最新記事

健康

欧州初、ドイツで寄生虫の卵のサプリメントが合法的に販売開始か?

2017年8月15日(火)16時15分
松岡由希子

jarun011-iStock

<寄生虫に感染するとアレルギー疾患が改善する、とも言われていたが、ブタやイノシシの寄生虫の一種であるブタ鞭虫(べんちゅう)の卵が、ドイツで栄養補助食品として販売される可能性がある>

ドイツの連邦消費者保護・食品安全庁(BVL)は、2017年6月、ブタやイノシシの寄生虫の一種であるブタ鞭虫(べんちゅう)の卵について、欧州議会及び理事会規則(97/258/EC)に基づく"ノベルフード(新規食品)"としての申請を受理し、審査手続を開始した。この申請が正式に承認されれば、欧州で初めて、ブタ鞭虫卵が、栄養補助食品(サプリメント)として合法的に販売できるようになる。

ブタ鞭虫を使った栄養補助食品が開発

鞭虫とは、ブタやイヌ、ヒツジ、ヒトなどの盲腸に寄生する線虫網の袋形動物で、多数寄生すると下痢や腹痛、貧血などを引き起こす。現在、世界全体でおよそ10億人が鞭虫に感染しているとみられているが、環境衛生が良好な先進国では、その感染率は極めて低い。

その一方で、「清潔すぎる環境がヒトの免疫システムのバランスに影響を及ぼしているのではないか」という説も唱えられている。発展途上国ではあまりみられないクローン病や多発性硬化症などの自己免疫疾患、アレルギー、喘息などが、先進国で急増しているためだ。

寄生による健康被害を抑えながら、寄生虫がヒトにもたらす効果を活用しようと、タイのTanawisa社では、ブタ鞭虫の栄養補助食品「TSO」が開発されている。

teaser_tso.jpg

クローン病や多発性硬化症には一定の効果が

ブタ鞭虫は、ヒトの体内では長期間生存できないという性質がある。卵の状態で口から取り込むと、そのまま胃を通過し、幼虫となって盲腸で寄生。やがて死滅し、1ヶ月以内には消化される。これまでに、米国や英国、デンマークなどの研究機関で、ヒトの体内にブタ鞭虫を意図的に取り込ませ、その効果を検証する実験を行ったところ、アレルギー疾患には効果が認められていないものの、クローン病多発性硬化症には一定の効果がみられたという。

米デューク大学によると、2015年時点で、非正規の販売ルートを通じて寄生虫を購入し、アレルギーや自己免疫疾患の自己治療に活用している患者の数は、世界で6,000人から7,000人程度といると推計されている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」 改憲は

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」=片山財務相
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 6
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中