最新記事

日本人が知らないAI最前線

AIを使えば、かなりの精度で自殺を予測できる

2017年7月11日（火）16時45分
マシュー・ハットソン

RICHARD WAREHAM FOTOGRAFIE/GETTY IMAGES


＜ニューズウィーク日本版7月11日発売号（2017年7月18日号）は「日本人が知らないAI最前線」特集。人類の常識を覆すこの新技術とどう向き合うか？　物流、金融、医療、家庭......あらゆる分野で活用が進む人工知能を取り上げている。その1つ、自殺予測に関する記事を転載する＞

アメリカで毎年、自殺で亡くなる人は４万２０００人以上。99年～14年で、自殺率は24％増加している。長年のデータや学説の積み重ねでわれわれは自殺の防止法、少なくとも予測法を理解しつつあると思いたいが、最新研究によれば自殺予測の科学はほとんど成果がない。よく言われる自殺の兆候も、茶葉占い程度にしか当てにならない。

でも希望はある。ＡＩによる機械学習のアルゴリズムが自殺予測の精度を劇的に向上させることが分かったのだ。アメリカ心理学会の「心理学紀要」２月号に掲載されたその研究は、遺伝子や精神疾患、虐待など３４２８の危険因子を扱っている過去50年の論文３６５本をメタ分析（複数の研究の分析結果の分析）。自殺願望や自殺を予測する上で、１つの危険因子が臨床的に有意であることはない、との結論が出た。

鬱状態の人は自殺する可能性が高いことを考えれば、驚くべき結果かもしれない。だが留意すべき点がある。第１に、これらは予測的研究であること。研究期間は平均約10年で、いま鬱病の人が今後10年のうちに自殺する可能性が高いかどうかという話だ。第２に、臨床的な有意性は統計的な有意性と同じではない。つまり自殺と危険因子の相関関係は数字的には信頼できるが、それに基づいて行動するには弱過ぎる。

難点は治療にどう生かせるか

医師なら、近日中の自殺につながるような自殺願望を予測したいだろうが、それに関する研究はない。自殺のリスクが高い人を大勢集めなければならないからだ。しかも失業などの危険因子を特定し、多くの人が１週間以内に自殺を試みるという前提条件が必要。そうすれば自殺を試みた人がその週に失業した確率が高いかどうか調べられる。

「これまでこうした研究がないことを多くの研究者が認識していなかった」と、論文の共同執筆者でフロリダ州立大学の心理学者、ジェシカ・リベイロは言う。彼女たちの研究で、自殺の予兆となる要因を特定する能力が向上していないことも判明した。自殺は多くの変数が絡み合った複雑なものだ。

次のページ予測精度「2年以内」で86％
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ポートランド州兵派遣は違法、米連邦地裁が判断　政権
2025.11.08

ワールド

米空港で最大20％減便も、続く政府閉鎖に運輸長官が
2025.11.08

ワールド

アングル：マムダニ氏、ニューヨーク市民の心をつかん
2025.11.08

ワールド

北朝鮮が「さらなる攻撃的行動」警告、米韓安保協議受
2025.11.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市早苗研究
特集：高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号（10/28発売）

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 2
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2人の若者...最悪の勘違いと、残酷すぎた結末
  • 3
    「路上でセクハラ」...メキシコ・シェインバウム大統領にキスを迫る男性を捉えた「衝撃映像」に広がる波紋
  • 4
    「座席に体が収まらない...」飛行機で嘆く「身長216c…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    クマと遭遇したら何をすべきか――北海道80年の記録が…
  • 7
    『プレデター: バッドランド』は良作？駄作？...批評…
  • 8
    【銘柄】元・東芝のキオクシアHD...生成AIで急上昇し…
  • 9
    なぜユダヤ系住民の約半数まで、マムダニ氏を支持し…
  • 10
    長時間フライトでこれは地獄...前に座る女性の「あり…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは？
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 6
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 7
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 8
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 9
    虹に「極限まで近づく」とどう見える？...小型機パイ…
  • 10
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になり…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中