最新記事

中東

イランがズンバ(ZUMBA)を禁止--リズミカルな動きは非イスラム的

2017年6月20日(火)16時00分
ジャック・ムーア

イランにも中間層が台頭しつつあるのに政治は古いまま REUTERS/TIMA

<イランで人気だったダンス、ズンバが禁止された。イスラム法に基づく統治は、台頭する中間層の実態とますますかけ離れてきている>

イラン政府は6月に入り、フィットネスに人気のダンス「ズンバ(ZUMBA)」を禁止した。イランの健康マニアたちは、この決定の背後にいるイスラム法学者などイランの宗教・政治エリートに対する怒りを募らせている。エリートたちは、イランで増加しつつある中間層の実態とますますかけ離れつつある、と。

健康的なライフスタイルを推進するイランの団体「スポーツ・フォー・オール連盟」の事務局長アリ・マジダラによれば、ラテンアメリカが発祥のズンバは、イスラム的な価値観に反しているという。

(ズンバは「イスラム的な価値観に反する」としてイランが禁止した)


女性ランナーがいないマラソン大会

マジダラは、青少年スポーツ省に宛てた公開書簡の中でこう述べている。「ズンバをはじめとするリズミカルな動きやダンスは、いかなる種類であれ、形式を問わず合法的ではない。よって、そういった活動の禁止を求める」

イランのエリート層はこれまでも、自分たちが罪深いと考える日常的な活動を頻繁に禁止してきた。2017年前半にイラン当局が禁止したほかのものを紹介しよう。

■ライブ討論会

イランの選挙管理委員会は4月、ライブ討論会を禁止した。これは5月の大統領選に向けた措置で、討論会は事前に収録されたものを放送することになった。候補者は、「国のイメージを損なう」ような発言をしないよう事前に指示される。2期目の再選を果たした穏健派のロウハニや他の候補者からも批判があった。

■マラソン

テヘランでは4月に初の国際マラソン大会が開催され、数百名が出場した。だが目を引いたのは、女性ランナーが1人もいなかったことだ。規定で、女性が参加できるのは10km走のみ。それも、男性の観客がいないスタジアム内で行われる場合に限られている。イランには、男女が一緒にマラソンを走ることを禁じた法律はないが、青少年スポーツ省は事実上、男女混合レースを認めていない。

■ビリヤードとチェス

イランの青少年スポーツ省は3月、5人の女性ビリヤードプレイヤーに対して、国内外での1年間のプレイ禁止を言い渡した。イランのビリヤード・ボーリング連盟は、5人の女性プレイヤーが中国オープンに出場するために中国を訪れた際に、「イスラム教の原則」に反する行為を行ったと発表したが、詳しい説明はなかった。

イランの女性はスポーツを行う際、イスラム教徒が身につけるヒジャブなどを常時着用しなければならない。

2月には、チェスのナショナルチームが18歳のイラン人女性プレイヤーに対し、ナショナルチームへの参加と国内のチェストーナメントへの出場を禁じた。ジブラルタルで開催されたトーナメントでヘッドスカーフの着用を拒否したためだという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国の証取、優良上場企業のリファイナンス支援 審査

ビジネス

欧州、ユーロの国際的役割拡大に備えを=オーストリア

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善 25年7
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中