最新記事

疾患

アルツハイマーは第3の死因?

実はアルツハイマーが原因で死ぬ人は公表される数字よりはるかに多い

2014年3月20日(木)14時51分
ゾーイ・シュランガー

過少評価 アルツハイマーはアメリカ人の第3位の死因かもしれない MoodboardーVetta/Getty Images

 アルツハイマーは死に至る病気だ。アメリカには500万人以上の患者がいるが、その大半は発症が判明してからの余命が3年から10年。とすると、2010年にアルツハイマーで亡くなったのがわずか8万3494人というのは少な過ぎる。

 米ニューロロジー誌に先週掲載された最新研究によれば、計算が合わないのは患者の数え方を最初から間違っているためだ。アルツハイマーは、死亡診断書に死因として記載される数があまりにも少ないという。この研究の試算では、10年にアルツハイマーで亡くなった人は50万3400人。公的な記録の6倍以上の数字だ。

 問題は死亡診断書の書き方にある。例えばアルツハイマー患者が肺炎で亡くなっても、死因には肺炎だけが記述される。アルツハイマーのせいで肺炎から回復できなかったかもしれない、という点は考慮されない。

「アルツハイマーは、脳の記憶や思考をつかさどる部位で最初に発症する。それが何年もかけて呼吸や咀嚼、心拍をつかさどる脳の部位に広がっていく。多くの人はそれを知らない。アルツハイマーで人が死ぬとは考えられていない」と、この研究の主執筆者、ラッシュ大学医療センターのブライアン・ジェームズ医学博士は本誌に語った。

 ジェームズらは、65歳以上の2566人を8年間追跡調査した。その結果、アルツハイマーを発症した人のほうが、発症しなかった人より死亡率が高いことが判明。75〜84歳で発症した場合は4倍以上、85歳以上で発症した場合は約3倍も高かった。また75歳以上のすべての人で、死因の3分の1以上がアルツハイマーだったという。

「アルツハイマーに何らかの形で関わっている多くの人は、こうした数字に驚かないだろう」と、ジェームズは言う。「ほとんどの関係者は、アルツハイマーによる死がかなり過少報告されていることを認識している」

 彼が発表した死亡率を考慮すれば、アルツハイマーは心臓病と癌に次ぐ、アメリカ人の第3の死因となるだろう。

From GlobalPost.com特約

[2014年3月18日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ロシア、捕虜交換完了後に和平案を提示する用意=外相

ワールド

トランプ氏、日鉄のUSスチール買収承認の意向 「計

ワールド

アングル:AIで信号サイクル最適化、ブエノスアイレ

ビジネス

アングル:グローバル企業、トランプ関税の痛み分散 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:関税の歴史学
特集:関税の歴史学
2025年5月27日号(5/20発売)

アメリカ史が語る「関税と恐慌」の連鎖反応。歴史の教訓にトランプと世界が学ぶとき

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドローン母船」の残念な欠点
  • 2
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界の生産量の70%以上を占める国はどこ?
  • 3
    デンゼル・ワシントンを激怒させたカメラマンの「非礼すぎる」行為の映像...「誰だって怒る」と批判の声
  • 4
    友達と疎遠になったあなたへ...見直したい「大人の友…
  • 5
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワ…
  • 6
    アメリカよりもヨーロッパ...「氷の島」グリーンラン…
  • 7
    空と海から「挟み撃ち」の瞬間...ウクライナが黒海の…
  • 8
    「娘の眼球がこぼれ落ちてる!」見守りカメラに映っ…
  • 9
    【クイズ】PCやスマホに不可欠...「リチウム」の埋蔵…
  • 10
    備蓄米を放出しても「コメの値段は下がらない」 国内…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は?
  • 2
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない? 和歌山、上野...中国返還のその先
  • 3
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドローン母船」の残念な欠点
  • 4
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 5
    コストコが「あの商品」に販売制限...消費者が殺到し…
  • 6
    ワニの囲いに侵入した男性...「猛攻」を受け「絶叫」…
  • 7
    【クイズ】世界で1番「太陽光発電」を導入している国…
  • 8
    「空腹」こそが「未来の医療」になる時代へ...「ファ…
  • 9
    人間に近い汎用人工知能(AGI)で中国は米国を既に抜…
  • 10
    中ロが触手を伸ばす米領アリューシャン列島で「次の…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は?
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない? 和歌山…
  • 5
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 6
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドロ…
  • 7
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 8
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 9
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 10
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中