最新記事

動物

韓国でスープになる直前の犬を救出　ベトナムでは犬食が国際問題に！

2017年7月24日（月）19時36分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

現地で長年、犬の保護とリハビリのための施設を運営するリンダ・ブラーは、「バリ島の人の多くはヒンズー教徒で宗教上の理由で犬は食べない。犬肉の取り引きは、国内の他の地域から人が入ってきて金儲けのために増えた」と説明する。「中国やベトナムで犬食は普通のことだろうけど、バリでは違う。ここ10年の話だから、バリで犬食を止めるのは難しくないことだと思う」。カナダのニュースサイト、グローバル・ニュースが報じた。

就労先でペットが消える

一方、ベトナムでは近隣の国をも巻き込んだ騒動になっている。海外に労働者を多く送り出しているベトナムだが、マレーシアに渡った一部の労働者のせいで、現地のペットの犬や猫が姿を消したというのだ。7月19日付のベトナムのニュースサイト、VNエクスプレスが伝えた。

政府系ニュースサイト、インフォネットが報じるところによると、事態を重く見たベトナム労働・傷病兵・社会省海外労働局のハ・ミン・ドゥク副局長は、ベトナムから海外へ渡る労働者は規律がないことが問題だと語った。特に犬や猫の肉を好む男性労働者を批判し、「彼らは集まるたびにお酒を飲んだり、賭けごとに興じる。一部の労働者がマレーシアに行ってペットが消え始めるし、それだけじゃなく見つけた鳥は全てお粥の中に突っ込んで食べる」と言った。

VNエクスプレスは、ベトナムでは毎年約500万匹の犬を食べると報じている。特に北部地域は犬食の文化が根付いている。

ただ、働きに出た先の国では違う。現在ベトナムは、工学、看護、観光など複数の分野でASEAN諸国へ労働者を送り出しており、今後さらに規模が拡大すると予想される。ドゥクは、海外就労を希望する者に、より現代的な考え方を教える必要性を指摘。「マナーを教えることは、彼らのキャリアに大きな違いをもたらすだろう」と語った。

国際化の波に乗って、文化の異なる国との関わりが、広がり続けるアジア。犬食だけでなく、様々な違いを理解し、マナーを浸透させるといったソフト面での取り組みを強化していくことが、ひとつのカギではないだろうか。

【参考記事】グルメ食材が「絶滅」する日
【参考記事】ウォンバットのうんちはなぜ四角いのか


【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！

ご登録（無料）はこちらから＝>>


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア大統領府、ウクライナ和平プロセス停滞とのＦＴ
2026.03.16

ワールド

イラン攻撃で3週間の作戦計画、イスラエル軍　レバノ
2026.03.16

ワールド

自衛隊の中東派遣、「情報収集」目的で政府検討　ホル
2026.03.16

ビジネス

原油先物が上昇、ホルムズ海峡の混乱長期化を懸念
2026.03.16
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの？」
  • 3
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングアップは「2セット」でいいのか？
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 8
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    ぜんぜん身体を隠せてない！ 米セレブ、「細いロープ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中