最新記事

核戦争

地球規模の破壊力示したトランプ──1人の人間が終末時計を進めたのは初めて

2017年1月27日(金)18時00分
ロビー・グレイマー

64年ぶりに滅亡2分半前まで進んだ終末時計 Jim Bourg-REUTERS

<「終末時計に1人の人間がこれほど大きく影響したことはかつてない」と科学者に言わしめたトランプ、その脅威とは>

 人類滅亡までの時間を象徴する「終末時計」の針が、滅亡の日とする深夜0時に近づいた。アメリカが水爆実験を行った翌年の1953年以来、最も滅亡に近い2分30秒前だ。

 米科学誌「ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツ(ブレティン誌)」が26日に発表した。時計の針を2015年から30秒進めた出来事として、核戦力の増強や近代化、気候変動、サイバー攻撃の脅威などを挙げた。さらに、ドナルド・トランプの米大統領就任も重かった。

「当委員会の決断に、1人の人間がこれほど大きく影響したことはかつてない」と、デービッド・ティトレー博士(気候科学)とローレンス・クラウス博士(理論物理学)は、米紙ニューヨーク・タイムズにそう寄稿した。「その人物がアメリカの新大統領となれば、発言の重みが違ってくる」

【参考記事】ツイートするのは簡単でも実現は困難な核軍拡

 終末時計は、世界が人類滅亡にどれほど近いかを「深夜0時」という比喩を使って示すため、核の時代が幕を開けた1947年に作られた。時計の針が深夜0時に近づくほど、滅亡の日も近づく。

 ブレティン誌の委員会は声明で、気候変動をあからさまに疑ってかかるトランプの姿勢を「懸念する」と述べた。「オルタナティブ・ファクト(もう一つの事実)を持ち出しても、気候変動が進む現実を魔法のように消すことはできない」

トランプに警告

 国際的な象徴となった終末時計は、人類滅亡の一歩手前から、危機がほぼ遠ざかった時期にかけて、針を逆戻りさせたこともあった。冷戦期、米ソが水爆実験を相次いで行った1953年には過去最悪の「2分前」まで進んだ。だが冷戦後、米ロが軍縮条約に調印した1991年には、17分前まで針が戻った。

 突然、核戦力を強化しなければ、などと言い出すトランプの真意を見極めるのは難しい。だがこれまでのところ、メキシコの壁やオバマケアの見直しは公約どおりに進んでる。

 トランプは25日、米ABCニュースの単独インタビューで、アメリカの核兵器のコードを受け取った瞬間は「色々なことを考えた」と振り返り、「ある意味これは、すごく恐ろしいことだ」と言った。世界の何十億もの人々も同感だろう。

【参考記事】差し迫る核誤爆の脅威

 米議会では24日、2人の民主党議員が議会の承認なしに核兵器の先制使用を禁止する法案を提出した。逆に言えば今は、トランプに対してその歯止めすらない。

 ブレティン誌の専門家は、執務に本腰を入れつつあるトランプのもとに、今回の警告が確実に届けられることを期待する。「これは健全な世界の実現に向けた呼びかけだ」とトーマス・ピカリング元米国連大使は言った。「説得力と分別のあるリーダーシップを呼び込みたい」

 その間にも、終末時計はチックタックと容赦なく進む。

MAGAZINE

特集:顔認証の最前線

2019-9・17号(9/10発売)

世界をさらに便利にする夢の技術か、独裁者のツールか── 新テクノロジー「顔認証」が秘めたリスクとメリットとは

※次号は9/18(水)発売となります。

人気ランキング

  • 1

    【韓国政治データ】文在寅大統領の職業別支持率(2019年9月)

  • 2

    外国人への憎悪の炎が、南アフリカを焼き尽くす

  • 3

    韓国のインスタントラーメン消費は世界一、その日本との関わりは?

  • 4

    9.11救助犬の英雄たちを忘れない

  • 5

    アメリカ人労働者を搾取する中国人経営者

  • 6

    【韓国政治データ】次期大統領としての好感度ランキ…

  • 7

    2050年人類滅亡!? 豪シンクタンクの衝撃的な未来…

  • 8

    香港デモはリーダー不在、雨傘革命の彼らも影響力は…

  • 9

    「Be Careful to Passage Trains」日本の駅で見つけ…

  • 10

    「鶏肉を洗わないで」米農務省が警告 その理由は?

  • 1

    タブーを超えて調査......英国での「極端な近親交配」の実態が明らかに

  • 2

    消費税ポイント還元の追い風の中、沈没へ向かうキャッシュレス「護送船団」

  • 3

    「日本はもはや後進国であると認める勇気を持とう」への反響を受け、もう一つカラクリを解き明かす

  • 4

    韓国のインスタントラーメン消費は世界一、その日本…

  • 5

    【韓国政治データ】文在寅大統領の職業別支持率(201…

  • 6

    思い出として死者のタトゥーを残しませんか

  • 7

    9.11救助犬の英雄たちを忘れない

  • 8

    性行為を拒絶すると立ち退きも、家主ら告発

  • 9

    韓国男子、性との遭遇 日本のAVから性教育での仏「過…

  • 10

    英国でビーガンが急増、しかし関係者からも衝撃的な…

  • 1

    ハワイで旅行者がヒトの脳に寄生する寄生虫にあいついで感染

  • 2

    日本はもはや後進国であると認める勇気を持とう

  • 3

    嘘つき大統領に「汚れ役」首相──中国にも嫌われる韓国

  • 4

    ヒマラヤ山脈の湖で見つかった何百体もの人骨、謎さ…

  • 5

    2100年に人間の姿はこうなる? 3Dイメージが公開

  • 6

    寄生虫に乗っ取られた「ゾンビ・カタツムリ」がSNSで…

  • 7

    「TWICEサナに手を出すな!」 日本人排斥が押し寄せる…

  • 8

    「鶏肉を洗わないで」米農務省が警告 その理由は?

  • 9

    韓国で脱北者母子が餓死、文在寅政権に厳しい批判が

  • 10

    「この国は嘘つきの天国」韓国ベストセラー本の刺激…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2019年9月
  • 2019年8月
  • 2019年7月
  • 2019年6月
  • 2019年5月
  • 2019年4月