最新記事

動物

韓国でスープになる直前の犬を救出 ベトナムでは犬食が国際問題に!

2017年7月24日(月)19時36分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

韓国の犬肉レストラン(2011年7月) Truth Leem-REUTERS

<たびたび報じられるアジアの犬食問題。韓国では夏場の滋養食に、インドネシアでは名物のサテに姿を変え何も知らない観光客の胃に収まるという報道も。はたまたベトナムでは、政府要人が怒りを抑えきれないほどの国際問題に......>

韓国でスープになる直前に助かった犬たちのニュースが報じられた。今回、救出されたのは成犬149匹と子犬。狭い檻に押し詰められた犬たちは糞尿にまみれ、病気を患う犬も多かった。保護されなければ、屠殺され、食肉として売られる予定だったという。英デイリー・メールが7月24日に報じた。

inu02.jpg

7月10日、韓国の食用犬飼育施設から保護された犬たち Kim Hong-Ji-REUTERS


韓国では犬肉を食用に販売することは法律で禁じられているが、実際にはこの法律はほとんど施行されておらず、取引市場や犬食のレストランも公然と営業を続けるほど、犬食が盛んだ。特に夏本番を控えると、「伏日(ポンナル)」という暑気払いで滋養食を食べる日(今年は7月12日、7月22日、8月11日)のために、毎年100万匹の犬が殺され、スタミナ満載のスープとして人々の胃を満たすという。

救出された犬は、アメリカに移され、フロリダ州、イリノイ州、インディアナ州、ニュージャージー州などの動物避難施設に一旦収容され、新たな家族に引き取られる予定だ。

韓国だけじゃない犬食の波紋

現在、アジアで犬食を禁じているのは、香港、フィリピン、台湾、タイ、シンガポール。一方、中国、ベトナム、インドのナガランド州、インドネシアなどでは毎年、合計約3000万匹の犬が食用に殺されていると見られる。

最近では、インドネシアのバリ島を訪れた外国人観光客らが自覚のないまま、犬の肉を食べていると報じられ、波紋を呼んだ。バンコク・ポスト、ロイターなど複数のメディアによると、オーストラリアの動物愛護団体「アニマルズ・オーストラリア(AA)」がバリ島の犬食について調査を実施。犬の捕獲から、食肉処理、屋台の売り子まで1カ月間にわたり情報を集めたところ、非人道的かつ不衛生な実態が浮き彫りになった。

AAが公開した動画には、インドネシア語で「犬の肉」を意味する「RW」と記されたボックスからサテ(串焼き)を取りだして外国人観光客に渡す売り子が映っている。バリ島で犬肉の消費は禁止されていないものの、観光客らは「騙された」として動揺を隠せない。「本当だとしたらオーストラリア人はバリに来ない」といった声も上がっており、インドネシア政府も対応に乗り出した。

しかしながら、バリ州のマンク・パスティカ知事はAAの告発を否定し、このような事実は確認できていないとした。インドネシアのいくつかの地域では犬食が見られるものの、バリ島については、「そもそも地元の人は食べない」という指摘もある。

【参考記事】中国犬肉祭りは文化どころか金儲け
【参考記事】食べつくされる「自撮りザル」、肉に飢えた地元民の標的に

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ブラウン大学で銃撃、2人死亡・9人負傷 容疑者逃

ワールド

シリアで米兵ら3人死亡、ISの攻撃か トランプ氏が

ワールド

タイ首相、カンボジアとの戦闘継続を表明

ワールド

ベラルーシ、平和賞受賞者や邦人ら123人釈放 米が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 5
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 8
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 9
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 10
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中