最新記事

米軍

米軍が「すべての爆弾の母」をアフガニスタンのISIS拠点に投下

2017年4月14日(金)14時08分
トム・オコナー

およそ11トンの爆薬を装填したMOABは別名「すべての爆弾の母」 Elgin Air Force Bace/REUTERS

<米軍がアフガニスタンのISIS支配地域で、通常兵器としては最大級の超大型爆弾を使用。イラク戦争当時から前線に配備されてきたが、実戦に使用されるのは初めて。北朝鮮に対する牽制、との見方もある>

米軍は現地時間の13日夜、アフガニスタン東部で、テロ組織ISIS(自称イスラム国)の支配地域にある地下施設への攻撃に、核兵器を除く通常兵器では最大級の爆弾「大規模爆風爆弾(MOAB)」(別名で「すべての爆弾の母」とも呼ばれる)を使用した。

米空軍の輸送機が、東部ナンガルハル州のISIS傘下の武装勢力が潜んでいると見られる洞窟やトンネルなどで繋がった地下施設に向けて投下した。国防総省によると、爆弾には11トンの爆薬が装填され、実戦で使用されたのは今回が初めて。

【参考記事】病院テロが物語るISISのアフガニスタン浸透度

トランプ大統領は、ホワイトハウスの記者団に対して「アメリカには素晴らしい軍隊がある。米軍をとても誇らしく思うし、今回の作戦もまた成功裏に遂行された」と語った。

今回の攻撃にトランプ自身が関わっていたかどうかは明かさなかったが、米軍の意志決定と爆撃の遂行について称賛した。

さらにトランプは、「米軍は世界一の軍隊で、通常通り作戦を遂行した。米軍にはすべての権限を付与しているし、それが実行されただけだ」と語った。

今回使用されたMOABの「GBU-43」は、2003年にフロリダ州の空軍基地でテストが実施された後、当時始まったばかりのイラク戦争での使用に備えて湾岸地域に配備された。米軍がイラクで展開していた「衝撃と畏怖」作戦の一環として、当時のフセイン大統領指揮下のイラク軍を降伏させるために使用が検討されていた。

9.11テロの後に侵攻

大規模な歩兵部隊を一網打尽にしたり、バンカー(掩蔽壕)に隠れた敵や、今回のように地下施設に潜む敵を攻撃したりするために開発されたと言われている。

【参考記事】空爆だけではISISはつぶせない

この地域では、先週8日にISISの掃討にあたっていた米軍特殊部隊の兵士が作戦中に死亡したばかりだった。

米軍は2001年の同時多発テロの後、イスラム原理主義勢力のタリバンによる政権を転覆するためにアフガニスタンに侵攻した。昨年、前オバマ政権の下で米軍のほとんどはアフガニスタンから撤退したが、現在でも約9800人の兵士が反政府勢力と戦う現地治安部隊の支援のために残っている。

【参考記事】米軍は5年前、女性兵だけの特殊部隊をアフガンに投入していた

ここ数年アフガニスタンでは、数百人のISIS傘下の武装勢力が支配地域を拡大し、シーア派勢力を攻撃している。またアフガニスタン土着の勢力のタリバンとISISは、敵対関係にある。

今回のMOAB攻撃について、国防総省ではISIS掃討作戦の一環と説明しているが、先週のシリアの空軍施設への爆撃同様、米軍の軍事力を誇示して北朝鮮が核実験やミサイル実験など新たな挑発行為に出ないよう牽制しているという見方もある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=小反発、ナスダック最高値 決算シーズ

ワールド

ウへのパトリオットミサイル移転、数日・週間以内に決

ワールド

トランプ氏、ウクライナにパトリオット供与表明 対ロ

ビジネス

ECB、米関税で難しい舵取り 7月は金利据え置きの
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中にまさかの居眠り...その姿がばっちり撮られた大物セレブとは?
  • 2
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機」に襲撃されたキーウ、大爆発の瞬間を捉えた「衝撃映像」
  • 3
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別「年収ランキング」を発表
  • 4
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    【クイズ】次のうち、生物学的に「本当に存在する」…
  • 7
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 10
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 5
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 8
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 9
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 10
    トランプ関税と財政の無茶ぶりに投資家もうんざり、…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中