機関を受診しない。うつ症状のある人は、実際に受診するまで6～8年も疾患を放置することも統計で分かっている。そのせいで患者は健康面で大きな犠牲を払い、家庭とのいさかいや失業、自傷、自殺など、深刻な結果を引き起こす恐れもある。NIMHによれば、アメリカの25～34歳の若年層の死因は、1位の事故及び怪我に続き、自殺が2位だ。

次のページ「サイバーコンドリア」とは何か
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万
2026.02.08

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」　改憲は
2026.02.08

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る　維新
2026.02.08

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」＝片山財務相
2026.02.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 5
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 6
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中