最新記事

日本人が知らないAI最前線

AIを使えば、かなりの精度で自殺を予測できる

2017年7月11日(火)16時45分
マシュー・ハットソン

RICHARD WAREHAM FOTOGRAFIE/GETTY IMAGES


<ニューズウィーク日本版7月11日発売号(2017年7月18日号)「日本人が知らないAI最前線」特集。人類の常識を覆すこの新技術とどう向き合うか? 物流、金融、医療、家庭......あらゆる分野で活用が進む人工知能を取り上げている。その1つ、自殺予測に関する記事を転載する>

アメリカで毎年、自殺で亡くなる人は4万2000人以上。99年~14年で、自殺率は24%増加している。長年のデータや学説の積み重ねでわれわれは自殺の防止法、少なくとも予測法を理解しつつあると思いたいが、最新研究によれば自殺予測の科学はほとんど成果がない。よく言われる自殺の兆候も、茶葉占い程度にしか当てにならない。

でも希望はある。AIによる機械学習のアルゴリズムが自殺予測の精度を劇的に向上させることが分かったのだ。アメリカ心理学会の「心理学紀要」2月号に掲載されたその研究は、遺伝子や精神疾患、虐待など3428の危険因子を扱っている過去50年の論文365本をメタ分析(複数の研究の分析結果の分析)。自殺願望や自殺を予測する上で、1つの危険因子が臨床的に有意であることはない、との結論が出た。

鬱状態の人は自殺する可能性が高いことを考えれば、驚くべき結果かもしれない。だが留意すべき点がある。第1に、これらは予測的研究であること。研究期間は平均約10年で、いま鬱病の人が今後10年のうちに自殺する可能性が高いかどうかという話だ。第2に、臨床的な有意性は統計的な有意性と同じではない。つまり自殺と危険因子の相関関係は数字的には信頼できるが、それに基づいて行動するには弱過ぎる。

難点は治療にどう生かせるか

医師なら、近日中の自殺につながるような自殺願望を予測したいだろうが、それに関する研究はない。自殺のリスクが高い人を大勢集めなければならないからだ。しかも失業などの危険因子を特定し、多くの人が1週間以内に自殺を試みるという前提条件が必要。そうすれば自殺を試みた人がその週に失業した確率が高いかどうか調べられる。

「これまでこうした研究がないことを多くの研究者が認識していなかった」と、論文の共同執筆者でフロリダ州立大学の心理学者、ジェシカ・リベイロは言う。彼女たちの研究で、自殺の予兆となる要因を特定する能力が向上していないことも判明した。自殺は多くの変数が絡み合った複雑なものだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英当局、子どものSNS利用禁止に実効性持たせる対応

ワールド

香港当局、国泰君安など3社捜査 インサイダー取引で

ワールド

韓国国会、対米3500億ドル投資法案承認 造船など

ビジネス

ホンダが初の赤字転落へ、最大6900億円 需要減で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 8
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    2万歩でも疲れない? ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中