最新記事

疾患

アルツハイマーは第3の死因?

実はアルツハイマーが原因で死ぬ人は公表される数字よりはるかに多い

2014年3月20日(木)14時51分
ゾーイ・シュランガー

過少評価 アルツハイマーはアメリカ人の第3位の死因かもしれない MoodboardーVetta/Getty Images

 アルツハイマーは死に至る病気だ。アメリカには500万人以上の患者がいるが、その大半は発症が判明してからの余命が3年から10年。とすると、2010年にアルツハイマーで亡くなったのがわずか8万3494人というのは少な過ぎる。

 米ニューロロジー誌に先週掲載された最新研究によれば、計算が合わないのは患者の数え方を最初から間違っているためだ。アルツハイマーは、死亡診断書に死因として記載される数があまりにも少ないという。この研究の試算では、10年にアルツハイマーで亡くなった人は50万3400人。公的な記録の6倍以上の数字だ。

 問題は死亡診断書の書き方にある。例えばアルツハイマー患者が肺炎で亡くなっても、死因には肺炎だけが記述される。アルツハイマーのせいで肺炎から回復できなかったかもしれない、という点は考慮されない。

「アルツハイマーは、脳の記憶や思考をつかさどる部位で最初に発症する。それが何年もかけて呼吸や咀嚼、心拍をつかさどる脳の部位に広がっていく。多くの人はそれを知らない。アルツハイマーで人が死ぬとは考えられていない」と、この研究の主執筆者、ラッシュ大学医療センターのブライアン・ジェームズ医学博士は本誌に語った。

 ジェームズらは、65歳以上の2566人を8年間追跡調査した。その結果、アルツハイマーを発症した人のほうが、発症しなかった人より死亡率が高いことが判明。75〜84歳で発症した場合は4倍以上、85歳以上で発症した場合は約3倍も高かった。また75歳以上のすべての人で、死因の3分の1以上がアルツハイマーだったという。

「アルツハイマーに何らかの形で関わっている多くの人は、こうした数字に驚かないだろう」と、ジェームズは言う。「ほとんどの関係者は、アルツハイマーによる死がかなり過少報告されていることを認識している」

 彼が発表した死亡率を考慮すれば、アルツハイマーは心臓病と癌に次ぐ、アメリカ人の第3の死因となるだろう。

From GlobalPost.com特約

[2014年3月18日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イラン攻撃を警告・ハマスに武装解除要求

ビジネス

米国株式市場=下落、ハイテク株に売り エヌビディア

ビジネス

NY外為市場=円が対ドルで上昇、介入警戒続く 日銀

ワールド

トランプ氏「怒り」、ウ軍がプーチン氏公邸攻撃試みと
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 5
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 6
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 7
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中