最新記事

サイエンス

アルツハイマー病による死亡率がアメリカで急増

2017年5月29日（月）15時20分
ジェシカ・ファーガー

自宅で介護を受けるアルツハイマー患者もこれから増加する　Nacho Doce-REUTERS

＜一方で、介護施設や長期養護施設で看取られる患者の比率は低下している。患者にとっても介護者にとっても厳しい現実が近づきつつある＞

アメリカ疾病予防管理センターの研究で、アメリカでアルツハイマー病による死亡率が1999年から2014年の15年間で55％増加したことが分かった。高齢者人口の増加や、癌や心臓病の死亡率の低下といった様々な要因が、アルツハイマー病による死亡率を押し上げた。同センターが25日に発表した傷病・死亡件数をまとめた週報によれば、アルツハイマー病患者のうち自宅で死亡した割合も14％から25％へと増加した。

「現代の医療は加齢による病気に上手く対処しているが、アルツハイマー病は別次元の病気だ」と言うのは、ニューヨーク州のフェインシュタイン医学研究所のリトウィン・ザッカー研究所でアルツハイマー病を研究するルカ・ジルベルト博士だ。「アルツハイマー病は治療法も原因も不明なため、患者を死から守ることができない。今できるのは、対症療法だけだ」

【参考記事】「脳を鍛える」こともマインドフルネスの一種

研究では、全米の州および郡単位で収集した死亡証明書のデータを分析し、アルツハイマー病による死亡率を割り出した。その結果、10万人当たりの死亡率は1999年の16.5％から、2014年には25.4％へと上昇していた。その増加率は55％だ。最も死亡率が高い地域は南東部に集中したが、中西部や西海岸も軒並み高かった。

2050年には1400万人に

さらに研究では、介護施設や長期養護施設で死亡したアルツハイマー病患者の割合が、1999年の68％から2014年の54％へと著しく低下したこともわかった。アルツハイマー患者の介護を無報酬の介護者──配偶者や子ども、親戚、友人などが担う割合が急増しているのだ。

予測では、アメリカのアルツハイマー病患者は2050年までに現在の3倍の1400万人に達し、医療費などその負担は年間1兆ドルに上るとみられている。

【参考記事】適度なアルコールは初期アルツハイマー病に効果的？

「医者や医療システム、政治家、社会が一体となって、アルツハイマー病患者とその介護者を支えるために投資する必要がある」とジルベルトは言う。「アルツハイマー病が近い将来にもたらす社会的・経済的負担を減らすには、患者と介護者のための投資を増やすしかない。。数十年前から予期された事態が、いよいよ現実味を帯びてきた」

アルツハイマー病はアメリカ人の死因の6位で、65歳以上では5位だ。ジルベルトは、アルツハイマー病を引き起こす基本的なメカニズムを理解するために、更なる研究が必要だと指摘する。「それも、30年来成果のなかった仮説にこだわり続けるのでなく、まったく新しい研究手法も模索すべきだ」

【参考記事】アルツハイマーは第3の死因？

（翻訳：河原里香）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

金融政策巡る次期ＦＲＢ議長の訴追は「大統領次第」＝
2026.02.06

ワールド

ロシアとウクライナ、捕虜交換で合意　三者協議2日目
2026.02.06

ワールド

米ロ、新ＳＴＡＲＴ当面順守で合意間近と報道　ロ報道
2026.02.06

ワールド

米公務員制度、1世紀ぶり大改革　大統領が5万人の人
2026.02.06
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 9
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 10
    日本経済低迷の主因である「空洞化」をなぜ総選挙で…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本はすでに世界有数の移民受け入れ国...実は開放的…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中