最新記事

環境

人類が出したプラスチックごみは「ゾウ11億頭分」

2017年7月20日(木)18時10分
ダグラス・メイン

再利用は全体のたった9%──フィリピンのマニラでペットボトルを回収する男性 Romeo Ranoco- REUTERS

<人類は1950年代からプラスチックを大量生産し、これまでに83億トンのごみを出した。今回初めて科学者が推計値を公表し、その影響を警告した>

1960年代の名作映画『卒業』に、初老の男が主人公の青年に助言をする場面がある。「君に言いたいのは1つ、プラスチックだ。プラスチックには素晴らしい未来が待っている」──プラスチックの将来性を言っているのだろうと、化学業界ではよく知られたセリフだ。

当時としては先見性のある言葉だった。1950年以前はポリ袋すらあまり見かけなかったが、今は溢れるほどある。人類がこれまでに生産したプラスチック製品の総量を科学者が初めて推計したところ、驚くべき数値が出た ── 83億トンだ。

その推計は7月19日に米科学誌サイエンス・アドバンシズで発表された。研究チームは、1950年以降に世界で製造されたプラスチック製品の総量が、世界のGDP(国内総生産)成長率を2.5倍上回る年平均8.4%のペースで増加してきたことも示した。世界の年間生産量は1950年の時点で200万トンだったが、2015年は4億トンになった。しかも、今あるプラスチックの半分は、過去13年間に作られたものだ。

【参考記事】アフリカで、アフリカ製造業の活躍が始まった

プラスチックの未来は、確かに凄いことになった。

埋め立てか海へ

83億トンとは一体どれほどの重さなのか。ニューヨークのランドマーク、エンパイア・ステート・ビルディングに換算すると2万5000個分、世界最大の哺乳類シロナガスクジラなら8000万頭分、象なら11億頭分だ。米カリフォルニア大学サンタバーバラ校の准教授でこの研究の第一著者であるローランド・ゲイヤーは、もし83億トンのプラスチックを足首ほどの高さで地表に広げれば、アルゼンチンと同じ面積、あるいは米テキサス州の4倍の面積が埋まるという。

プラスチックごみの大半は、集積場や自然界に捨てられる。人類はこれまでに63億トンのプラスチックごみを出したが、再利用したのはわずか9%。全体の12%を焼却処分し、残りの79%は埋め立て処分するか海に捨てる。このままだと、2050年までに出るプラスチックごみは120億トンに達する。

【参考記事】「食べられるスプーン」が放つ人類へのメッセージ

「人類は想像を超える膨大な量のプラスチックを生み出し、その量は増え続けている」とゲイヤーは言う。「人類にはプラスチックごみの処理ができない」

【参考記事】日英デザインデュオが仕掛ける、ごみから生まれたエコな美意識

一方、米イエール大学のトム・グレーデル教授は言う。「プラスチックごみの回収と再利用をもっと上手に行えば、環境への影響を最小限に抑えられる」

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米国務長官、外交官にXの活用促す 「反米プロパガン

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、「有事の買い」一服

ビジネス

米国株式市場=大幅高、ナスダック約4%高 中東の緊

ワールド

トランプ氏、対イラン軍事行動「終結に向かう」=報道
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中