最新記事

海外ノンフィクションの世界

米軍は5年前、女性兵だけの特殊部隊をアフガンに投入していた

2016年7月1日(金)16時03分
新田享子 ※編集・企画:トランネット

Monty Burton/U.S. Marine Corps/Handout-REUTERS

<2011年、法律をかいくぐってまで、アフガニスタンの前線に派遣されていた女性だけの米軍特殊部隊があった。『アシュリーの戦争』が女性兵の視点から描く、知られざる物語。彼女たちの苦労、戦場での日常、そして特殊作戦の成功と失敗とは?> (写真はアフガニスタンの子供と交流する女性兵、米海兵隊の配布資料より)

 2016年1月。アメリカは遂に米軍内のすべての軍事的職業を女性に解放した。ネイビー・シールズやグリーンベレーで有名な特殊作戦軍も例外ではない。女性兵は、男性兵と同じ訓練を受けることができ、選考試験を突破できれば、地上戦の直接戦闘にも加われることになったのだ。しかし、この動きは、やっとルールが現実に追いついたと言ったほうがいい。

 さかのぼって2011年8月。最精鋭の陸軍女性兵だけを集めた特殊部隊が初めてアフガニスタンの土を踏んだ。彼女たちはCST(=文化支援部隊)という特殊作戦プログラムのメンバーだ。特命を帯びた彼女らは、ゲリラをターゲットにした夜間急襲専門のレンジャー部隊に付帯し、レンジャーが強襲に踏み込む寸前までアフガン女性や子供たちから情報を聞き出す。タイムリーに情報を聞き出せれば、どちら側も犠牲者を最小限にできる。もちろん、敵は目の前。いざとなれば、彼女たちとて武器を引き抜き応戦する。

 実は、彼女たちが配置された2011年の時点では、アメリカの法律は女性が地上の直接戦闘に従事することを禁じていた。では、なぜ、そんな法律をかいくぐってまで、彼女たちはアフガニスタンへ派遣されなければならなかったのか。

 その理由を、6月末刊行の新刊、ゲイル・スマク・レモン著のノンフィクション『アシュリーの戦争――米軍特殊部隊を最前線で支えた、知られざる「女性部隊」の記録』(筆者訳、KADOKAWA)が、様々な角度から女性兵の視点で紐解いていく。1つには性差のない社会への流れがある。もう1つには、イスラム世界との戦いがあった。2001年の9.11同時多発テロ事件を引き金に始まったアフガニスタン戦争は、米国史上最も長い戦争となり、未だ終結していない。

【参考記事】米軍がアフガン駐留を続けざるを得ない事情

 米軍はアフガニスタン辺境地域で苦戦を強いられた。その理由の1つは、伝統的に男女が隔離される辺境のイスラム社会にあった。アフガニスタンの辺境地域では、男性兵が接触できない女性を隠れみのとして、男性ゲリラが逃亡するという事態が続発していた。その失敗から、米軍は特殊作戦における女性兵士の起用に踏み切ったのだった。

 女性兵士を派遣することで、イスラム社会の半数である、現地の女性たちから情報を入手することができる。つまり、イスラム圏の戦闘においては、最前線に立つ女性が不可欠だったのだ。米軍内で、この案に根強い反発があったことや、女性兵に平等な機会が与えられていなかったことを考えれば、皮肉である。

【参考記事】ママ兵士、アフガン派遣の試練

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アルファベット、今年は設備投資倍増へ クラウド事業

ビジネス

アルファベット、今年は設備投資倍増へ クラウド事業

ワールド

再送-米最高裁、カリフォルニア州区割り変更容認 民

ワールド

米ウェイモやテスラ、自動運転車巡る法整備を議会に要
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中