最新記事

動物

韓国でスープになる直前の犬を救出 ベトナムでは犬食が国際問題に!

2017年7月24日(月)19時36分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

韓国の犬肉レストラン(2011年7月) Truth Leem-REUTERS

<たびたび報じられるアジアの犬食問題。韓国では夏場の滋養食に、インドネシアでは名物のサテに姿を変え何も知らない観光客の胃に収まるという報道も。はたまたベトナムでは、政府要人が怒りを抑えきれないほどの国際問題に......>

韓国でスープになる直前に助かった犬たちのニュースが報じられた。今回、救出されたのは成犬149匹と子犬。狭い檻に押し詰められた犬たちは糞尿にまみれ、病気を患う犬も多かった。保護されなければ、屠殺され、食肉として売られる予定だったという。英デイリー・メールが7月24日に報じた。

inu02.jpg

7月10日、韓国の食用犬飼育施設から保護された犬たち Kim Hong-Ji-REUTERS


韓国では犬肉を食用に販売することは法律で禁じられているが、実際にはこの法律はほとんど施行されておらず、取引市場や犬食のレストランも公然と営業を続けるほど、犬食が盛んだ。特に夏本番を控えると、「伏日(ポンナル)」という暑気払いで滋養食を食べる日(今年は7月12日、7月22日、8月11日)のために、毎年100万匹の犬が殺され、スタミナ満載のスープとして人々の胃を満たすという。

救出された犬は、アメリカに移され、フロリダ州、イリノイ州、インディアナ州、ニュージャージー州などの動物避難施設に一旦収容され、新たな家族に引き取られる予定だ。

韓国だけじゃない犬食の波紋

現在、アジアで犬食を禁じているのは、香港、フィリピン、台湾、タイ、シンガポール。一方、中国、ベトナム、インドのナガランド州、インドネシアなどでは毎年、合計約3000万匹の犬が食用に殺されていると見られる。

最近では、インドネシアのバリ島を訪れた外国人観光客らが自覚のないまま、犬の肉を食べていると報じられ、波紋を呼んだ。バンコク・ポスト、ロイターなど複数のメディアによると、オーストラリアの動物愛護団体「アニマルズ・オーストラリア(AA)」がバリ島の犬食について調査を実施。犬の捕獲から、食肉処理、屋台の売り子まで1カ月間にわたり情報を集めたところ、非人道的かつ不衛生な実態が浮き彫りになった。

AAが公開した動画には、インドネシア語で「犬の肉」を意味する「RW」と記されたボックスからサテ(串焼き)を取りだして外国人観光客に渡す売り子が映っている。バリ島で犬肉の消費は禁止されていないものの、観光客らは「騙された」として動揺を隠せない。「本当だとしたらオーストラリア人はバリに来ない」といった声も上がっており、インドネシア政府も対応に乗り出した。

しかしながら、バリ州のマンク・パスティカ知事はAAの告発を否定し、このような事実は確認できていないとした。インドネシアのいくつかの地域では犬食が見られるものの、バリ島については、「そもそも地元の人は食べない」という指摘もある。

【参考記事】中国犬肉祭りは文化どころか金儲け
【参考記事】食べつくされる「自撮りザル」、肉に飢えた地元民の標的に

ニュース速報

ワールド

米政府、早期のコロナワクチンに公的医療保険を適用へ

ビジネス

自民党、金融庁・日銀の業務縦割り改善で河野行革相に

ビジネス

中国NEV車販売、2035年までに全体の50%に=

ビジネス

米インポッシブル・フーズ、今週カナダの小売店でバー

MAGAZINE

特集:ドイツ妄信の罠

2020-11・ 3号(10/27発売)

良くも悪くも日本人が特別視する国家・ドイツ──歴史問題や政治、経済で本当に学ぶべき点は

人気ランキング

  • 1

    女性との握手拒否で帰化認定が無効になった ドイツ

  • 2

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 3

    中国が極超音速ミサイルを配備、「能力の無駄遣い」と環球時報

  • 4

    ボイジャー2号が太陽系外の星間物質の電子密度の上昇…

  • 5

    毎年ネットで「三峡ダム決壊!」がバズる理由

  • 6

    新型コロナウイルスは糖尿病を引き起こす? 各国で…

  • 7

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 8

    アメリカ大統領選挙、ラストベルトもトランプ離れ …

  • 9

    中国はトランプ再選を願っている

  • 10

    中国政府のウイグル人弾圧をめぐって、国連で再び各…

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 4

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

  • 5

    中国・青島市で冷凍食品から新型コロナウイルスが検…

  • 6

    インドネシア大統領ジョコ、米国の哨戒機給油要請を…

  • 7

    女性との握手拒否で帰化認定が無効になった ドイツ

  • 8

    菅首相、訪問先のインドネシアで500億円の円借款供与…

  • 9

    グアムを「州に格上げ」して中国に対抗せよ

  • 10

    新型コロナ、スウェーデンは高齢者を犠牲にしたのか

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

  • 4

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 5

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 6

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 7

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 8

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 9

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 10

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月