最新記事

核戦争

地球規模の破壊力示したトランプ──１人の人間が終末時計を進めたのは初めて

2017年1月27日（金）18時00分
ロビー・グレイマー

64年ぶりに滅亡2分半前まで進んだ終末時計　Jim Bourg-REUTERS

＜「終末時計に1人の人間がこれほど大きく影響したことはかつてない」と科学者に言わしめたトランプ、その脅威とは＞

　人類滅亡までの時間を象徴する「終末時計」の針が、滅亡の日とする深夜0時に近づいた。アメリカが水爆実験を行った翌年の1953年以来、最も滅亡に近い2分30秒前だ。

　米科学誌「ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツ（ブレティン誌）」が26日に発表した。時計の針を2015年から30秒進めた出来事として、核戦力の増強や近代化、気候変動、サイバー攻撃の脅威などを挙げた。さらに、ドナルド・トランプの米大統領就任も重かった。

「当委員会の決断に、１人の人間がこれほど大きく影響したことはかつてない」と、デービッド・ティトレー博士（気候科学）とローレンス・クラウス博士（理論物理学）は、米紙ニューヨーク・タイムズにそう寄稿した。「その人物がアメリカの新大統領となれば、発言の重みが違ってくる」

【参考記事】ツイートするのは簡単でも実現は困難な核軍拡

　終末時計は、世界が人類滅亡にどれほど近いかを「深夜0時」という比喩を使って示すため、核の時代が幕を開けた1947年に作られた。時計の針が深夜0時に近づくほど、滅亡の日も近づく。

　ブレティン誌の委員会は声明で、気候変動をあからさまに疑ってかかるトランプの姿勢を「懸念する」と述べた。「オルタナティブ・ファクト（もう一つの事実）を持ち出しても、気候変動が進む現実を魔法のように消すことはできない」

トランプに警告

　国際的な象徴となった終末時計は、人類滅亡の一歩手前から、危機がほぼ遠ざかった時期にかけて、針を逆戻りさせたこともあった。冷戦期、米ソが水爆実験を相次いで行った1953年には過去最悪の「2分前」まで進んだ。だが冷戦後、米ロが軍縮条約に調印した1991年には、17分前まで針が戻った。

　突然、核戦力を強化しなければ、などと言い出すトランプの真意を見極めるのは難しい。だがこれまでのところ、メキシコの壁やオバマケアの見直しは公約どおりに進んでる。

　トランプは25日、米ABCニュースの単独インタビューで、アメリカの核兵器のコードを受け取った瞬間は「色々なことを考えた」と振り返り、「ある意味これは、すごく恐ろしいことだ」と言った。世界の何十億もの人々も同感だろう。

【参考記事】差し迫る核誤爆の脅威

　米議会では24日、2人の民主党議員が議会の承認なしに核兵器の先制使用を禁止する法案を提出した。逆に言えば今は、トランプに対してその歯止めすらない。

　ブレティン誌の専門家は、執務に本腰を入れつつあるトランプのもとに、今回の警告が確実に届けられることを期待する。「これは健全な世界の実現に向けた呼びかけだ」とトーマス・ピカリング元米国連大使は言った。「説得力と分別のあるリーダーシップを呼び込みたい」

　その間にも、終末時計はチックタックと容赦なく進む。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、Ｇ２０首脳会議欠席の可能性　南アと「多
2025.07.30

ワールド

米商務長官、国内調達不可の品目は関税免除も　コーヒ
2025.07.30

ビジネス

米Ｐ＆Ｇ、通期業績見通しが市場予想下回る　一部米製
2025.07.30

ビジネス

米ＥＵ合意、良い取引でないと仏ロレアルＣＥＯ　高コ
2025.07.30
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプ関税15％の衝撃
特集：トランプ関税15％の衝撃
2025年8月 5日号（7/29発売）

例外的に低い日本への税率は同盟国への配慮か、ディールの罠か

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 2
    【クイズ】1位は韓国...世界で2番目に「出生率が低い」国はどこ？
  • 3
    一帯に轟く爆発音...空を横切り、ロシア重要施設に突っ込むウクライナ無人機の「正確無比」な攻撃シーン
  • 4
    いきなり目の前にヒグマが現れたら、何をすべき？ 経…
  • 5
    タイ・カンボジア国境紛争の根本原因...そもそもの発…
  • 6
    囚人はなぜ筋肉質なのか？...「シックスパック」は夜…
  • 7
    グランドキャニオンを焼いた山火事...待望の大雨のあ…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「出生率が高い国」はどこ？
  • 9
    枕元に響く「不気味な咀嚼音...」飛び起きた女性が目…
  • 10
    レタスの葉に「密集した無数の球体」が...「いつもの…
  • 1
    幸せホルモン「セロトニン」があなたを変える──4つの習慣で脳が目覚める「セロ活」生活のすすめ
  • 2
    囚人はなぜ筋肉質なのか？...「シックスパック」は夜つくられる
  • 3
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 4
    いきなり目の前にヒグマが現れたら、何をすべき？ 経…
  • 5
    航空機パイロットはなぜ乗員乗客を道連れに「無理心…
  • 6
    中国が強行する「人類史上最大」ダム建設...生態系や…
  • 7
    中国企業が米水源地そばの土地を取得...飲料水と国家…
  • 8
    レタスの葉に「密集した無数の球体」が...「いつもの…
  • 9
    「様子がおかしい...」ホテルの窓から見える「不安す…
  • 10
    タイ・カンボジア国境で続く衝突、両国の「軍事力の…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...？　子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...父親も飛び込み大惨事に、一体何が起きたのか？
  • 4
    幸せホルモン「セロトニン」があなたを変える──4つの…
  • 5
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは…
  • 6
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 7
    囚人はなぜ筋肉質なのか？...「シックスパック」は夜…
  • 8
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅…
  • 9
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 10
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中