最新記事

疾患

アルツハイマーは第3の死因?

実はアルツハイマーが原因で死ぬ人は公表される数字よりはるかに多い

2014年3月20日(木)14時51分
ゾーイ・シュランガー

過少評価 アルツハイマーはアメリカ人の第3位の死因かもしれない MoodboardーVetta/Getty Images

 アルツハイマーは死に至る病気だ。アメリカには500万人以上の患者がいるが、その大半は発症が判明してからの余命が3年から10年。とすると、2010年にアルツハイマーで亡くなったのがわずか8万3494人というのは少な過ぎる。

 米ニューロロジー誌に先週掲載された最新研究によれば、計算が合わないのは患者の数え方を最初から間違っているためだ。アルツハイマーは、死亡診断書に死因として記載される数があまりにも少ないという。この研究の試算では、10年にアルツハイマーで亡くなった人は50万3400人。公的な記録の6倍以上の数字だ。

 問題は死亡診断書の書き方にある。例えばアルツハイマー患者が肺炎で亡くなっても、死因には肺炎だけが記述される。アルツハイマーのせいで肺炎から回復できなかったかもしれない、という点は考慮されない。

「アルツハイマーは、脳の記憶や思考をつかさどる部位で最初に発症する。それが何年もかけて呼吸や咀嚼、心拍をつかさどる脳の部位に広がっていく。多くの人はそれを知らない。アルツハイマーで人が死ぬとは考えられていない」と、この研究の主執筆者、ラッシュ大学医療センターのブライアン・ジェームズ医学博士は本誌に語った。

 ジェームズらは、65歳以上の2566人を8年間追跡調査した。その結果、アルツハイマーを発症した人のほうが、発症しなかった人より死亡率が高いことが判明。75〜84歳で発症した場合は4倍以上、85歳以上で発症した場合は約3倍も高かった。また75歳以上のすべての人で、死因の3分の1以上がアルツハイマーだったという。

「アルツハイマーに何らかの形で関わっている多くの人は、こうした数字に驚かないだろう」と、ジェームズは言う。「ほとんどの関係者は、アルツハイマーによる死がかなり過少報告されていることを認識している」

 彼が発表した死亡率を考慮すれば、アルツハイマーは心臓病と癌に次ぐ、アメリカ人の第3の死因となるだろう。

From GlobalPost.com特約

[2014年3月18日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導

ワールド

米商務省、AI半導体輸出の新規則案を撤回 公表から
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 4
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 9
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 10
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中