最新記事

スーパーフード

そのメタボ、「ガリ」が解消します!? 

2017年6月5日(月)15時15分
松丸さとみ

MarkGillow-iStock

世界の人口の4分の1が、メタボリックシンドロームに悩まされているらしい。そんなお腹周りのぜい肉が気になる人に朗報だ。生姜がメタボリックシンドロームに効くことが分かった。

世界で愛されるスーパーフード

生姜といえば、世界のあらゆるところで愛されている食べ物のひとつだ。日本ではガリとして寿司屋や牛丼店などに必ずあるし、欧米ではジンジャービスケットとして子供にも人気がある。

そんないたって日常的な食材の生姜が、メタボや糖尿病、心臓疾患などに対抗するスーパーフードだというのだ。60の研究結果を検証したレビューがアナルズ・オブ・ザ・ニューヨーク・アカデミー・オブ・サイエンスに発表されたとタイム誌が伝えた。

メタボの各症状を緩和

検証によると、生姜の成分が、脂肪燃焼、糖質消化、インスリン分泌などに効果を発揮するという。また生姜には、細胞の老化である酸化的ストレスを抑制したり、炎症を抑えたり、コレステロールや血圧を下げる効果があることも分かったという。さらに、動脈硬化の一種であるアテローム性動脈硬化を低減する可能性もある。

レビューによると、検証した研究では、生姜を食べることでカロリー消費が増加し、空腹感の緩和にもつながる可能性が示されており、つまりは体重減少につながる可能性が大いにありそうだという。

ここまで読むと生姜はいいことずくめのようだ。でも残念ながら、生姜の化学成分が複雑なことや資金不足が原因で、人間を対象とした臨床実験はあまり多く行われていないのが現状らしい。生姜の効果に関する調査は、動物実験や試験管実験によるものの方が多く存在するという。今回の60件の研究中、人間での臨床実験は10件のみだった。

【参考記事】チャリ通は長寿の秘訣。がんや心臓疾患のリスクが4割減

メタボ対策だけじゃないジンジャー・パワー

生姜パワーはさらに、メタボのみならず吐き気、生理痛、筋肉痛も緩和することが研究結果に出ている。

では早速生姜を食べよう!と思うかもしれないが、タイム誌は、コロンビア大学で栄養学を教えるマリー・ピエール・サトンジュ准教授の「様々なスパイスが人間の健康にどういった影響を及ぼすかの研究はまだ初期段階」との説明を掲載。どの形でどのくらいの量を食べたら実際に効果が出るのかについては、まだはっきりと分からないとのことだ。

とは言うものの、同准教授は、生姜には抗酸化物質が豊富に含まれており抗炎症性もあるため、毎日の食事に加えてもまったく毒にはならないと言う。「もし何にも効果がなかったとしても、食べ物に塩をふりかけるよりは、生姜のような風味を加える方が絶対いい」と話している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

午後3時のドルは156円前半へ小幅高、衆院選後見越

ビジネス

アングル:金反騰でも株式市場にくすぶる警戒、25日

ビジネス

三菱重の通期純利益、一転過去最高に ガスタービン需

ワールド

米、ベネズエラ原油の初回売却分全額引き渡し 5億ド
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 10
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中