最新記事

海外ノンフィクションの世界

米軍は5年前、女性兵だけの特殊部隊をアフガンに投入していた

2016年7月1日(金)16時03分
新田享子 ※編集・企画:トランネット

Monty Burton/U.S. Marine Corps/Handout-REUTERS

<2011年、法律をかいくぐってまで、アフガニスタンの前線に派遣されていた女性だけの米軍特殊部隊があった。『アシュリーの戦争』が女性兵の視点から描く、知られざる物語。彼女たちの苦労、戦場での日常、そして特殊作戦の成功と失敗とは?> (写真はアフガニスタンの子供と交流する女性兵、米海兵隊の配布資料より)

 2016年1月。アメリカは遂に米軍内のすべての軍事的職業を女性に解放した。ネイビー・シールズやグリーンベレーで有名な特殊作戦軍も例外ではない。女性兵は、男性兵と同じ訓練を受けることができ、選考試験を突破できれば、地上戦の直接戦闘にも加われることになったのだ。しかし、この動きは、やっとルールが現実に追いついたと言ったほうがいい。

 さかのぼって2011年8月。最精鋭の陸軍女性兵だけを集めた特殊部隊が初めてアフガニスタンの土を踏んだ。彼女たちはCST(=文化支援部隊)という特殊作戦プログラムのメンバーだ。特命を帯びた彼女らは、ゲリラをターゲットにした夜間急襲専門のレンジャー部隊に付帯し、レンジャーが強襲に踏み込む寸前までアフガン女性や子供たちから情報を聞き出す。タイムリーに情報を聞き出せれば、どちら側も犠牲者を最小限にできる。もちろん、敵は目の前。いざとなれば、彼女たちとて武器を引き抜き応戦する。

 実は、彼女たちが配置された2011年の時点では、アメリカの法律は女性が地上の直接戦闘に従事することを禁じていた。では、なぜ、そんな法律をかいくぐってまで、彼女たちはアフガニスタンへ派遣されなければならなかったのか。

 その理由を、6月末刊行の新刊、ゲイル・スマク・レモン著のノンフィクション『アシュリーの戦争――米軍特殊部隊を最前線で支えた、知られざる「女性部隊」の記録』(筆者訳、KADOKAWA)が、様々な角度から女性兵の視点で紐解いていく。1つには性差のない社会への流れがある。もう1つには、イスラム世界との戦いがあった。2001年の9.11同時多発テロ事件を引き金に始まったアフガニスタン戦争は、米国史上最も長い戦争となり、未だ終結していない。

【参考記事】米軍がアフガン駐留を続けざるを得ない事情

 米軍はアフガニスタン辺境地域で苦戦を強いられた。その理由の1つは、伝統的に男女が隔離される辺境のイスラム社会にあった。アフガニスタンの辺境地域では、男性兵が接触できない女性を隠れみのとして、男性ゲリラが逃亡するという事態が続発していた。その失敗から、米軍は特殊作戦における女性兵士の起用に踏み切ったのだった。

 女性兵士を派遣することで、イスラム社会の半数である、現地の女性たちから情報を入手することができる。つまり、イスラム圏の戦闘においては、最前線に立つ女性が不可欠だったのだ。米軍内で、この案に根強い反発があったことや、女性兵に平等な機会が与えられていなかったことを考えれば、皮肉である。

【参考記事】ママ兵士、アフガン派遣の試練

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米通商法301条に関する責任、既に果たしている=中

ワールド

カナダ政府、オープンAIに迅速な安全規定強化を要求

ワールド

黎智英氏、詐欺罪の有罪判決破棄 香港控訴裁

ワールド

万が一侵攻受けた場合、「長期化なら成功」と思わせな
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違憲とした「単純な理由」
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 5
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 6
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは? 「チャ…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中