最新記事

日本人が知らないAI最前線

AIを使えば、かなりの精度で自殺を予測できる

2017年7月11日(火)16時45分
マシュー・ハットソン

RICHARD WAREHAM FOTOGRAFIE/GETTY IMAGES


<ニューズウィーク日本版7月11日発売号(2017年7月18日号)「日本人が知らないAI最前線」特集。人類の常識を覆すこの新技術とどう向き合うか? 物流、金融、医療、家庭......あらゆる分野で活用が進む人工知能を取り上げている。その1つ、自殺予測に関する記事を転載する>

アメリカで毎年、自殺で亡くなる人は4万2000人以上。99年~14年で、自殺率は24%増加している。長年のデータや学説の積み重ねでわれわれは自殺の防止法、少なくとも予測法を理解しつつあると思いたいが、最新研究によれば自殺予測の科学はほとんど成果がない。よく言われる自殺の兆候も、茶葉占い程度にしか当てにならない。

でも希望はある。AIによる機械学習のアルゴリズムが自殺予測の精度を劇的に向上させることが分かったのだ。アメリカ心理学会の「心理学紀要」2月号に掲載されたその研究は、遺伝子や精神疾患、虐待など3428の危険因子を扱っている過去50年の論文365本をメタ分析(複数の研究の分析結果の分析)。自殺願望や自殺を予測する上で、1つの危険因子が臨床的に有意であることはない、との結論が出た。

鬱状態の人は自殺する可能性が高いことを考えれば、驚くべき結果かもしれない。だが留意すべき点がある。第1に、これらは予測的研究であること。研究期間は平均約10年で、いま鬱病の人が今後10年のうちに自殺する可能性が高いかどうかという話だ。第2に、臨床的な有意性は統計的な有意性と同じではない。つまり自殺と危険因子の相関関係は数字的には信頼できるが、それに基づいて行動するには弱過ぎる。

難点は治療にどう生かせるか

医師なら、近日中の自殺につながるような自殺願望を予測したいだろうが、それに関する研究はない。自殺のリスクが高い人を大勢集めなければならないからだ。しかも失業などの危険因子を特定し、多くの人が1週間以内に自殺を試みるという前提条件が必要。そうすれば自殺を試みた人がその週に失業した確率が高いかどうか調べられる。

「これまでこうした研究がないことを多くの研究者が認識していなかった」と、論文の共同執筆者でフロリダ州立大学の心理学者、ジェシカ・リベイロは言う。彼女たちの研究で、自殺の予兆となる要因を特定する能力が向上していないことも判明した。自殺は多くの変数が絡み合った複雑なものだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず 停

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中